アパートやマンションなどの賃貸物件でトイレが詰まってしまった時、修理を依頼する前に誰もが不安になるのが「その費用は一体誰が負担するのか」という問題です。自分で業者を呼んで高額な請求をされた後で、実は大家さんや管理会社が払ってくれるはずだったと知っても後の祭りです。予期せぬ出費を避けるためにも、賃貸物件におけるトイレ詰まりの費用負担のルールを正しく理解しておくことは、非常に重要です。 費用負担の分かれ目となるのは、その詰まりの原因が「入居者の故意・過失によるものか」、それとも「建物の設備の経年劣化などによるものか」という点です。まず、入居者の責任となるケースの代表例は、トイレットペーパーを一度に大量に流した、スマートフォンやおむつといった固形物を誤って落とした、といったものです。これらは、入居者が通常の使用方法を守っていれば起こらなかったトラブルと見なされ、修理費用は入居者の自己負担となるのが一般的です。 一方で、貸主（大家さんや管理会社）の責任となるのは、入居者が通常通りに使用していたにもかかわらず発生した詰まりです。例えば、建物全体の排水管が古くなって劣化していたり、他の部屋からの影響で詰まりが発生したりした場合などです。このような、自分ではどうすることもできない共有部分の設備不良が原因の場合は、その維持管理責任を負う貸主側が費用を負担します。 しかし、この原因の特定は素人には非常に困難です。そこで重要になるのが、トラブルが発生した際の正しい行動手順です。まず、自分でラバーカップを試すなどの簡単な応急処置をしても改善しない場合は、**絶対に自己判断で水道業者を呼ばず、最初に大家さんか管理会社に連絡を入れてください。**これが鉄則です。 管理会社に状況を報告し、指示を仰ぐことで、提携している指定業者を手配してくれたり、費用負担の切り分けを明確にしてくれたりします。もし、連絡なしに勝手に業者を呼んでしまうと、本来は貸主が負担すべき費用であったとしても、その支払いを拒否され、全額自己負担になってしまうリスクがあります。賃貸物件でのトイレ詰まりは、まず「報告・連絡・相談」。このルールを守ることが、あなたの財布を守るための最も確実な方法なのです。