資本主義について考える

『政府の隠れ資産』
(ダグ・デッター、ステファン・フォルスター/著)

日本の公的債務(政府債務残高)は 世界でも突出して高く、GDP比200%を上回っている。このことから財政破綻の危機や増税の議論がなされているが、この議論で見落とされているのが、日本が実は多くのパブリック・ウェルス(公共資産:政府や地方自治体が保有する不動産や施設、金融資産、企業、インフラなど)を持っていることである。

『富国と強兵 地政経済学序説』
(中野剛志/著)

21世紀に入り、リーマン・ショックやユーロ危機、ロシアのクリミア侵攻、中国の野心的行動、イギリスのEU離脱、トランプ大統領の就任など、世界の政治経済分野で予測不可能な事態が多発している。これは、冷戦終結以来アメリカが中心となって推進してきた自由主義的グローバリズムのほころびと捉えることもでき、こうした事象を俯瞰的に理解するための新たな社会科学が、本書で提唱される「地政経済学」だ。

『ビジネス現場で役立つ 経済を見る眼』
(伊丹敬之/著)

本書は「複雑な数式を使う学問」といった経済学が持たれがちな固いイメージを払拭する経済学入門書である。「なぜ景気は変動するのか?」「日本経済はどうすれば復活できるか」といった素朴な疑問を丁寧に解き明かすことで、経済の中の「人間臭い面」を読み取る「経済を見る眼」を養うことができる。

『最後の資本主義』
(ロバート・B・ライシュ/著)

イギリスの EU離脱、トランプ政権の誕生など、世界的に反グローバリズムや既存政治への不満が噴出している。では、その本質的な原因は何か。本書では、オバマ元大統領のアドバイザーも務めた経済学者が、アメリカの貧富二極化の実相と、資本主義の基礎である「自由市場」のメカニズムがいかに歪められてしまっているかを明らかにする。

『移民の経済学』
(ベンジャミン・パウエルほか/著)

トランプ米大統領の就任や英国の EU離脱といったニュースが続き、いま、時代が大きくシフトしようとしている。それは、これまで推進されてきた自由市場化、グローバル化への懸念を示しているようにも思える。特に、本書で扱う「移民」については、アメリカのみならず、ヨーロッパ諸国でも激しい議論の的だ。

『熱狂の王 ドナルド・トランプ』
(マイケル・ダントニオ/著)

過激な発言で物議を醸しながらも、共和党大統領候補として支持を集めるドナルド・トランプ。政治経験もなく、大統領候補としての品格にも欠けるトランプが、なぜここまで健闘しているのか理解に苦しむ日本人も多いはずだ。だが、トランプの主な支持者である白人中下流層は、トランプに「アメリカ的」な希望を見出しているという。

『牛肉資本主義―牛丼が食べられなくなる日』
(井上恭介/著)

ここ数年、大手チェーンの牛丼が何度か値上げされていることを記憶している方も多いはずだ。現在は小康状態を保っている牛丼価格だが、実は「日本で牛丼が食べられなくなる日」を招く、食料危機ともいえる事態が進行しているという。

『地政学で読む世界覇権 2030』
(ピーター・ゼイハン/著)

なぜアメリカは超大国となれたのか?2030年まで、そしてその後の世界はどうなるのか?こうした疑問に答えるのが「地政学」だ。地政学は国土や資源などの条件から世界情勢を読み解くもので、地政学の専門家にして「影のCIA」と称される情報機関ストラトフォーの元幹部である著者によれば、今後アメリカはさらに力を増し”独り勝ち”する。

『マイナス金利』
(徳勝礼子/著)

2016年1月の日銀の「マイナス金利」の導入を決定後、日経平均が大幅に下落するなど、市場は混乱状態にある。その狙いは何か、今後どのような影響が現れるのか、先んじてマイナス金利を導入していたヨーロッパでは何が起こったのか、そうした疑問に答え、日銀マイナス金利導入を予期するかのように昨年末に出版されたのが本書である。

『データで読み解く中国の未来―中国脅威論は本当か』
(川島 博之/著)

南沙諸島の埋め立て、AIIB(アジアインフラ投資銀行)の設立など、近年中国を巡る動きが目まぐるしい。また、中国の貿易輸出額はこの十数年で約8倍に成長し、2013年に世界一となった。中国は成長を続け”米中二強”時代が訪れるのか、あるいはバブルが崩壊してしまうのか、本書はそれらをデータから丹念に読み込み、中国の未来を冷静に予測した一冊だ。