シリコンバレー発の IT企業などと日本企業は、その文化の違いがよく比較される。そこで語られる日本企業の特徴の１つが、「空気を読む」文化、本書で言うところの「調整文化」だ。これは、何よりも組織の安定・混乱回避を優先する文化のことだが、経営環境の変化が早い VUCAの時代に、調整文化至上主義では時代に取り残されてしまう。

成功者や人生がうまくいっている人には、共通の法則があるとよく言われる。それらを体系化した、いわゆる成功法則としての思考や行動にフォーカスした本は多いが、それが結局身につかずに終わってしまう方も多いはずだ。それは思考や行動、習慣以前の「認知フレーム」、すなわち世界のとらえ方が現状のままだからだ。

ドイツの経済学者カール・マルクスによる古典的著作『資本論』。経済危機や格差増大といった資本主義のひずみが指摘される昨今、「今こそ『資本論』を読み直すべき」といった声もよく聞かれる。では『資本論』には何が書かれているのか。本書は大著『資本論』の解説にとどまらず、今を生きる「武器」として使いこなすための画期的入門書だ。

店舗数の飽和が叫ばれ、24時間営業問題で加盟店と本部の軋轢が表面化するなど、近年コンビニエンスストア業界の環境変化が著しい。そんな中、2016年にサークルＫ・サンクスとの経営統合を行い、店舗数業界２位に躍り出たファミリーマート（以下ファミマ）。その統合を完遂し、現在も同社の大胆な変革に挑んでいるのが、現社長の澤田貴司氏だ。

変化の激しい時代において生き残りやすい組織の特徴は、少数精鋭型である。だが、少数精鋭で事業を伸ばすには、メンバー各自のスキルアップが欠かせない。社員の能力開発に力を入れる企業は多いが、お仕着せの外部研修などでは、受講者が受け身になりがちであり、学びを現場で生かしづらいという弱点がある。

「ブランド」や「ブランディング」と聞くと、高級ブランドや大企業のロゴマークをイメージされる方も多いだろう。しかし実はブランディングが必要なのは大企業だけではない。むしろ、価格戦略や広告費で大手企業に勝てない中小企業こそ広告費をかける前にブランドをつくっておくべきなのだ。

2020年４月、アメリカの人気高級食料品店ディーン＆デルーカの経営破綻のニュースが日本でも報道された。ただし日本における同事業は著者が代表を務める株式会社ウェルカムが独立運営を行っているため影響がない。本書は、現在ストアとカフェを合わせて 50店舗超にまで成長した日本のディーン＆デルーカ創業者が独自の経営論を説いた一冊だ。

近年、働き方改革や人材の多様化などの背景を受け、 「CHRO（Chief Human Resource Officer」が注目を集めている。「最高人事責任者」を意味する CHROは、裏方的なイメージの人事ではなく、経営レベルで戦略人事を推進する役職を指す。本書は、そんな CHROの考え方や原理原則、人事戦略を解説する一冊だ。

イノベーションや創造性の発揮は、いまや一部の個人や企業だけが目指すべきものではなくなっている。しかし、日本だけでなく海外でも、多くの企業や組織にクリエイティブな発想を阻害する６つの「思い込み」が存在するという。それは「過程」「基準」「予測」「構造」「集中」「反論」に関するものだ。

超格差社会と呼ばれるアメリカをはじめ、欧米では格差問題への関心が高い。比較的格差が小さいとされてきた日本でも、近年格差や貧困の増大が叫ばれつつある。本書では、500を超える文献と国際比較データを基に、低所得者層だけでなく国民全員に悪影響を及ぼす格差や不平等の姿を明らかにする。

近年、企業環境が大きく変化するとともに、産業界に人材を供給する立場にある教育業界にも変革の波が押し寄せている。そんななか、生徒の「生きる力」を伸ばし、家庭環境にかかわらず 100％の大学進学実績を誇るユニークな学校「サミット・パブリック・スクール」が全米から注目を集めているという。

ビジネスや勝負事の世界では、「運」の良しあしが勝負を分けるといわれることが多い。本書はその「運」を科学し、運を創り出す方法に迫った一冊だ。世界で競技人口３億人を誇るボードゲーム「バックギャモン」世界チャンピオンの著者によれば、私たちは自分にとって都合のいいことが起きると「運」がいいと感じる。

今、脳の衰えを減らす方法を研究する「ジェロサイエンス」が注目されている。人は加齢によって体力的に衰えていく。しかし、必ずしも脳は加齢とともに衰えるものではないのだ。脳が若い頃と同じような柔軟性や社会性を持つことは、幸福度や記憶力、さらには疾患、寿命の長さにも影響するという。

現代では、多くのビジネスパーソンがタスクに追われる毎日を過ごしている。だが著者らによれば「忙しい」という感覚には依存性があり、時間が空くと不安を感じたり、何をすべきかわからなくなるのは危険な兆候だ。そこで必要なのが「しない（Not Doing）」という選択肢、そして「ない」を受容する力（ネガティブ・ケイパビリティ）である。

変化の激しい現代のビジネス環境においては、ある時点の「正解」が数年、数カ月単位で「正解」でなくなることも多い。従来の論理的思考や戦略思考は「正解」にたどり着くためのものであるため、近年ビジネエリートの間でアートやデザイン思考といった右脳的思考の需要が高まっている。

2018年ごろから、日本でもあちこちで聞かれるようになった「MaaS（Mobility as a Service）」。数年先を行く欧州のシステムと比較し、日本では普及しないとの声もある一方で、現在では各業界からその取り組みの萌芽が感じ取れる。それは MaaSの普及が、超高齢化社会などの社会課題解決の起爆剤となる可能性があるからだ。

平成の「失われた 30年」の間に着実に成長を続け、販売台数世界一、時価総額日本一などを達成、日本を代表する世界的企業として存在感を示すトヨタ自動車。近年ではリーマン・ショックや大規模リコール問題、東日本大震災などをも乗り越え、成長軌道への采配を振るってきたのが、創業家出身で現在社長を務める豊田章男氏だ。

GAFAと呼ばれるグーグル、アマゾン、Facebook、アップルという巨大 IT企業は、今もイノベーションを起こし続けている。中でもあらゆるビジネスモデルを駆使し、成長を続けているのがアマゾンだ。創業者ジェフ・ベゾスは、創業当初の活力を持つ企業を Day１、停滞期に入りいずれ衰退を迎える企業を Day２と呼ぶ。

いわゆる外資系戦略コンサルタントというと、緻密な分析や理路整然としたプレゼンといったイメージがあり、書店に行けばそうしたスキルを解説する書籍が多く並んでいる。ではそうした表層的印象を取り払った先にある、コンサルタントの仕事の本質とは何か。著者によれば、それはクライアントの変革の「触媒」となり、変化を加速させることだ。

かつては著名人や作家など、マスメディアに出られる人しか、影響力のある発言をする機会を与えられていなかった。だが現在は、SNSをはじめ、様々な場面で誰もが社会の不特定多数に向けて発言できる時代になっている。そんな時代に必要となるのが「言語化力」、すなわち言葉を使いこなし、人を動かすことができる力である。