帝国データバンクによれば、日本企業の平均年齢は 37.5年だという。さらに現代では経営環境の変化が早くなり、企業の生き残りが困難になってきている。一方で日本は、創業 100年超企業の企業を世界で一番多く擁しており、2022年末に国内で創業 100年を超える企業は４万 769社もある。

高度経済成長期からバブル崩壊を経て、日本企業からかつての勢いが失われて久しい。一方、「両利きの経営」「リーン・スタートアップ」「アジャイル開発」「オープン・イノベーション」など、アメリカ発の経営コンセプトが国内ビジネス界を席巻している。だが実はこうしたコンセプトの源流が日本企業にあることをご存じだろうか。

現時点で「日本を代表する経営者」と問われれば、稲盛和夫氏を挙げる方は多いだろう。他に『ハーバード・ビジネス・レビュー』世界の CEOトップ 100に毎年リストアップされ続ける永守重信氏、柳井正氏、そして孫正義氏も有力候補だ。このうち、稲盛・永守両氏は京都を拠点としてグローバル企業（京セラと日本電産）を創業した共通点がある。

イタリアの高級アパレルブランドとして世界的に評価が高いブルネロ・クチネリ。同社は目先の利益ではなく、人間の尊厳や自然との調和に重きを置く「人間主義的経営」を実践する企業としても世界の経営者から注目を集めている。本書は同社創業者ブルネロ・クチネリ氏が、その経営哲学と思想的背景を包み隠さず明らかにした一冊だ。

変化の速い時代に突入し、企業活動におけるイノベーションの重要性は増してきている。そうしたイノベーションを持続的に起こし続けるためのプロセスを、個々人の「暗黙知」から組織の「形式知」へと発展させる「SECIモデル」として解き明かし、世界の経営に大きな影響を与えたのが、経営学の名著『知識創造企業』だ。

2020年のコロナショックは、多くの企業に大打撃を与えた。だがその中でも、業績を伸ばしている企業の一つが、アイリスオーヤマだ。コロナ禍においてもグループ売上を前期より 2000億円上乗せする見込みで、見事にピンチをチャンスに変えている。本書では、同社を 56年間率いた大山健太郎氏（現会長）が、その経営の秘訣を明かす。

現在、新型コロナウィルスの影響で、売上減少や資金繰りに悩む企業は増え続けている。そうした危機からの復活を目指すにあたり、特別なノウハウや特効薬的な施策に注目が集まりがちだが、長く企業再生のプロとして活躍する著者によれば、むしろ危機に瀕した時ほど、基本に立ち返ることが重要だと説く。

新型コロナウィルスの影響によって、働き方を含め社会生活が大きく変化した。今後、誰もがマスクを外し、三密を気にしない生活になったとしても、おそらく以前と全く同じ状況には戻らない。こうした不可逆な変化こそが「ニューノーマル」であり、本書では現在進行形のニューノーマル時代におけるビジネスコンセプトと事業機会を明らかにする。

近年、グローバル化やITの影響でビジネス環境の変化が早まった。さらに、新型コロナウイルスにより、さらなるビジネス・働き方の変化が加速しつつある。こうした中で計画立案に重きを置くPDCAの代りに注目を集めている意思決定理論が、観察、情勢判断、意思決定、行動のプロセスからなるOODA（ウーダ）ループという考え方だ。

消費増税や新型コロナウィルスの影響でアパレル業界の苦戦が報じられる中、順調に売上を伸ばし続ける「ワークマン」。店舗数は2020年５月末でユニクロを越える869まで拡大。売上高も20年３月まで17カ月連続で前年比２桁成長を継続し、20年３月期には創業以来初めて全店売上高1000億円の大台に乗った。なぜ、ワークマンは強いのか。