自己紹介が苦手という人は少なくない。いざ人前に立つと、何を話していいかわからない、どう見られているかが不安という方も多いはずだ。だが、自己紹介は公の場だけでなく、新しい人と出会ったら必ず行われる。本書はその基本をフォーマット化して身につけ、多くの場面で役立てるための一冊だ。

消費増税や新型コロナウィルスの影響でアパレル業界の苦戦が報じられる中、順調に売上を伸ばし続ける「ワークマン」。店舗数は2020年５月末でユニクロを越える869まで拡大。売上高も20年３月まで17カ月連続で前年比２桁成長を継続し、20年３月期には創業以来初めて全店売上高1000億円の大台に乗った。なぜ、ワークマンは強いのか。

近年のSNSの流行に加え、ステイホームの影響から、オンライン上でのやり取りは増え続けている。便利さの一方で、SNSでは「いいね数」や「フォロワー数」を求めて見栄えのする発信をしてしまう人も多く、昨今話題となった「好きなことで生きていく」の「好き」も、共感されるようなものを選びがちになる。

近年、働き方改革や職場の生産性向上が叫ばれ、様々な施策が打たれているが、アメリカ労働科学研究所の調査によると、仕事の生産性を上げる要因の第一位は「人間関係の改善」であるという。そして仕事やプライベートを問わず、こうした良好な人間関係を築くのに必須なのがスキルとしてのコミュニケーション能力だ。

今、ビジネスパーソンのパフォーマンス、健康改善の手法として「睡眠」が注目されている。睡眠の質と量が健康やビジネスに与える大きな影響が明らかになってきているのだ。特に日本人はOECD加盟国でワースト１位など、世界的に見て睡眠時間が不足しており、慢性的な睡眠不足が積み重なった「睡眠負債」大国とも呼ばれている。

ビジネスや経営において、「論理」やロジックの重要性に加え、「直感」や感性の重要性にも注目が集まってきている。本書ではそこにさらに「哲学」を加え、経営における決断→実行のための思考の筋道を解説する。具体的には、直感で発想し、論理でその発想を検証し、最後に哲学で跳躍をする思考法である。

昨今、働き方改革や新型コロナウィルスの影響などで、業務のリモートワーク化、効率化が急激に求められている。それらの対応策の一つとして、業務マニュアルの整備があげられるが、「マニュアル人間」という言葉があるように、世間ではマニュアルに対するネガティブイメージが根強い。

経営に携わる方であれば、経営学者ピーター・ドラッカーのマネジメント論、マイケル・ポーターの競争戦略論、近年注目を浴びるデザイン思考について、それぞれ別個に触れたことがあるかもしれない。本書は、これらを別々に論じるのではなく、３つの思考を組み合わせ、具体的な企業戦略に結びつけるまでを一貫して説いた経営書だ。

現代社会では、「怒り」や「不安」「焦り」といったネガティブな感情は、社会生活を不快にするものとして疎まれ、それらを「コントロールする方法」がネットや書籍にあふれている。しかし、心理カウンセラーの著者によれば、感情はそもそも自分の身を守るためのメッセージであり、無理に抑えれば、限界に達したときに暴走するもととなる。

2010年代に入り、第三次AIブームが叫ばれ、特にここ数年自動運転やロボット技術に応用されるAIへの期待が急激に高まった。またAIが人類の知能を凌駕するシンギュラリティ(技術的特異点)や、AIによる雇用破壊などといった衝撃的な意見も多い。では、2020年現在、AIや自動運転、ロボット技術はどのようなフェーズにあるのか。

「エレベーター・ピッチ」という言葉をご存じだろうか。スタートアップ企業が多忙な投資家から投資を受けるために（エレベーターに乗っている間程度の）短時間で行うプレゼン（ピッチ）のことで、従来の会議室で時間をかけるプレゼンとは異なり、時間や場所、相手の予備知識を問わず、「その場で相手の決断を引き出す」ことをゴールとしている。

近年、起業や起業家という存在が珍しいものではなくなった感があるが、スタートアップ企業に投資するベンチャーキャピタリスト（投資家）の実態については、それほど一般に知られていないのではないだろうか。本書は、彼ら投資家がテクノロジーやイノベーションをどう捉え、どのような視点で投資先を選定しているのかを明かした一冊だ。

2020年に入り、東京オリンピック・パラリンピックの延期や、各競技大会の中止が相次ぎ、スポーツの新しいあり方が模索されている。だが、2019年ラグビーＷ杯の盛り上がりからもわかるように、スポーツには大きな可能性がある。今後日本がスポーツの力を最大化するためには、スポーツ産業先進国である欧米の事例から学ぶ必要がある。

日本人は、大学に入学した途端に勉強をしなくなるといわれるが、特にビジネス環境の変化が速くなり、かつ人生 100年時代と言われる昨今では、生涯新たな知識を学び続けることが避けられなくなってきている。つまりどのようなビジネスパーソンにとっても、学習への苦手意識や嫌悪感を早めに払拭しておくことが重要だ。

新たな商品やサービス、ビジネスモデルなどを考える際、アイデアがなかなか出ずに苦悩した経験がある方は多いはずだ。だが、凡庸なアイデアでも、ほんの少しの違いで大ヒットになることもある。そうした差は「思考」、つまり「考える」ことでしか生み出せないが、いわゆるヒットメーカーと呼ばれる人々によれば、考え方にはコツがある。

シリコンバレー発の IT企業などと日本企業は、その文化の違いがよく比較される。そこで語られる日本企業の特徴の１つが、「空気を読む」文化、本書で言うところの「調整文化」だ。これは、何よりも組織の安定・混乱回避を優先する文化のことだが、経営環境の変化が早い VUCAの時代に、調整文化至上主義では時代に取り残されてしまう。

成功者や人生がうまくいっている人には、共通の法則があるとよく言われる。それらを体系化した、いわゆる成功法則としての思考や行動にフォーカスした本は多いが、それが結局身につかずに終わってしまう方も多いはずだ。それは思考や行動、習慣以前の「認知フレーム」、すなわち世界のとらえ方が現状のままだからだ。

ドイツの経済学者カール・マルクスによる古典的著作『資本論』。経済危機や格差増大といった資本主義のひずみが指摘される昨今、「今こそ『資本論』を読み直すべき」といった声もよく聞かれる。では『資本論』には何が書かれているのか。本書は大著『資本論』の解説にとどまらず、今を生きる「武器」として使いこなすための画期的入門書だ。

店舗数の飽和が叫ばれ、24時間営業問題で加盟店と本部の軋轢が表面化するなど、近年コンビニエンスストア業界の環境変化が著しい。そんな中、2016年にサークルＫ・サンクスとの経営統合を行い、店舗数業界２位に躍り出たファミリーマート（以下ファミマ）。その統合を完遂し、現在も同社の大胆な変革に挑んでいるのが、現社長の澤田貴司氏だ。

変化の激しい時代において生き残りやすい組織の特徴は、少数精鋭型である。だが、少数精鋭で事業を伸ばすには、メンバー各自のスキルアップが欠かせない。社員の能力開発に力を入れる企業は多いが、お仕着せの外部研修などでは、受講者が受け身になりがちであり、学びを現場で生かしづらいという弱点がある。