近年、先進国を中心に「経済は自由市場に任せておくのが一番よい」という市場原理主義、あるいはグローバリズムの弊害が、格差や政治的分断などとして巻き起こっているように見える。本書の著者 ジョセフ・E スティグリッツ氏はより踏み込んで、これまでのアメリカの経済政策は明らかに誤りであったと主張する。

大前研一氏が、グローバルなビジネス情報を解説する『大前研一ビジネスジャーナル』シリーズの特別編。本号では、2020年以降の世界と日本の「経済・政治・ビジネス」の動きを経営者向けに講義したセミナーを元に、米中の経済対立と世界に広がる分断現象に対して、世界はどのように連帯への道を模索し、日本はどう対処すべきかを示している。

近年、経営において特許や商標権、従業員の持つ技術や知識、あるいは企業文化といった物理的なモノではない「無形資産」の重要性が着目されている。一方でこれらは計測が難しく、その実態が正確に理解されているとは言い難い。本書は、無形資産の特徴を明らかにし、増大する無形資産への投資による社会的・経済的影響の全貌を示した労作だ。

新年の誓いからダイエット、自己変革まで、誰しも目標を設定したものの、未達成に終わってしまった経験があるはずだ。多くの場合、人はその原因を自分の「意志の力」の弱さに求める。だが組織心理学者の著者は、そうした考えを「意志力など役には立たない」と一蹴、その代わりに「目標を確実に達成できる環境」を作ることを提唱する。

本書の著者 佐藤優氏は、近年、講演会や勉強会の後で“メンタル不調”について相談されることが飛躍的に増えたという。外務省、特捜検察などの巨大組織に屈せず自分の心を守り抜いた著者ですら、急速に新自由主義化し、競争圧力が強まる現代日本においては、普通の精神では心が折れてしまうと危惧する。

AIと言えば高度な「理系人材」の独壇場のイメージがあるが、実は近年様々なツールやサービスが登場することで、AIを「作る」ための技術がより一般化しつつある。そこでいま求められているのが、AIをいかに「使いこなす」かというテーマであり、その領域ではビジネスの現場も知っている「文系人材」にも大いに活躍のチャンスがあるのだ。

エネルギービジネスは今後、インフラ産業から情報・サービス産業へと発展する」と言われても、すぐに理解できる方は少ないかもしれない。だがこれが、半年以上かけてエネルギービジネスで先進的取り組みを行う企業へインタビューを続けた著者の最終的な結論である。その鍵を握るのが、IoTやスマートメーターによるエネルギー利用データだ。

徹底したドミナント戦略や PB（プライベートブランド）商品の開発、ATMの設置など、利便性を高めることで消費者に支持され、今や社会のインフラ的な役割をも期待されるコンビニチェーン。ところが 2019年、「24時間営業」をめぐる加盟店とチェーン本部の軋轢が明らかになり、成長の「飽和点」も囁かれ始めた。

戦後初のベストセラー大衆車「スバル 360」に始まり、海外でも人気の「アウトバック」「レヴォーグ」など、トヨタ、日産といった巨大自動車メーカーとは一味違う車づくりで根強いファンを持つ SUBARU（スバル）。本書は同社のルーツである戦前の中島飛行機時代まで遡り、その経営とものづくりの原点に迫った一冊だ。

日本でも格差社会や社会的階層の固定化といった問題が叫ばれるようになって久しい。これまで「階級」あるいは「階層」に関して、職業分類や経済状況などの議論がなされることが多かったが、本書のキーワードは、経済資本（資産と所得）、文化資本（嗜好、興味、文化活動）、社会関係資本（社会的ネットワーク）という３つの資本だ。

本書はいわゆる“本を紹介する本”であるが、著者によれば、経営コンサルタルティングの現場で出会ってきた 3,000人以上のエグゼクティブの傾向として、教養溢れる人のほうが明らかに長期的に稼ぎ続けていたという。近年ビジネスパーソンの間で続く“教養ブーム”も、変化の激しいスキルではなく、普遍的なものが求められているからだろう。

米中貿易戦争の過熱化に代表される米国と中国の対立は、5Gなどの新世代技術、安全保障、台湾問題といった政治体制などにまで領域を広げ、「米中新冷戦」として長期化する様相を呈している。そうした中で、中国がこれまで米国内で行ってきた「シャープパワー」と呼ばれる世論誘導工作についても批判・排除の動きが強まっているという。

不確実性が増しつつある現代のビジネス環境では、ロジカルシンキングのような論理・分析的思考の限界が叫ばれている。そこで見直されているのが、既存の仕組みや常識に囚われない表現を追求する「アート」だ。本書では、特に現代アートを切り口に、アーティストのように考え、イノベーションを起こすための「アート思考」の本質に迫る。

成功者には多くの共通点があると言われる。本書は、「成功している男性」や「一流の男性」の社交場と言われる夜の銀座で、ママ歴 20年以上というクラブオーナーの著者が、夜の銀座で出会った成功者たちに共通する哲学や習慣を明かした一冊だ。著者によれば、彼らは自分にとっての「成功」や「一流」とは何かを常に考え行動していたという。

「令和」時代の幕開け、東京オリンピック・パラリンピック関連など、明るい話題が続くなか迎えた 2020年であるが、消費税増税、米中貿易戦争の行方など、国内外では気になるニュースも多い。また、AIや CASE、スマートシティ、SDGs（持続可能な開発目標）など、多くの産業に影響を与えるキートレンドの動向にも、引き続き注目が集まっている。

ネットショッピングが普及し、企業も個人も当たり前のように ECを利用する時代となった。今後、データ収集や AIの精度などの技術革新が進めば、買い物の形はさらに変化する。著者は、その中心になるのがデジタル上の棚「デジタルシェルフ」であると予測する。そしてその結果、人々は「店舗で買い物する」ことがほとんどなくなるという。

日本は 2011年以降毎年人口が減り続け、一方で医療や介護などの社会保障費は増大し続けている。今後の日本は、旧来型の「拡大・成長」志向ではなく、「持続可能性」を念頭に置いた経済、社会システムの構築が急務ではないか。そう考えたときに、現在の日本社会にはどのような課題があり、どのような変革が必要であるかを論じたのが本書だ。

近年、インターネットによる玉石混交な情報の氾濫やフェイクニュース、大手マスコミの忖度による自主規制などによって、メディアに対する人々の不信感が高まっている。そんな中、名著を紹介する人気番組『100分de名著』の特別編『100分deメディア論』（2018年）が放送され、気鋭の論客たちによる熱い討論が大きな反響を呼び起こした。

近年、欧米有名企業のエリート層がこぞってアートを学ぶ傾向が顕著であり、「アート」的感性の重要性が高まっているという。ビジネスにおいて、論理的・理性的に考える力は重要なスキルだが、実際の企業経営においては、どんなに詳細な分析をしてもうまくいかないことがあるからだ。反対に「直感」からイノベーションが生まれる事例も多い。

2012年、コーネル大学が 1,500人もの老人に「人生でもっとも後悔したこと」を尋ねたところ、一番多かったのは「なんでもっと良い仕事を探さなかったのだろう」「あんな職場はすぐに辞めるべきだった」といったキャリア選択への未練の言葉だったという。それほどまでに、就職・転職などキャリア選びの後悔は人生の後悔に直結するのだ。