新着の書籍

『Mobility 3.0―ディスラプターは誰だ?』
(アクセンチュア戦略コンサルティング本部モビリティチーム/著)

『Mobility 3.0―ディスラプターは誰だ?』 著者:アクセンチュア戦略コンサルティング本部モビリティチーム 出版:東洋経済新報社 発行:2019年06月 定価:2,200円、256ページ 楽天ブックス 楽天kob

『フルキャリマネジメント―子育てしながら働く部下を持つマネジャーの心得』
(武田 佳奈/著)

近年、女性の働き方が多様化している。これまでは、大別すれば、プライベートより仕事を最優先する「バリキャリ」と、家庭を優先しながらできる範囲で働く「ゆるキャリ」の2種類が主だったと言われているが、最近増えているのが、家庭や子育てを大事にしながら、仕事を通じた貢献や自己成長なども目指す「フルキャリ」だ。

『トップアスリートが実践 人生が変わる最高の呼吸法』
(パトリック・マキューン/著)

一般的に、深呼吸をして酸素を目いっぱい取り込むことは良いことだと信じられている。しかし、実は酸素の摂りすぎは健康に害を与えることをご存じだろうか。本書によれば、多くの現代人は、慢性的な「呼吸過多」に陥っており、酸素を摂りすぎているという。そしてそれが、数多くの疾患や障害につながっている。

『なぜ元公務員はいっぺんにおにぎり 35個を万引きしたのか』
(北尾トロ/著)

一般的なビジネスパーソンからすると、犯罪や裁判所といった言葉は縁遠いものだ。しかし、ふとした出来心や油断によって「善良な市民」から転落してしまう人も多い。本書は数ある裁判の中から、そんなビジネスパーソンが起こした事件を中心とした裁判傍聴記である。実は日本で行われる裁判は原則的に公開されており、誰でも傍聴できるのだ。

『市場を変えろ―既存産業で奇跡を起こす経営戦略』
(永井俊輔/著)

「レガシーマーケット」というと、旧態依然とした衰退産業、といった負のイメージが思い浮かぶ方も多いはずだ。しかし見方を変えると、そこで生き残ってきたレガシー企業には既存顧客や金融機関とのリレーション、技術、長年の成功や失敗のノウハウなど様々なアセット(資産)がある。これらは実はイノベーションを起こすための強力な武器だ。

『子どもが勝手に学び出す!ハーバード流 子育ての公式』
(ロナルド・F・ファーガソンほか/著)

成功者たちは家庭でどんな教育を受けてきたのか。親であれば誰もが気になるテーマだが、本書ではハーバード大学の学生・卒業生や親を含む成功者 200人余の調査から、その秘密に迫る。浮かび上がってきたのは、親の人種や学歴、経済事情にかかわらず、共通する親の役割だ。本書ではそれを「子育ての8つの公式(原則)」として明らかにする。

『「日本語力」人生を変える最強メソッド』
(出口 汪/著)

「会話術」「文章術」「思考術」などの本を読んでもあまり身につかなかったという経験はないだろうか。この原因は著者に言わせれば、表面的なテクニックを学ぶだけで、「日本語の正しい使い方」を学んでいないせいである。われわれが読む・書く・話す・聞く、さらに思考するといった営みは、実はすべて日本語の使い方に過ぎないのだ。

『ビジネススクールで教えているファミリービジネス経営論』
(ジャスティン・B・クレイグほか/著)

日本は法人の9割以上はいわゆるファミリー企業(同族経営)といわれ、長寿企業の多さでも世界有数である。ファミリー企業では、長期的視点での経営から優れた成果が生まれることが多い一方で、保守性や内紛、後継者問題など非ファミリー企業にはない特有の経営課題が表面化することもまた多い。

『MMT現代貨幣理論入門』
(L・ランダル・レイ/著)

近年、最新の経済理論である MMT(Modern Money Theory:現代貨幣理論)が世界中で話題になっている。その趣旨は簡単に言えば「通貨発行権を持つ国は、債務返済に充てる貨幣を際限なく発行できるため、財政赤字が拡大しても問題ない」というものだ。そのため、先進国最大の財政赤字に苦しむ日本でも賛否両論の議論が活発化している。

『日本一稼ぐ弁護士の仕事術』
(福永活也/著)

「日本一稼ぐ」とはストレートなタイトルだが、本書は稼ぐことを第一の目的とする本ではない。ただし著者は弁護士として独立1年目から2年連続して年収5億円を突破、「日本一稼ぐ弁護士」となった人物だ。本書では現在複数の事業を手掛け、さらには冒険家としても活動するなど、単に「稼ぐ」を越えた著者の仕事術・仕事哲学を解説する。

『[ライフスタイル探検隊]「語り合うマーケティング」が未来を拓く』
(上野和夫、望月祐佳/著)

企業活動におけるマーケティングの重要性は論をまたないが、実際の業務においては、アンケートやデータ分析で終わってしまうことも少なくない。しかし本当の意味で顧客や自社を知ろうと思えば、やはり実際の顧客との対話に優るものはない。ただし手間や費用から、その実践に二の足を踏んでしまう企業も多いのではないだろうか。

『教養としてのアート 投資としてのアート』
(徳光健治/著)

近年、若手経営者が高額なアート作品を落札したことが話題となったように、日本ではアートといえば、高額で、一部の富裕層が買うものというイメージを持っている方が多いのではないだろうか。しかし現在、特に海外では一般層にも手軽に買えるアート・マーケットが広がっており、その流れは日本にも及んできているという。

『ココロクエスト式 「引っ込み思案さん」の教科書』
(ねこひげ先生/著)

「引っ込み思案」「人見知り」「考えすぎる」といった性質を持つ「内向型」人間は、一般的に人口の 25%程度は存在するという。その内向的な性格を直そうと努力する人も多いが、今は引っ込み思案で内向的な性格でも活躍できる時代であり、例えば、世界一の投資家ウォーレン・バフェットやビル・ゲイツも内向的だと言われている。

『2030年アパレルの未来―日本企業が半分になる日』
(福田稔/著)

近年「若者のファッション離れ」や「服が売れない」といった言説、百貨店の不振などが報道され、国内ファッション・アパレル産業を取り巻く環境は厳しさを増している。ただし目を世界に転じてみると、ファストファッションやラグジュアリーブランドが成長し、新興国中間層の拡大などによりアパレル産業自体も近年毎年成長しているのだ。

『INSANE MODE インセイン・モード』
(ヘイミッシュ・マッケンジー/著)

近年「CASE」という言葉がメディアを賑わしている。コネクティッド(Connected)、自動運転(Autonomous)、シェアリング(Shared)、電気化(Electric)の頭文字をとったもので、自動車産業に起こりつつある 100年に一度の大変革の方向性を示すものだ。それに伴って、スタートアップや異業種からの参入も相次いでいる。

『世界史とつなげて学ぶ 中国全史』
(岡本隆司/著)

昨年来、米中貿易戦争がメディアに取り上げられない日はない。今後数十年の世界経済においては、米国が覇権を保ち続けるとも、中国やインドが台頭するとも言われている一方で、中国の景気減速傾向も明らかになりつつある。また、中国は尖閣諸島問題、南沙諸島や香港デモなど、東アジア全体の政治情勢にも大きな影響を与えている。

『本当に必要なことはすべて
「ひとりの時間」が教えてくれる』
(横田真由子/著)

SNSやスマートフォンの普及などで、「ひとりで過ごす時間」が持ちづらくなっている。そのため、最近では「SNS断ち」や「デジタル断食」などを勧める報道や記事を目にすることも多い。もちろんそれらも有効だが、そもそもの生き方や考え方が変わらないのであれば、一度やめてもまた元に戻ってしまうのではないだろうか。

『Think CIVILITY―「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である』
(クリスティーン・ポラス/著)

「礼儀正しさ」や「礼節」というと、ビジネスマナー上の論点だと思う方もいるかもしれない。しかし本書によれば、職場で、他人を軽んじる、話を聞かない、罵倒するなどの無礼な態度を取られた人の約半数が、意図的に仕事にかける労力や時間を減らすという。逆に、礼節ある職場の生産性が向上する事実も数多く確かめられている。

『“投資”に踏み出せない人のための「不労所得」入門』
(加谷珪一/著)

近年、政府による働き方改革の一環でこれまで原則禁止だった副業が原則自由となり、大手企業の副業解禁のニュースを耳にすることも増えた。人手不足やワークスタイルの多様化を踏まえると、今後も追随する企業は増えるはずだが、個人として知っておくべきなのは、どのような副業があり、どの方法が自分に合っているのかということだ。

『フューチャー・プレゼンス―仮想現実の未来がとり戻す「つながり」と「親密さ」 』
(ピーター・ルービン/著)

ヴァーチャル・リアリティ(以下 VR)と言えば、ゲームや映画といったエンターテインメント系コンテンツを思い浮かべる方が多いかもしれない。だが実は、識者に言わせれば、あらゆる産業に AI以上の影響を与える破壊的なテクノロジーであり、だからこそ、現在 GAFAをはじめ世界の錚々たる企業がVR技術やスタートアップに投資しているのだ。