いつの時代にも、人の弱みや勘違いなどにつけこみ、欲しくもないものを買わせるような詐欺師は存在してきた。本書の原題にある「Phishing」は「fishing」に由来し、日本でもフィッシング詐欺という言葉でも使われている「釣り行為」のこと。なお「Phool」は「fool（愚か者）」に由来する「カモ」の意である。本書は、釣り師とカモの事例から、戦後の「新自由主義」やアダム・スミスの主張した「見えざる手」の限界を指摘し、現代経済を読み解く意欲作だ。

現在日本には 800万人を超える障がい者がいるという。その中にはもちろん働くことが厳しい人もいるが、障がいの程度が軽度で、一般企業において十分に働くことができるレベルの人もいる。しかし、障がい者に対する一般的な認識は「支援される側」というものであり、多くの企業はその常識を拭えないでいる。本書はそんな思い込みに一石を投じ、障がい者への正しい理解と雇用を促進する1冊だ。

近年、経営における「デザイン」の可能性が評価され、デザイナーの考え方やプロセスを体系化した「デザイン思考」にも注目が集まっている。しかし欧州の経営とデザインの最前線では「デザイン思考」に加え、「デザイン・ドリブン・イノベーション」という考え方が両輪として存在し、EUのイノベーション政策の中にも組み込まれているという。そしてその中核にあるのが「意味のイノベーション」というアプローチだ。

昨今、人工知能（AI）に関するニュースや記事を毎日のように目にする。その中には、「シンギュラリティ（2045年には人工知能が全人類の知性を追い越すという考え方）」や、「AIに代替される仕事一覧」など、不安を掻き立てるものも多い。また、AIをうまく使いこなせ、という言説もあるが、では具体的に我々はどうすればいいのかという疑問に答えるものは実は少ない。本書は、そうした疑問に丁寧に答えてくれる一冊だ。

「社内営業」というと、「根回し」「ゴマすり」「社外で通用しない」といったネガティブなイメージを思い浮かべる方も多いはずだ。だが、社内営業の巧拙で、仕事の成果や出世に大きな差がつくこともまた事実である。そこで本書では、仕事の成果を高めるだけでなく、社内の人間関係も良好になる社内営業の考え方やテクニックを解説する。

弁護士として多数の人々の人生の浮沈を見てきた著者によれば、運の良い人、そして運が悪い人は、確かに存在するという。例えば、私たちは悪賢いことをして成功している人を見て、あまり道徳観念と成功は関係がないのだと思う。しかし、我々は成功している姿しか目にしないが、多数の「失敗者」も訪れる弁護士の目からは、悪事をして手に入れた成功の多くは、決して長続きしないと言えるという。

自由でオリジナリティある発想がしたいと願う人は多いが、一方で、これまでの常識や自分が信じていることを疑い、壊すのは勇気がいる行為だ。これまで自分が築き上げてきたものまで崩壊してしまうかもしれないからだ。しかし著者によれば、常識や自分の信じているものを壊せば、これまで見えなかった多くの新たな可能性に気づき、さらに、それまでの経験はその可能性を追求するために活かしていける。

近年、不祥事や後継者争い、経営不振による買収などで世間を騒がせる企業が増えている一方で、長期的に成長を続ける企業、鮮やかな V字回復を実現した企業もまた存在する。本書は、そうした 2016年にニュースで話題となった企業を率いた経営者のどこが間違っていたのか、またどこを見習うべきかを解説した一冊だ。

炭水化物抜きダイエットが注目され、外食産業などでも「糖質制限」メニューが登場するなど、「糖質制限」市場が拡大している。本書は10年以上前から糖質制限の有用性を唱えてきた第一人者である医師・江部康二氏が、糖尿病、肥満、高血圧などの生活習慣病やがん、アレルギーやアルツハイマー病まで、様々な予防効果が期待できるという「糖質制限食」の効果や「ケトン体」など最新動向も網羅した最新の知見をまとめた一冊だ。

本書はその第 13弾として、「デジタル・ディスラプション時代の企業経営」と題し、テクノロジーによって既存業界を破壊する「デジタル・ディスラプション」を踏まえた経営戦略と最新の事例を特集している。 デジタル・ディスラプションはあらゆる業界・業種に起こり得るが、その代表例として、タクシー業界に大打撃を与え、今や世界的自動車メーカーに匹敵する時価総額を誇る Uberが挙げられる。ただし、中国や日本では対抗するサービスの存在などにより、Uberはそれほど猛威を振るっていない。本書ではこのようにデジタル・ディスラプションを起こす側、起こされた側の両面から、デジタル・ディスラプションの本質を探り、有効な戦略を解説する。

経営論の名著と呼ばれる本は数多く存在するが、日本を代表する名経営者 柳井正氏をして「人生で最高の経営書」と言わしめた実践的な経営書として知られるのが、本書『プロフェッショナルマネジャー』だ。米国通信企業大手 ITT最高経営責任者として、14年半（58四半期）連続増益という驚異的な結果を残した、故ハロルド・ジェニーン氏の自伝的経営論である。

ビジネス環境の不確実性と変化のスピードが強まるなか、多くの人がリーダーシップを発揮しなければならない場面が増えている。だが、日常業務に忙殺され、リーダーシップについてじっくり学べる機会は多くない。そうした時に頼もしい指針となる一冊が、日産自動車を V字回復に導いた名経営者カルロス・ゴーン氏が、リーダーは何を考え、どう行動すべきかを具体的に説いた本書『カルロス・ゴーンの経営論』だ。

企業における人材育成には、研修やOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）、日々のマネジメントなど、様々な手法がある。だが同時に、これらの手法には、座学と実務との隔たり、プレイングマネジャーの増加やグローバル化などによる OJT指導人材の不足など、様々な課題も存在している。そうした中で注目され、欧米のビジネススクールなどでも導入されている人材トレーニング手法が、「アクションラーニング」だ。

昨今、ビットコイン、仮想通貨といった言葉をメディアで目にすることが急速に増えた。だが、仮想通貨を使ったことのない人からすれば、イメージが湧きにくく、中には、よくわからない怪しいものだという認識を持っている方もいるかもしれない。だが、ビットコインは世界的に浸透してきており、政情が不安定な国では、国内経済の影響を受けないビットコインが、法定通貨よりも信用されているところもあるという。

日本の公的債務（政府債務残高）は 世界でも突出して高く、GDP比200％を上回っている。このことから財政破綻の危機や増税の議論がなされているが、この議論で見落とされているのが、日本が実は多くのパブリック・ウェルス（公共資産：政府や地方自治体が保有する不動産や施設、金融資産、企業、インフラなど）を持っていることである。

高確率で良書に出会えるのが、長く読み継がれてきた古典的名著だ。年月を経ても生き残った古典には、良質で普遍的な教えが豊富に含まれているからだ。19世紀イギリスの著述家、サミュエル・スマイルズによる本書『向上心』は、日本では明治時代に翻訳され、当時の大ベストセラーである同著者の『自助論』や福沢諭吉の『学問のすすめ』などとともに多くの人々を発奮させた。

日本の伝統工芸市場は、近年急激に縮小している。しかしそんな中、伝統技術に現代的デザインを取り入れ、生活雑貨などを扱う直営店を全国に多数展開し、工芸品メーカーへの再生コンサルティングまで手掛ける成長企業がある。2016年に 創業300年を迎えた超長寿企業「中川政七商店」だ。同社はなぜ長きにわたって商売を続けてこれたのだろうか。

『超AI時代の生存戦略』 ―シンギュラリティ<2040年代>に備える34のリスト 著者：落合陽一 出版：大和書房 発行：2017/3/18 定価：1,404円、200ページ Amazon Kindle 楽天ブックス

「帝王学」と聞いて、権謀術数の世界をイメージする方もいるかもしれない。しかし、本書でいう帝王学とは、政治の手練手管ではなく、古今東西変わらぬ人間の本質への深い洞察に基く、「人間学」である。本書は、多くの政財界人の指南役をつとめた陽明学者・安岡正篤に師事し、自らもジャーナリストとして多くのリーダーたちと直に接した伊藤肇氏が、その帝王学のエッセンスを説いた一冊だ。

アフリカなどの新興国でビジネスを展開し、年商 500億円もの規模を持つ日本企業をご存じだろうか。それが著者の博功氏が代表を務める「ビィ・フォアード」だ。同社は中古車輸出事業を中心に、アフリカで最も有名な日本企業となっているという。その認知度はフェイスブックやグーグルといった世界的 IT企業と肩を並べるほどだ。