ビジネスパーソンの多くは、１日の大半を過ごす会社で生き生きと働きたいと願っているし、経営者も若手社員や中間管理職にモチベーション高く働いてほしいと思っている。組織が大きくなっても、そうした組織であり続けるにはどうしたらよいのか。NTT入社後 40年以上のサラリーマン生活を送り、関連会社社長などを歴任してきた著者が見つけたその１つの答えは、経営者やマネジメント層が、社員や部下に向けて「働きがい」を伝え続けることだ。

どんな会社にも、必ず「強み」がある。自社の強みを活かした商品開発のアイデア、デザイン、販売をサポートすることで、経営不振にあえぐ中小企業の再生に取り組む著者は、そう断言する。本書は、その成功事例や生き残りの「手」を解説し、「地域×技術×デザイン」の視点から、日本のものづくりの再生方法を探った一冊だ。

今後のキャリアに自信が持てない、自分には何かが足りないと思っている…、著者曰く、こうした悩みがあるならば、メンターを探すべき時だ。逆にこれらの悩みが全くないならば、自分がメンターになるべき時かもしれない。近年、メンタリングは、する方（メンター）にもされる方（メンティー）にも恩恵があることが証明されているからだ。

イギリスのマスコミでは、サッカー選手のデイビッド・ベッカムや歌手のシェリル・コールら労働者階級出身の著名人が、「チャヴ（労働者階級を侮蔑する言葉）」とくり返し馬鹿にされているという。1979年のサッチャー政権の誕生から、トニー・ブレアなどニュー・レイバー（「新しい労働党」を目指す労働党の一派）時代を経て現在に至るまで、労働者階級への敵視と攻撃が広がり続けているのだ。

加齢に対しては多くの人がネガティブな印象を持ちがちで、肉体だけでなく、人間の脳も年をとればとるほど衰えるものと考えられている。だが最新の研究によれば、中年期（本書では40～68歳）を迎えると脳組織が再構成され、それまでとは異なる働きをし始めるという。その結果、若い時よりもより複雑な課題もたやすく処理することができるようになるのだ。

東京大学合格を目標にしたAI（人工知能）「東ロボくん」開発プロジェクトをご存じの方は多いだろう。数学者で同プロジェクトを主導した著者が、同時期に日本の中高生の読解力を診断するテストを実施したところ、驚愕の実態が明らかになった。彼らの多くは、詰め込み教育によって英単語や年表、計算などの表層的知識はあっても「読解力」がない、すなわち中学校の教科書レベルの文章を正確に理解できていなかったのだ。

日本のEC業界のパイオニア 楽天出身者には、後に起業したり他企業の経営メンバーとして活躍する人材が多い。その背景には、事業・営業目標を必ず達成させるという同社の強いカルチャーがある。そんな楽天で16年間活躍した著者が挙げる、高い目標を達成し続けて他社でも活躍する人材の共通点は、「努力」に加えて「努力の工夫（仕方）」が優れているという点だ。

ピカソ、ミロ、シャガール、葛飾北斎など、90歳を超える長寿を全うした芸術家は多い。しかもその多くは、老いてなお創作意欲衰えることなく次々と作品を発表し続けている。本書は、自らも80歳を超えて活躍を続ける画家の横尾忠則氏が、そんな創作活動と長命の因果関係を足かけ３年にわたり探ったインタビュー・対談集である。

近年、生産性向上、すなわち労働時間を減らしながら仕事の成果を高めようという機運が高まっているが、「労働時間を減らしたら成果が維持できないのではないか」という本音を抱えている経営者や管理職の方も少なくないはずだ。だが本書の著者は、仕事の「質」と「スピード」の両立は可能だと断言する。

テクノロジーの進化によるデジタル革命は、ロボットへの仕事の置き換えやシェアリングエコノミーの浸透など、社会に次々と変化をもたらしている。その結果、これまで存在してきた様々なものの価値が薄れたり、逆に高まったりしているが、今、その価値が高まっていると言われているのが「ソーシャル・キャピタル」だ。

経済のグローバル化と新自由主義の拡大、IotやAIなどテクノロジーの進化により、社会の中で大きな不平等と不正義が生まれている。こうした状況の下、特に2007～08年の世界金融恐慌をきっかけに、旧来の社会保障に代わる「ベーシックインカム（BI）」への関心が高まっている。BIとは、個人に対して、無条件に、定期的に、少額の現金を配る制度のことで、2016年には導入の是非をめぐり行われたスイスの国民投票も記憶に新しい。

現在、「デジタルマーケティング」という言葉の定義は錯綜している。人によってインターネットプロモーションやデジタルチャネルの利用を指していたり、消費者の行動データを蓄積・活用する手法を指していたりする。これらは間違いではないが、部分的な側面の理解にとどまっており全体像が見えない。それゆえデジタルマーケティングが何かがわかりづらいのだ。

日本の人口減少と少子高齢化は停滞する経済とあわせて、ネガティブに語られることが多いテーマだ。しかし本書の著者であり、テクノロジーやアート、教育などの分野の最前線で活躍し、メディアアーティスト、筑波大学学長補佐・准教授、ピクシーダストテクノロジーズ CEOなど多くの肩書を持つ落合陽一氏によれば、日本の人口減少は“稀有な大チャンス”だ。

企業でのコスト削減を考える際、人件費や直接材（主に売上原価に計上されるコスト）に比べ、後回しになりがちなのが間接材（主に販売費・一般管理費に計上されるコスト）である。具体的には、事務用品や販促費、業務委託などから、オフィス清掃、社員の健康診断、引っ越し費用などまで多岐にわたる「もの」と「サービス」全般が該当する。

労働人口の減少やビジネス環境の変化により、日本企業、特にホワイトカラー管理職の生産性向上が課題となっている。では、外資系企業の管理職はどのように仕事を進めているのか。本書では、日系、外資系企業の両方で管理職や経営層を経験した著者が、特に外資系エグゼクティブの高い生産性で成果を出すマネジメント手法に迫る。

ビットコインに代表される仮想通貨などのフィンテック（金融×テクノロジー）、シェアリングエコノミー（共有経済）や評価経済、ベーシックインカムの議論など、近年お金や経済のあり方が大きく変化しつつある。その潮流にはどんな意味があるのか、そしてこれから何が起こるのか、それが本書のメインテーマだ。

45歳を過ぎた現在でも第一線で活躍し続けるスキージャンプ界の「レジェンド」葛西紀明氏は、19歳での初出場以降、計８回の冬季オリンピックを経験、41歳で迎えたソチ五輪では個人で銀メダル、団体で銅メダルを獲得した衰え知らずのアスリートだ。本書はそんな葛西氏が指南する「40代以上のビジネスパーソン」のための心と体づくりの教科書だ。

本書は『大前研一ビジネスジャーナル』特別編として、2017年の世界の「経済」「政治」「ビジネス」動向から「2018年の世界」を予測、企業と個人がどう対処すべきかを説いている。大前氏は 、2017年は世界の「潮目が変わった年」であり、同時に日本が長期衰退することが明確になった年であるとする。

顧客を集め、ビジネスを成功させるには様々なやり方があるが、消費者の趣味趣向が多様化・細分化するなかで注目されているのが、万人受けを狙わない戦略、すなわちサービス・商品の個性や特長を極限までとがらせる手法だ。ただし、こだわり切ることで、一定の顧客には嫌われることも覚悟しなくてはならない。

株式、投資信託、外貨、国債、保険、貯金など、資産形成・資産運用の手法には様々あり、どこから始めてればいいのか迷う方は多いだろう。本書はそうした悩みを金融エンタテインメント小説としてわかりやすく解説する、投資入門者にうってつけの一冊だ。この物語は、一生お金に困らないためのお金との付き合い方がテーマになっている。