組織変革

『KAIKAする経営 次世代型経営モデルのススメ』
(一般社団法人 日本能率協会/編)

現在、国内外問わず、政治・経済ともに不確実性が高まりつつある。こうした時代に求められる経営の在り方とは、どのようなものだろうか。1942年の創設以来、時々の重要な経営課題に取り組み、一貫して経営革新の推進機関として歩んできた一般社団法人 日本能率協会(JMA)が新たな時代の経営モデルとして提唱するのが、「KAIKA経営」だ。

『シリコンバレー式 最強の育て方―人材マネジメントの新しい常識 1on1ミーティング』(世古詞一/著)

企業の課題はさまざまだが、社員の退職など「人」の問題は特に重大だ。そしてその原因の多くは、上司と部下のコミュニケーションの取り方にある。日本企業では、1対1の面談は評価面談くらいしかないが、シリコンバレーでは週1回の1on1(ワンオンワン)ミーティング(以下1on1)が当たり前に行われ、それが人材の流出を食い止めているという。

『TIME TALENT ENERGY ―組織の生産性を最大化するマネジメント』
(エリック・ガートンほか/著)

企業における経営資源といえば「ヒト」「モノ」「カネ」の要素が有名だが、近年のカネ余りや金利低下などによって、資金調達の難易度は以前より下がっている。そうした中、日本でも労働力人口の減少による採用難や働き方改革による生産性向上に注目が集まっているように、世界的に「ヒト」の重要性が増してきているという。では「ヒト」の能力を最大限活用する、つまり組織の生産性向上においては、何が重要なのか。

『衰退の法則―日本企業を蝕むサイレントキラーの正体』
(小城武彦/著)

近年、優良企業とされた伝統ある企業が、いつの間にか底なしの業績不振に陥っていることが少なくない。それまでは順調に業績を上げていたはずの企業が、事業環境の変化をきっかけに崩れ落ち、そして破綻してしまうのだ。このような企業には、共通のメカニズムが存在するという。それが本書で解き明かされる「衰退惹起サイクル」と呼ばれるメカニズムだ。

『アクセンチュア流 生産性を高める「働き方改革」』
(江川昌史/著)

ここ1~2年、「働き方改革」が叫ばれ、長時間労働の是正や在宅勤務の推進などが政府主導で行われている。世間にこうした動きが広まる前から社内の労働環境とカルチャー変革に取り組み、成果をあげているのが、大手外資系コンサルティング企業のアクセンチュアだ。コンサルティングという事業特性もあり、以前は長時間労働が美徳とされるカルチャーだったが、現在は社員1人あたり1日平均1時間にまで残業が減少したという。

『「学習する組織」入門 — 自分・チーム・会社が変わる 持続的成長の技術と実践』
(小田理一郎/著)

技術革新やグローバル化の進展などにより、企業を取り巻く環境の変化は激しさを増している。そうした時代における組織開発理論として近年注目を集めているのが、ピーター・センゲ氏が提唱した「学習する組織」だ。学習する組織とは、集団としての意識と能力を自発的・継続的に高め続ける組織のことで、特定のメンバーに頼るのではなく、組織として高いパフォーマンスを上げることを目指すため、環境の変化にも適応しやすい。

『大前研一ビジネスジャーナル No.14』(企業の「稼ぐ力」をいかに高めるか~生産性を高める8の論点/変化する消費行動を追え~)

大前研一ビジネスジャーナル第 14弾は、「企業の稼ぐ力をいかに高めるか」をテーマに、まず生産性を高める経営手法、そして変化しつつある消費者像をとらえる方法を、世界中の事例やデータとともに徹底解説している。本号では、特に世界的に見ても極めて低いという日本企業の間接業務(管理業務などの売上に直結しない業務)、間接人員の生産性向上に向けた考え方、施策を掘り下げている。

『全社員生産性10倍計画 1人500円かければ、会社は儲かる!』
(本間卓哉/著)

「どんなシステムを入れたらいいかわからない」あるいは「ITツールを入れたのに手間が増えて現場が混乱した」など、経営における IT活用はなかなか難しい。だが、ITツールは正しく活用できれば、日本企業の生産性向上の大きな切り札となり得る。本書は、企業のIT経営化のプロである著者が、そんな実践的なIT化戦略を解説したものだ。

『防衛大で学んだ無敵のチームマネジメント』
(濱潟好古/著)

管理職やマネジャー、チームリーダーなど、組織を引っ張る立場の人の中には、部下育成やチームの成果の出し方に苦労し、心が折れそうになる人も多い。厳しい校風と一枚岩の組織力で知られる防衛大学校(以下防大)出身の著者が「防大式マネジメント」を解説した本書は、そんな悩みを吹き飛ばす骨太で熱い一冊だ。

『動機づけのマネジメント』
(横田雅俊/著)

近年、企業間競争が激化し、労働力人口が減少する中、経営資源としての一人ひとりの人材の重要性は高まっている。そこで多くの企業では、社員の「モチベーション」をいかに高めていくかが課題となっている。各人のモチベーションに火をつけるためには、人を行動に駆り立てる「動機づけ」の技術が必要だが、現実には、若い世代の仕事観の変化などにより、動機づけも一筋縄ではいかない。