現代は、IT技術やグローバル化が進み、市場環境の変化が早く不確実性が高い時代だ。そうした中で、企業が中長期戦略を立てて実行し、進捗を管理していくという「PDCAサイクル」では対応できないという声がビジネスの現場ではあがっている。そこで注目を集めているのが、「OODA（ウーダ）ループ」という意思決定理論だ。

成熟した大企業や急成長企業が、市場変化やイノベーションに対応できず破綻・衰退に追い込まれた例は数多い。一方で変化に適応しながら成長を続ける企業もある。その明暗を分けるのが「両利きの経営」だ。両利きとは、成熟市場にある既存事業での競争（知の深化）と新規事業におけるイノベーション（知の探索）を両立させることを指す。

アマゾン・エフェクト（効果）、あるいはアマゾン・ショックとは、米 IT企業アマゾンの各種業界への進出により、多くの企業が苦境に追い込まれていく現象を指す。アメリカでは 2017年の玩具販売大手トイザらスの破綻、高級食品スーパー、ホールフーズ・マーケットのアマゾンによる買収など、アマゾン・エフェクトを象徴するような出来事が続いている。

「機会損失」とは、「何かをやること」で「できなくなったこと」による損失、つまり意思決定に失敗し、より多くの利益を得られたであろう機会を逃してしまうことだ。こうした機会損失は個人から国家レベルまで存在するが、本書では、中長期計画やデータ分析、組織構造など、特に企業経営における機会損失を深く分析し、その対策を論じる。

「基本」とは長い年月をかけて築き上げられてきたその分野のエッセンスであり、その重要性はスポーツや勉学に限らず、ビジネスにおいても変わらない。本書は、ビジネスにおける基本として、論理思考、問題解決、経営戦略、マーケティング、リーダーシップ、会計、ファイナンス、新事業創造などの11テーマ100のポイントをまとめたものだ。

企業でのコスト削減を考える際、人件費や直接材（主に売上原価に計上されるコスト）に比べ、後回しになりがちなのが間接材（主に販売費・一般管理費に計上されるコスト）である。具体的には、事務用品や販促費、業務委託などから、オフィス清掃、社員の健康診断、引っ越し費用などまで多岐にわたる「もの」と「サービス」全般が該当する。

日本企業の海外展開といえば製造業のイメージが強いが、近年では飲食・小売りなどサービス産業の進出も相次いでいる。ただし、サービス業は現地従業員が現地の顧客にサービスを提供するため、製造業とは異なる難しさが存在する。本書はそれらを乗り越えて海外でも大きな成功を収めた企業に着目し、サービス業における海外展開の要諦を探る。

近年、不祥事や後継者争い、経営不振による買収などで世間を騒がせる企業が増えている一方で、長期的に成長を続ける企業、鮮やかな V字回復を実現した企業もまた存在する。本書は、そうした 2016年にニュースで話題となった企業を率いた経営者のどこが間違っていたのか、またどこを見習うべきかを解説した一冊だ。

日本の伝統工芸市場は、近年急激に縮小している。しかしそんな中、伝統技術に現代的デザインを取り入れ、生活雑貨などを扱う直営店を全国に多数展開し、工芸品メーカーへの再生コンサルティングまで手掛ける成長企業がある。2016年に 創業300年を迎えた超長寿企業「中川政七商店」だ。同社はなぜ長きにわたって商売を続けてこれたのだろうか。

創業から現在まで 50数社を買収し、そのほとんどを 1年以内に黒字化させてきた日本電産。本書はその徹底した再建手法を余すところなく解説した一冊だ。著者は、永守重信社長の元で買収企業の再建実務に携わり、現在も経営コンサルタントとして活躍する川勝宣昭氏。著者は当時急成長中の日本電産の採用面接で、同社が伸びている秘密は何かを問うたという。