地方創生・地域活性・日本の未来

『格差と分断の社会地図』
(石井光太/著)

日本でも格差社会が広がっていると見聞きする機会が多くなった。特にコロナ禍であらゆる格差が顕在化し、社会が分断されたと感じることも少なくないだろう。だが、大半の人は自分が生きてきた世界以外は想像ができない。同じ年齢、同じ出身地でも、階層によって見える世界がまったく違っているのだが、そこに気づくことができないのだ。

『人間主義的経営』
(ブルネロ・クチネリ/著)

イタリアの高級アパレルブランドとして世界的に評価が高いブルネロ・クチネリ。同社は目先の利益ではなく、人間の尊厳や自然との調和に重きを置く「人間主義的経営」を実践する企業としても世界の経営者から注目を集めている。本書は同社創業者ブルネロ・クチネリ氏が、その経営哲学と思想的背景を包み隠さず明らかにした一冊だ。

『まちづくり幻想―地域再生はなぜこれほど失敗するのか』
(木下 斉/著)

地方創生が叫ばれて久しい。東京一極集中から地方の時代へ、というキーワードで地方でのまちづくりに可能性を感じている人も多いはずだ。だが、多くの財源が国から配分されているにもかかわらず、地方創生は失敗に終わることが多い。著者によれば、その大きな要因は、人々がまちづくりに関してたくさんの「幻想」を抱いていることだ。

『国富215兆円クライシス―金融老年学の基本から学ぶ、認知症からあなたと家族の財産を守る方法 』
(木下翔太郎/著)

日本社会の高齢化が進み、労働力の不足など様々な問題が噴出しつつあるが、「認知症と財産」の問題もその一つだ。高齢化に伴い、2025年には 65歳以上の5人に1人が認知症に罹患し、2030年には認知症患者の持つ金融資産が家計金融資産全体の1割を超えると推計されている。

『築地本願寺の経営学―ビジネスマン僧侶にまなぶ常識を超えるマーケティング』(安永雄彦/著)

東京・築地にある築地本願寺は400年以上の歴史を持つ古刹だが、近年大々的なリブランディング、組織変革に取り組んでいるのをご存じだろうか。その大変革を推進しているのが、銀行員出身で経営コンサルティング会社を経営していた著者の安永雄彦氏だ。本書では、保守的な仏教界の常識を覆す施策を次々実行する著者がその内幕を語る。

『観光再生―サステナブルな地域をつくる 28のキーワード』
(村山慶輔/著)

新型コロナウィルスはあらゆる業界に影響を及ぼしたが、なかでも大きな打撃を受けたのが観光業である。国内旅行は少しずつ回復基調にあるものの、依然として海外からのインバウンド市場は先が見通せない状況が続いている。本書では、こうしたコロナ禍で変化する観光のかたちとその対応を、28のキーワードから解説する。

『ようこそ、2050年の東京へ』
(榊 淳司/著)

新型コロナウィルスの世界的流行によってテレワークが浸透し、オフィスや住む場所に対する考え方も変わりつつある。オフィス需要の減少はビジネスの中心であった東京の役割や街並みに今後影響を与えるだろう。さらに、高齢化と人口減少により、これまで発展・拡大の一途であった東京の街づくりに影響を与える。

『捨てられる宗教―葬式・墓・戒名を捨てた日本人の末路』
(島田裕巳/著)

「捨てられる」宗教とはどういうことか。日本では、平成の約 30年間で仏教系の信者がほぼ半減したのだという。伝統宗教だけでなく新興宗教も同様に衰退の傾向があり、さらに葬儀の簡素化やお墓を造らないスタイルも増えてきた。近年一層日本人の宗教離れが進んでいるのだ。しかもこの現象は世界的なものだという。

『エクストリーム・エコノミー―大変革の時代に生きる経済、死ぬ経済』
(リチャード・デイヴィス/著)

災害、紛争、貧困、超高齢化などの要因で、人々の暮らしが物理的・心理的に極限(エクストリーム)状態に陥ることがある。2020年の新型コロナウイルス禍の世界もある種の極限だ。だが、極限状態の経済は、打つ手のない暗い側面だけではなく、社会のレジリエンスの可能性をさまざまな形で見せてくれるものでもある。

『スポーツ立国論―日本人だけが知らない「経済、人材、健康」すべてを強くする戦略』
(安田秀一/著)

2020年に入り、東京オリンピック・パラリンピックの延期や、各競技大会の中止が相次ぎ、スポーツの新しいあり方が模索されている。だが、2019年ラグビーW杯の盛り上がりからもわかるように、スポーツには大きな可能性がある。今後日本がスポーツの力を最大化するためには、スポーツ産業先進国である欧米の事例から学ぶ必要がある。