2011年に開始された、AIによる東大合格を目標にした通称「東ロボ」開発プロジェクトは、一定の成果をあげながらも、東大合格は厳しいとの結論に達しつつある。その要因が、AIの「読解力」だ。AIの自然言語処理技術は、統計と確率の手法に基づいており、文章の意味を本当には理解していない。それゆえ長文読解や図の理解が難しかったのだ。

上司や顧客に企画を提案したものの、「熱意は分かるが根拠はあるの？」「前例がないと動けない」「リスクが大きすぎる」などと言われて却下されてしまった経験がある方は多いはずだ。このように、人を動かす提案には熱意や論理整合性はもちろん、「エビデンス」、つまり「主張の根拠となる事実」を示すことが重要な要素となる。

ビジネスの世界に「ディスラプション（創造的破壊）」という言葉が浸透して久しい。近年ではディスラプターたちが、主にデジタル技術を用いてビジネスモデルやバリューチェーンを破壊し、既存企業の対応策として戦略と組織を変革する「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」が急務とされている。

小嶋千鶴子氏は、イオングループ創業家の 岡田卓也氏（現イオングループ名誉会長）の実姉であり、戦後家業の呉服店「岡田屋」からイオンへの飛躍を人事・組織戦略からサポートし続けた人物である。本書は好評を博した小嶋氏の評伝『イオンを創った女』の実践編として、その教えをＱ＆Ａ形式で再現した一冊だ。

アメリカの巨大 IT企業の中でも、グーグルは単なる一企業の枠を超え、無料のインターネットインフラとして「世界のシステム」となった点で特殊である。本書は、そんなグーグルがつくり上げた現在のインターネットの世界とその限界を指摘する警世の書だ。グーグルが抱える致命的な問題点を指摘し、「グーグル後の世界」の展望を示す。

高齢化が進む日本では、現在、介護離職や老老介護（高齢者同士による介護）、高齢者への虐待など様々な社会課題がある。特に当事者にとっては、介護ストレスによる介護疲れが大きな問題だ。そこで本書では、仕事や育児との両立を前提に、「完璧な介護」ではなく「頑張りすぎない介護」「自滅せず、親も家族も幸せになる介護」を解説。

かつてわれわれ人類の脳は、道具の使用や飢え、自然災害など“物理的”課題に対応するために発達を遂げたと考えられていた。だが、近年の研究では、“社会的”課題（相互依存性の高い集団のほかのメンバーに対処するときの課題）に対応した結果、著しく脳が発達してきたことが明らかになりつつある。

近年フェイスブック、ツイッター、インスタグラム、TikTokなど、SNSの隆盛が著しい。炎上やプライバシーなど、SNSに関する問題も頻発しているが、なぜ SNSはここまで存在感を放つようになったのか。そして、SNSの中での流行り廃りはなぜ生まれるのか。本書では、SNSの来歴とともにその影響力や特性を考察する。

2018年、日本人で初めて全米オープンに優勝し、2019年には世界ランキングでも１位に躍り出た女子テニスの大坂なおみ選手。本書は、セリーナ・ウィリアムズなど一流選手のトレーニングパートナーを務め、2018年から2019年２月までヘッドコーチとして大坂選手の近年の躍進と歴史的快挙を支えた著者が、世界基準のメンタル強化法を明かした一冊だ。

『Mobility 3.0―ディスラプターは誰だ？』 著者：アクセンチュア戦略コンサルティング本部モビリティチーム 出版：東洋経済新報社 発行：2019年06月 定価：2,200円、256ページ 楽天ブックス 楽天kob

近年、女性の働き方が多様化している。これまでは、大別すれば、プライベートより仕事を最優先する「バリキャリ」と、家庭を優先しながらできる範囲で働く「ゆるキャリ」の２種類が主だったと言われているが、最近増えているのが、家庭や子育てを大事にしながら、仕事を通じた貢献や自己成長なども目指す「フルキャリ」だ。

一般的に、深呼吸をして酸素を目いっぱい取り込むことは良いことだと信じられている。しかし、実は酸素の摂りすぎは健康に害を与えることをご存じだろうか。本書によれば、多くの現代人は、慢性的な「呼吸過多」に陥っており、酸素を摂りすぎているという。そしてそれが、数多くの疾患や障害につながっている。

一般的なビジネスパーソンからすると、犯罪や裁判所といった言葉は縁遠いものだ。しかし、ふとした出来心や油断によって「善良な市民」から転落してしまう人も多い。本書は数ある裁判の中から、そんなビジネスパーソンが起こした事件を中心とした裁判傍聴記である。実は日本で行われる裁判は原則的に公開されており、誰でも傍聴できるのだ。

「レガシーマーケット」というと、旧態依然とした衰退産業、といった負のイメージが思い浮かぶ方も多いはずだ。しかし見方を変えると、そこで生き残ってきたレガシー企業には既存顧客や金融機関とのリレーション、技術、長年の成功や失敗のノウハウなど様々なアセット（資産）がある。これらは実はイノベーションを起こすための強力な武器だ。

成功者たちは家庭でどんな教育を受けてきたのか。親であれば誰もが気になるテーマだが、本書ではハーバード大学の学生・卒業生や親を含む成功者 200人余の調査から、その秘密に迫る。浮かび上がってきたのは、親の人種や学歴、経済事情にかかわらず、共通する親の役割だ。本書ではそれを「子育ての８つの公式（原則）」として明らかにする。

「会話術」「文章術」「思考術」などの本を読んでもあまり身につかなかったという経験はないだろうか。この原因は著者に言わせれば、表面的なテクニックを学ぶだけで、「日本語の正しい使い方」を学んでいないせいである。われわれが読む・書く・話す・聞く、さらに思考するといった営みは、実はすべて日本語の使い方に過ぎないのだ。

日本は法人の９割以上はいわゆるファミリー企業（同族経営）といわれ、長寿企業の多さでも世界有数である。ファミリー企業では、長期的視点での経営から優れた成果が生まれることが多い一方で、保守性や内紛、後継者問題など非ファミリー企業にはない特有の経営課題が表面化することもまた多い。

近年、最新の経済理論である MMT（Modern Money Theory：現代貨幣理論）が世界中で話題になっている。その趣旨は簡単に言えば「通貨発行権を持つ国は、債務返済に充てる貨幣を際限なく発行できるため、財政赤字が拡大しても問題ない」というものだ。そのため、先進国最大の財政赤字に苦しむ日本でも賛否両論の議論が活発化している。

「日本一稼ぐ」とはストレートなタイトルだが、本書は稼ぐことを第一の目的とする本ではない。ただし著者は弁護士として独立１年目から２年連続して年収５億円を突破、「日本一稼ぐ弁護士」となった人物だ。本書では現在複数の事業を手掛け、さらには冒険家としても活動するなど、単に「稼ぐ」を越えた著者の仕事術・仕事哲学を解説する。

企業活動におけるマーケティングの重要性は論をまたないが、実際の業務においては、アンケートやデータ分析で終わってしまうことも少なくない。しかし本当の意味で顧客や自社を知ろうと思えば、やはり実際の顧客との対話に優るものはない。ただし手間や費用から、その実践に二の足を踏んでしまう企業も多いのではないだろうか。