地方創生・地域活性・日本の未来

『スポーツ立国論―日本人だけが知らない「経済、人材、健康」すべてを強くする戦略』
(安田秀一/著)

2020年に入り、東京オリンピック・パラリンピックの延期や、各競技大会の中止が相次ぎ、スポーツの新しいあり方が模索されている。だが、2019年ラグビーW杯の盛り上がりからもわかるように、スポーツには大きな可能性がある。今後日本がスポーツの力を最大化するためには、スポーツ産業先進国である欧米の事例から学ぶ必要がある。

『大前研一 2020年の世界―「分断」から「連帯」へ―』
(監修/大前研一)

大前研一氏が、グローバルなビジネス情報を解説する『大前研一ビジネスジャーナル』シリーズの特別編。本号では、2020年以降の世界と日本の「経済・政治・ビジネス」の動きを経営者向けに講義したセミナーを元に、米中の経済対立と世界に広がる分断現象に対して、世界はどのように連帯への道を模索し、日本はどう対処すべきかを示している。

『2020年 日本はこうなる』
(三菱 UFJリサーチ&コンサルティング/編)

「令和」時代の幕開け、東京オリンピック・パラリンピック関連など、明るい話題が続くなか迎えた 2020年であるが、消費税増税、米中貿易戦争の行方など、国内外では気になるニュースも多い。また、AIや CASE、スマートシティ、SDGs(持続可能な開発目標)など、多くの産業に影響を与えるキートレンドの動向にも、引き続き注目が集まっている。

『人口減少社会のデザイン』
(広井良典/著)

日本は 2011年以降毎年人口が減り続け、一方で医療や介護などの社会保障費は増大し続けている。今後の日本は、旧来型の「拡大・成長」志向ではなく、「持続可能性」を念頭に置いた経済、社会システムの構築が急務ではないか。そう考えたときに、現在の日本社会にはどのような課題があり、どのような変革が必要であるかを論じたのが本書だ。

『西洋の自死―移民・アイデンティティ・イスラム』
(ダグラス・マレー/著)

数十年にわたり大量の移民を受け入れてきた欧州で今、テロが頻発しているのは周知の事実だ。そして同時に、伝統的な文化や価値観も失われつつあるという。本書ではこの文化的破滅が、「多様性への理解」という反論し難い主張を盾に対策を怠ってきた欧州の政治指導者や、それを称賛してきたメディアによって招かれたことを明らかにする。

『日本人の勝算―人口減少×高齢化×資本主義』
(デービッド・アトキンソン/著)

日本はこれから劇的な人口減少と高齢化の時代を迎える。これは戦後の人口増加時代からの大きなパラダイムシフトであり、いままでのやり方では、社会保障をはじめ国家経営そのものが成り立たなくなるとも言われる。だが、政治の場では小手先の議論に終始し、骨太で根本的な改革がなされていないと感じる方も多いのではないだろうか。

『鎌倉資本主義』
(柳澤大輔/著)

“面白法人”を掲げる上場企業「カヤック」をご存じだろうか。創業以来鎌倉に本社を置き、アプリや Web制作などを主力にするユニークな IT企業だが、近年では鎌倉を拠点とする複数の企業有志で地域団体「カマコン」を立ち上げるなど、地域活性化にも取り組んでいる。本書はそんなカヤックが提唱する“鎌倉資本主義”を現在進行形で伝える一冊だ。

『熱海の奇跡―いかにして活気を取り戻したのか』
(市来広一郎/著)

かつて首都圏近郊の温泉地として栄え、近年衰退の一途をたどっていた熱海。しかし熱海は、ここ数年で観光地としてV字回復を遂げた。観光庁発行の観光白書によれば、熱海再生の実現には、民間プレイヤーの活躍が大きく寄与している。本書は、ビジネスの手法を用いて民間からの熱海再生を主導してきた人物が、その挑戦の軌跡を記した一冊だ。

『チャヴ 弱者を敵視する社会』
(オーウェン・ジョーンズ/著)

イギリスのマスコミでは、サッカー選手のデイビッド・ベッカムや歌手のシェリル・コールら労働者階級出身の著名人が、「チャヴ(労働者階級を侮蔑する言葉)」とくり返し馬鹿にされているという。1979年のサッチャー政権の誕生から、トニー・ブレアなどニュー・レイバー(「新しい労働党」を目指す労働党の一派)時代を経て現在に至るまで、労働者階級への敵視と攻撃が広がり続けているのだ。

『ベーシックインカムへの道―正義・自由・安全の社会インフラを実現させるには』(ガイ・スタンディング/著)

経済のグローバル化と新自由主義の拡大、IotやAIなどテクノロジーの進化により、社会の中で大きな不平等と不正義が生まれている。こうした状況の下、特に2007~08年の世界金融恐慌をきっかけに、旧来の社会保障に代わる「ベーシックインカム(BI)」への関心が高まっている。BIとは、個人に対して、無条件に、定期的に、少額の現金を配る制度のことで、2016年には導入の是非をめぐり行われたスイスの国民投票も記憶に新しい。