「数字」に対する苦手意識やアレルギーを持っている方は少なくないが、ビジネスシーンにおいて数字に強いことには様々な利点がある。提案の説得力や分析の深みが増すのはもちろん、マネジメントや新規事業などを考える際にも計数感覚は必須となる。また、本人や組織の生産性向上を目指すにも、ROI（投資対効果）意識が役に立つ。

管理職やチームリーダー、プロジェクトリーダーなどの人をまとめる立場になると、意思決定を任されることも増える。そこで意思決定のスピードが遅いと、必然的に多くの課題に対応できなくなり、マネジメントにも手が回らなくなる。こうした意思決定のスピードアップは、今後さらに加速するであろう事業環境の変化に対応するためにも必要だ。

本を読んだりセミナーに参加したりしても、仕事や生活に活かすアウトプットができなければあまり意味がない。また、インターネットの普及以降、われわれを取り巻く情報量は膨大となり、発信し続けなければすぐに存在が埋もれてしまう時代となった。ではどうすれば、良質なアウトプットを継続することができるのか。

中国の小売市場は今、巨大IT企業であるアリババ、テンセントをはじめ、総合家電メーカーのシャオミ、EC事業者、ショッピングモール、零細小売事業者などが入り乱れて競争し、拡大を続けている。そこで EC（オンライン）とリアル店舗（オフライン）両者から注目を集めているのが、「ニューリテール」という概念だ。

本書の著者 山口揚平氏は、現在１日３時間しか働かないと決めている。それでも 10年前に比べ成果は３倍になったという。それを可能にしたのが、物事の本質を突き詰めて考える著者独自の思考法だ。タイトルから受けるソフトな印象とは裏腹に、その技術はストイックかつハードなもので、それゆえに著者がいうように人間が AIを凌ぐ武器となり得る。

数十年にわたり大量の移民を受け入れてきた欧州で今、テロが頻発しているのは周知の事実だ。そして同時に、伝統的な文化や価値観も失われつつあるという。本書ではこの文化的破滅が、「多様性への理解」という反論し難い主張を盾に対策を怠ってきた欧州の政治指導者や、それを称賛してきたメディアによって招かれたことを明らかにする。

企業人も、起業家マインドや起業家精神（アントレプレナーシップ）を持ちながら仕事をすべき、とは昔から言われてきたが、近年のスタートアップ企業の隆盛や働き方改革、副業の解禁やAI導入、といった潮流を受けて、その重要性はさらに増してきていると言われる。しかし、具体的にどのように行動すればいいかはあまり語られていない。

現代は、IT技術やグローバル化が進み、市場環境の変化が早く不確実性が高い時代だ。そうした中で、企業が中長期戦略を立てて実行し、進捗を管理していくという「PDCAサイクル」では対応できないという声がビジネスの現場ではあがっている。そこで注目を集めているのが、「OODA（ウーダ）ループ」という意思決定理論だ。

ビジネスや社会的な成功の主要因が IQ（知能指数）ではなく EQあるいは EI（Emotional Intelligence Quotient：心の知能指数）にあるという研究を受け、EQが注目されるようになって久しい。EQは自己や他者の感情を認識して管理する能力を指すが、その重要性は理解できていても、実践することは簡単ではない。

日本はこれから劇的な人口減少と高齢化の時代を迎える。これは戦後の人口増加時代からの大きなパラダイムシフトであり、いままでのやり方では、社会保障をはじめ国家経営そのものが成り立たなくなるとも言われる。だが、政治の場では小手先の議論に終始し、骨太で根本的な改革がなされていないと感じる方も多いのではないだろうか。

日本企業は世界的に見て、AIやディープラーニング（深層学習）技術の導入が遅れているという。その点を著者は「もはや『人工知能って何？』などと言っている時代ではない」と危惧する。AIやディープラーニングはすでに最先端技術ではなく、いかにして導入・活用していくかというフェーズに入っているのだ。

成熟した大企業や急成長企業が、市場変化やイノベーションに対応できず破綻・衰退に追い込まれた例は数多い。一方で変化に適応しながら成長を続ける企業もある。その明暗を分けるのが「両利きの経営」だ。両利きとは、成熟市場にある既存事業での競争（知の深化）と新規事業におけるイノベーション（知の探索）を両立させることを指す。

労働生産性の向上は、日本社会のさしせまった課題である。だが依然として長時間労働を強いられる職場も多く、ビジネスパーソンには、与えられた仕事を与えられた方法で行うのではなく、「自分の頭で考え（知的）、成長（生産性向上）すること」が求められている。そしてそれこそが「知的生産術」である。

現在の AI（人工知能）の爆発的進化の前提となっているビッグデータ。そこで主に扱われているのは、インターネットの検索履歴や GPSによる行動履歴などの定量的なデータだ。だが、特に想定外や予測不可能な事態においては、人々の感情や感覚、文化、行動様式、社会的文脈といった定性的なデータにこそ真実があらわれていることがある。

近年世界を席巻しているライドシェアの Uber、民泊プラットフォームの Airbnb、日本ではメルカリなどのサービスに代表される「シェア（シェアリングエコノミー）」。実はシェアの概念は、現代社会で希薄化した「つながり」を生み出すことで、消費スタイルだけではなく、個人の生き方や社会全体を変えていく可能性を秘めている。

2017年、トヨタがカリフォルニア州トーランスからテキサス州プレイノへと米国本社機能を移転したことをご存じだろうか。プレイノを始めテキサスは成長著しい「ダラス経済圏」に位置し、いまトヨタ以外にも多くの企業の進出や移転が進んでいる。本書は、東海岸、西海岸経済圏に次ぐ第三の経済圏として注目を集めるテキサスの秘密に迫る一冊だ。

近年「働き方改革」のしわ寄せか、マネジャー層、特にプレイングマネジャーが疲弊している現場が増えているという。当たり前だがマネジャーも人間であり、心が疲れたり、どうすべきかわからず途方に暮れてしまうこともある。本書はこれまで５万人以上の悩める店長を救ってきた著者が、そうした時のヒントを 50の言葉にまとめたものだ。

新聞・テレビ・インターネットなどで日々報道される「ニュース」。忙しさなどを理由に、日本の今後に大きく影響するテーマについてもつい読み流してしまうことも多い。だが、その出来事が「なぜ」起きたのかなど、歴史的背景を含めて見てみれば、より深い理解とともに、その先行きを見通すこともできるようになる。

社会人１年目から伸びる人と伸びない人の差は、どこにあるのか。33歳にして成長企業の経営者として、また医療法人の理事などとして多方面で活躍する著者によれば、それは考え方や習慣の違いにある。本書は、著者がこれまで培ってきた、仕事における原理原則や基本的な姿勢、目標の立て方、情報収集や準備の方法を丁寧にひも解いた一冊だ。

「勘や経験で判断するな」「好き嫌いなどの感情で仕事をするな」といった言葉で、ロジカルシンキング（論理的思考）の重要性を説かれた経験のある方は多いだろう。しかし、優れた経営者の多くは勘や直感を大切にしているともいわれ、また、仕事を進めるうえで、人がロジックや理屈だけでは動かないことを体感する場面も少なくないはずだ。