新着の書籍

『人生最後の英語鬼速やり直し』
(三木雄信/著)

英語力を上げたいと考えるビジネスパーソンは多いが、一念発起してTOEICの参考書を買ったり英会話教室に通ったりするものの、なかなか上達せず、いつの間にか勉強しなくなるというサイクルを繰り返しているケースも少なくない。どうすればそんな負のサイクルから脱出できるのか。そのヒントとなるのがソフトバンク社長 孫正義氏の英語だ。

『AIが神になる日―シンギュラリティーが人類を救う』
(松本徹三/著)

人工知能(AI)の加速度的な発展に伴い、「人間とAIはどう向き合うべきか」が毎日のように議論されている。そんな前代未聞の時代に、「AIが人類を滅ぼす」と警告する識者も少なくないが、本書は「AIが人間に代わって世界を支配しなければ、人類は滅びる」という大胆な仮説を提唱する。つまり、合理性や判断に不完全さを残す人類が今後の道を誤らないためには、正しい心を持ったAIが「神」となることが必要だということだ。

『サービスイノベーションの海外展開』
(伊丹敬之ほか/著)

日本企業の海外展開といえば製造業のイメージが強いが、近年では飲食・小売りなどサービス産業の進出も相次いでいる。ただし、サービス業は現地従業員が現地の顧客にサービスを提供するため、製造業とは異なる難しさが存在する。本書はそれらを乗り越えて海外でも大きな成功を収めた企業に着目し、サービス業における海外展開の要諦を探る。

『KAIKAする経営 次世代型経営モデルのススメ』
(一般社団法人 日本能率協会/編)

現在、国内外問わず、政治・経済ともに不確実性が高まりつつある。こうした時代に求められる経営の在り方とは、どのようなものだろうか。1942年の創設以来、時々の重要な経営課題に取り組み、一貫して経営革新の推進機関として歩んできた一般社団法人 日本能率協会(JMA)が新たな時代の経営モデルとして提唱するのが、「KAIKA経営」だ。

『シリコンバレー式 最強の育て方―人材マネジメントの新しい常識 1on1ミーティング』(世古詞一/著)

企業の課題はさまざまだが、社員の退職など「人」の問題は特に重大だ。そしてその原因の多くは、上司と部下のコミュニケーションの取り方にある。日本企業では、1対1の面談は評価面談くらいしかないが、シリコンバレーでは週1回の1on1(ワンオンワン)ミーティング(以下1on1)が当たり前に行われ、それが人材の流出を食い止めているという。

『SHOE DOG(シュードッグ)』
(フィル・ナイト/著)

今やスポーツ用品のトップカンパニーとなったナイキだが、その始まりは日本のシューズメーカー「オニツカ」をアメリカで販売する小さな代理店だった。著者のフィル・ナイト氏は、なぜナイキを創業し、どうやって世界一のメーカーに育て上げたのか。本書はその紆余曲折を、さまざまな登場人物を交えながら、自伝的に語ったものだ。

『仕事を高速化する「時間割」の作り方』
(平野友朗/著)

多くの企業・業界で、生産性の概念が広まり、いかに仕事を効率化させるかに焦点が当てられている。そのため、メディアでも時間をうまく使うための仕事術・手帳術・整理術などの特集が以前にもまして増えてきた。しかし、それらを自分のテクニックとして長期間使いこなせている人は少ない。本書の著者も試しては止め…を繰り返す状況に陥っていたが、工夫と実践を繰り返すことで、ついに「うまくいく方法」を見つけ出した。

『社会保障クライシス―2025年問題の衝撃』
(山田謙次/著)

日本は世界的に見て、社会保障制度が充実しており、かつ税金も比較的安い国だ。だが、日本社会の安定性を担保してきた側面もあるこの2つの特長は、間もなく両立がむずかしくなるという。その要因は、高齢化社会に伴い社会保障負担額が急増すること、そして社会保障を支える財源確保の問題だ。本書では、高水準を維持してきた社会保障がこうした要因から、あとわずか10年、2025年頃には立ち行かなくなることを警告している。

『TIME TALENT ENERGY ―組織の生産性を最大化するマネジメント』
(エリック・ガートンほか/著)

企業における経営資源といえば「ヒト」「モノ」「カネ」の要素が有名だが、近年のカネ余りや金利低下などによって、資金調達の難易度は以前より下がっている。そうした中、日本でも労働力人口の減少による採用難や働き方改革による生産性向上に注目が集まっているように、世界的に「ヒト」の重要性が増してきているという。では「ヒト」の能力を最大限活用する、つまり組織の生産性向上においては、何が重要なのか。

『最強の農起業!』
(畔柳茂樹/著)

都会での生活に疲れたり、心機一転新しいことをやりたいと考え、農業界に転身する人が近年増えてきている。本書の著者も会社員生活に嫌気がさし、45歳で脱サラして農業をはじめた1人だ。そのように「農起業」する人の多くが、労働量の多さや収益性の低さに苦戦し、思うような生活が送れないのが実情だが、著者は違う。2,000万円の年収を得ながら、オフシーズンには週休5日で過ごすというゆとりのある生活を実現したのだ。

『3原則 働き方を自分らしくデザインする』
(山梨広一/著)

現在、政府や企業主導で働き方改革が進められており、また、副業解禁などの潮流から、「仕事」や「働き方」を見つめ直す機会が増えてきている。ただし、こうしたトップダウン型の改革はビジネスパーソン一人ひとりに最適化されたものではなく、出発点に過ぎないことに注意が必要だ。各人が本当に充実した仕事や人生を過ごすには、「しごと」を再定義し、自分なりの「働き方」を見つけていくことが求められている。本書は「しごと」を深く考察し、そうした個人の具体的な働き方改革の手法を解説した一冊だ。

『衰退の法則―日本企業を蝕むサイレントキラーの正体』
(小城武彦/著)

近年、優良企業とされた伝統ある企業が、いつの間にか底なしの業績不振に陥っていることが少なくない。それまでは順調に業績を上げていたはずの企業が、事業環境の変化をきっかけに崩れ落ち、そして破綻してしまうのだ。このような企業には、共通のメカニズムが存在するという。それが本書で解き明かされる「衰退惹起サイクル」と呼ばれるメカニズムだ。

『はしゃぎながら夢をかなえる世界一簡単な法』
(本田晃一/著)

成功法則を書いた本は現在までに数多く出版されている。今も読み継がれている本はいずれも真理を説いているはずだが、重要なのは実践に移せるかどうかだ。そして、実践するための早道は、自分にあった伝え方がされている、あるいはこれなら実践してみたい、と思えるものを採用することだ。その点本書は多くの人の理想である「はしゃぎながら夢をかなえる」、つまり、楽しくワクワクしながら夢をかなえる方法を教えてくれる。

『街場の天皇論』
(内田樹/著)

2016年8月の「おことば」で天皇陛下から生前退位の意向が示されたことで、現在、天皇や皇室、憲法や皇室典範改正についての議論が盛んに行われている。しかし天皇のあり方や役割について、はっきり答えられる日本人は少ないはずだ。それは、実は日本では戦後、日本国憲法第1条にある「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」としての天皇像以上の議論はあまりなされてこなかったからだ。

『一流の学び方―知識&スキルを最速で身につけ稼ぎにつなげる大人の勉強法』
(清水久三子/著)

ビジネスパーソンにとって学びは必要不可欠なものだが、それを有効に仕事に生かせている人もいれば、そうでない人もいる。では、学びを仕事や稼ぎにつなげられる人と、学んだだけで終わってしまう人では、どこが違うのだろうか。本書は、その違いを明確に指摘し、「仕事に生かせる学び方」のノウハウを解説した一冊だ。

『考える力がつく本―本、新聞、ネットの読み方、情報整理の「超」入門』
(池上彰/著)

インターネットやSNSの発達によって、私たちを取り巻く情報の量は一昔前とは比べられないほど増えた。こうした状況においては、様々な情報源に触れつつ、それらを咀嚼し、自らのビジネスや生活に活かす判断基準や意見を持つための「考える力」が必要だ。情報を迅速に正しく理解し、わかりやすく伝えるプロとも言える池上彰氏は、「考える力」を養うには、多数の情報をインプットすることが絶対に必要だと断言する。

『超ホワイト仕事術 ―部下を定時に帰してやる気と成果を一気に引き上げる』
(高野孝之/著)

近年、長時間労働やサービス残業といった特徴を持ついわゆる「ブラック企業」の問題が世間の耳目を集めている。また、現在働き方改革が叫ばれているように、日本企業の生産性は先進国のなかでも特に低い。こうした状況を改善するために、従業員各人の意識や働き方改革が必要なのは言うまでもないが、キーとなるのは経営者を含むマネジャー層だ。

『顔は口ほどにモノを言う!―ビジネスに効く 表情のつくり方』
(清水建二/著)

対人コミュニケーションにおいては、話す内容と同等かそれ以上に、見た目や表情などが受け手に大きな影響を与えることが知られている。特に表情の使いかたは難しく、営業やクレーム対応などの場で、適切な表情でなければ自分の想いや感情が誤解されてしまうこともある。また、外国人とのやり取りでは、伝え方だけでなく、文化的背景も踏まえたうえで、相手の表情やボディランゲージを正しく受け取らなければならない。

『アクセンチュア流 生産性を高める「働き方改革」』
(江川昌史/著)

ここ1~2年、「働き方改革」が叫ばれ、長時間労働の是正や在宅勤務の推進などが政府主導で行われている。世間にこうした動きが広まる前から社内の労働環境とカルチャー変革に取り組み、成果をあげているのが、大手外資系コンサルティング企業のアクセンチュアだ。コンサルティングという事業特性もあり、以前は長時間労働が美徳とされるカルチャーだったが、現在は社員1人あたり1日平均1時間にまで残業が減少したという。

『「学習する組織」入門 — 自分・チーム・会社が変わる 持続的成長の技術と実践』
(小田理一郎/著)

技術革新やグローバル化の進展などにより、企業を取り巻く環境の変化は激しさを増している。そうした時代における組織開発理論として近年注目を集めているのが、ピーター・センゲ氏が提唱した「学習する組織」だ。学習する組織とは、集団としての意識と能力を自発的・継続的に高め続ける組織のことで、特定のメンバーに頼るのではなく、組織として高いパフォーマンスを上げることを目指すため、環境の変化にも適応しやすい。