地方創生・地域活性・日本の未来

『日本はクール!?』
(ベンジャミン・ボアズ/著)

近年、日本の魅力を国際社会に向けて発信する手法として、「クールジャパン」という標語とともに様々なプロジェクトが政府主導で行われている。だが、それらの施策の多くは、成果を上げているとは言い難い。その原因は著者によれば、海外には日本文化への確かな需要が存在するものの、魅力の伝え方に問題があるからだ。

『考えよ、問いかけよ―「出る杭人材」が日本を変える』
(黒川 清/著)

現在、日本が政治や経済、IT技術、産業、教育などの各分野で海外に差をつけられていることが明らかになりつつある。過去の大きな成功体験が障壁となり、欧米だけでなく、中国や台湾、韓国といったアジアの国々にも抜き去られているのが現状なのだ。そんな中で、今日本人や日本企業に求められる行動とは何なのか。

『2025年日本経済再生戦略―国にも組織にも頼らない力が日本を救う 』
(成毛眞、冨山和彦/著)

バブル崩壊以来、日本経済は低迷し、回復の兆しや明るい展望が描きづらい状況が続いている。その要因として、人口減少や社会保障費の増大などがよく知られている。さらに本書で指摘されるのが、企業・国民のマインドセットや産業構造自体に「昭和の負の遺産」が居座り続けていることだ。だが政策に期待していては手遅れになる。

『アメリカ 分断の淵をゆく―悩める大国・めげないアメリカ人』
(國枝すみれ/著)

国民の所得格差が大きな国は社会や政治が不安定になりがちだが、近年のアメリカはまさにそのような状況で社会の分断が進んでいる。思想的にも多文化主義を推進しようとするリベラルと、キリスト教に基づく伝統的な社会を維持しようとする保守に分かれ、憎しみ合っているのだ。

『22世紀の民主主義』
(成田悠輔/著)

昨今、SNSなどで「選挙に行こう」と若者の政治参加を呼びかける政治家やインフルエンサーが増えている。だが、本書の著者、成田悠輔氏は「若者が選挙に行って『政治参加』したくらいでは何も変わらない」と断言する。全有権者に占める 30歳未満の有権者の割合は 13.1%に過ぎず、投票率が上がっても超マイノリティのままだからだ。

『日本が先進国から脱落する日』
(野口悠紀雄/著)

近年、「安い日本」と言われる現象に見るような経済成長の停滞に加え、2022年に急速に進んだ円安の影響もあり、日本経済は危機的状況に陥っている。かつてアメリカに次ぐ世界第2位の経済大国だった日本が、今このような現実を突きつけられてしまっている理由や背景を正しく理解しているだろうか。

『地域格差の正体』
(栗岡完爾、近藤宙時/著)

新型コロナウィルスで大きな打撃を受けた産業の一つが観光産業である。海外からのインバウンド市場の本格的な復活にはまだ時間がかかりそうだが、国内旅行は徐々に回復基調にある。本書では、コロナ後の経済再活性の起爆剤としての「観光産業」、それも経済波及効果や即効性が高い「日本人による国内旅行での消費」を論じる。

『格差と分断の社会地図』
(石井光太/著)

日本でも格差社会が広がっていると見聞きする機会が多くなった。特にコロナ禍であらゆる格差が顕在化し、社会が分断されたと感じることも少なくないだろう。だが、大半の人は自分が生きてきた世界以外は想像ができない。同じ年齢、同じ出身地でも、階層によって見える世界がまったく違っているのだが、そこに気づくことができないのだ。

『人間主義的経営』
(ブルネロ・クチネリ/著)

イタリアの高級アパレルブランドとして世界的に評価が高いブルネロ・クチネリ。同社は目先の利益ではなく、人間の尊厳や自然との調和に重きを置く「人間主義的経営」を実践する企業としても世界の経営者から注目を集めている。本書は同社創業者ブルネロ・クチネリ氏が、その経営哲学と思想的背景を包み隠さず明らかにした一冊だ。

『まちづくり幻想―地域再生はなぜこれほど失敗するのか』
(木下 斉/著)

地方創生が叫ばれて久しい。東京一極集中から地方の時代へ、というキーワードで地方でのまちづくりに可能性を感じている人も多いはずだ。だが、多くの財源が国から配分されているにもかかわらず、地方創生は失敗に終わることが多い。著者によれば、その大きな要因は、人々がまちづくりに関してたくさんの「幻想」を抱いていることだ。