多くの人は人生に意味や目的を求め、幸福になることをゴールにしている。しかし、忙しい日々を過ごす現代人にとって、改めて「生きる意味」や「幸福」とは何かを考えることは少ない。しかも、幸福になりたいと思えば思うほど、その実現が遠のいてしまうことも多い。本書は、そんな哲学的な問題を正しく考えるための思考法を提示する一冊だ。

コロナ禍でオンライン購買比率が上がる一方で、苦戦を強いられているリアル店舗は多い。この消費者行動の変化は以前から続くトレンドであり、今後、企業ではこれまで以上に実店舗の存在意義が問われるはずだ。だが、そうした中でも売上を伸ばし続けているリアル店舗の一つが、浅草かっぱ橋商店街にある料理道具専門店「飯田屋」だ。

過去のすべての時代、つねに幸福が倫理の中心問題であった。ギリシアの古典的な倫理学がそうであったし、ストアの厳粛主義の如きも幸福のために節欲を説いたのであり、キリスト教においても、人間はどこまでも幸福を求めるという事実を根本として宗教論や倫理学を出立したのである。

近年、買い物、学び、デリバリー、配車サービスなど、様々な業界でオンライン化が進んでいる。現在、こうしたサービスのオンライン化・デジタル化で世界の先陣を切っているのが、米国と中国である。それゆえ、現地で人気の知られざるサービスを知っておくことは、今後さらにデジタル化が進む日本でのビジネスチャンス開拓に役立つはずだ。

中小企業の多くは、「大企業の知名度には勝てない」「費用や時間がかけられない」といった理由から新卒採用に消極的だ。しかし数百社の企業を指導し、自身が経営する会社でも 18年連続増収、離職率３％（10年以上在籍社員の離職率は１％）を実現する著者は、「新卒採用に力を入れなければ、中小企業は生き残れない」と確信しているという。

近年、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量を削減する、「脱炭素化」の動きが世界的に加速している。日本でも政府や地方自治体に続き、企業レベルでも脱炭素化に向けた様々な取り組みが始まりつつある。こうした潮流は SDGs（持続可能な開発目標）とも合致し、一時的なブームで終わることはなさそうだ。

ビジネスシーンにおいて、「部下に怒鳴ってしまう」「上司への怒りがおさまらない」など、「怒り」や「イライラ」に悩まされる方は多い。また、「怒ることは悪いこと」とする見方が社会に根強い。そのため、怒りをコントロールする様々な方法が書籍やセミナーで公開されている。

ドイツは日本と同様に、モノづくりで経済を支えてきた国だ。しかし、日本では「テレワークは不可能」という意見が強い「製造業」においても、デジタル化が進んでいるという。2020年のコロナ禍を経て、多くの企業でテレワークが導入され、さらにそれが通常業務の一形態として定着しつつあるのだ。それでも、日本と比べ生産性は高い。

ビジネスコミュニケーションにおいては、メールや企画書など、文章で人を動かす必要が有る場面も多い。その際「正確な文章」「伝わるだけの文章」は必要だが、それだけでは不十分だ。本書ではビジネスで結果を出すための文章を「働く文書」として定義し、その文章術を解説する。

ビジネス上の失敗やルール違反・不正行為の原因追及など、ビジネスや日常生活において、相手が言いたくないことを聞き出す必要があることは多い。こうしたコミュニケーションや説得は多くの人にとって難しいものだが、取調べや事情聴取という形でそれをプロとして行うのが刑事である。

規模を問わず、組織を効果的に機能させるためには、リーダーの存在が非常に大きい。リーダーはメンバーを育てるだけでなく、重要な方向性を決める決断を迫られる。それゆえ、その重責に悩みや迷いが伴うことも多い役割である。本書は、そんなリーダーに対して、組織のためにすべきことや、あるべき姿、磨くべき資質を具体的に指し示す。

本には、人生でこれから遭遇する未知の難題に対するヒントとなる先人の知恵が詰まっている。だが現代では毎日多くの本が出版され、ウェブ上にも情報があふれている。そのため、本選びや本の読み方に、自分なりの基準を設けるなければ、何をどのように読めばよいのか、選択肢が多すぎて迷ってしまうだろう。

地方創生が叫ばれて久しい。東京一極集中から地方の時代へ、というキーワードで地方でのまちづくりに可能性を感じている人も多いはずだ。だが、多くの財源が国から配分されているにもかかわらず、地方創生は失敗に終わることが多い。著者によれば、その大きな要因は、人々がまちづくりに関してたくさんの「幻想」を抱いていることだ。

近年、シェアリングや IoTなどのテクノロジーや消費者意識の変化が、ビジネス環境を激変させつつある。こうした中大きな変革を迫られているのが、モノの調達・加工から販売に到る供給の連鎖「サプライチェーン」である。従来型の固定的な取引関係を基本とした「サプライチェーンマネジメント」では「全体最適」が実現できなくなったのだ。

現在、ほとんどの産業は成熟化し、類似商品やサービスが溢れている。こうした時代におけるマーケティング戦略の一つの突破口として近年注目を浴びているのが、「行動経済学」だ。行動経済学とは「人間の非論理的な心理作用やそれに基づく判断を活用したアプローチ」とも言うべきもので、現在、その知見が様々な分野で応用されている。

終身雇用の時代が終わり、転職のあり方も変わりつつある。誰もが個人のキャリアを自分の意思で決められる時代には、会社任せのキャリア形成はリスクが伴う。自分の望むキャリアを実現するために必要な意思決定とは何か。そこで本書では、転職の考え方を、従来の「転職 1.0」から「転職 2.0」にアップデートする重要性とその方法を解説する。

商品・サービスの企画、営業、人事評価など、ビジネス上の活動はすべて、一人で完結するものではなく顧客や周囲の人の協力が得られるかどうかにかかっている。だが他人は思い通りは動いてくれない。その際、成否を分けるのが「説得力」だが、伝え方などのコミュニケーションスキルをいくら磨いても本質的な説得力は生まれにくい。

「変わりたい」「今よりも成長したい」と思うことはあっても、なかなかきっかけがつかめない人は多いのではないだろうか。だが、人生を変えるために、必ずしも大きな出来事が必要というわけではない。小さな積み重ねも、人が成長するための確実な方法の１つだ。そこで著者がお勧めするのが「１行日記」である。

日本社会の高齢化が進み、労働力の不足など様々な問題が噴出しつつあるが、「認知症と財産」の問題もその一つだ。高齢化に伴い、2025年には 65歳以上の５人に１人が認知症に罹患し、2030年には認知症患者の持つ金融資産が家計金融資産全体の１割を超えると推計されている。

2021年現在、大河ドラマの主人公となったこともあり、「日本資本主義の父」と呼ばれる渋沢栄一への注目が高まっている。その渋沢栄一が生涯座右の書として愛読したのが古典中の古典「論語」であり、論語には、今も変わらぬ人間関係や政治・経済活動の普遍的な原理原則が示されている。