地方創生・地域活性・日本の未来

新着

『観光再生―サステナブルな地域をつくる 28のキーワード』
(村山慶輔/著)

新型コロナウィルスはあらゆる業界に影響を及ぼしたが、なかでも大きな打撃を受けたのが観光業である。国内旅行は少しずつ回復基調にあるものの、依然として海外からのインバウンド市場は先が見通せない状況が続いている。本書では、こうしたコロナ禍で変化する観光のかたちとその対応を、28のキーワードから解説する。

『ようこそ、2050年の東京へ』
(榊 淳司/著)

新型コロナウィルスの世界的流行によってテレワークが浸透し、オフィスや住む場所に対する考え方も変わりつつある。オフィス需要の減少はビジネスの中心であった東京の役割や街並みに今後影響を与えるだろう。さらに、高齢化と人口減少により、これまで発展・拡大の一途であった東京の街づくりに影響を与える。

『捨てられる宗教―葬式・墓・戒名を捨てた日本人の末路』
(島田裕巳/著)

「捨てられる」宗教とはどういうことか。日本では、平成の約 30年間で仏教系の信者がほぼ半減したのだという。伝統宗教だけでなく新興宗教も同様に衰退の傾向があり、さらに葬儀の簡素化やお墓を造らないスタイルも増えてきた。近年一層日本人の宗教離れが進んでいるのだ。しかもこの現象は世界的なものだという。

『エクストリーム・エコノミー―大変革の時代に生きる経済、死ぬ経済』
(リチャード・デイヴィス/著)

災害、紛争、貧困、超高齢化などの要因で、人々の暮らしが物理的・心理的に極限(エクストリーム)状態に陥ることがある。2020年の新型コロナウイルス禍の世界もある種の極限だ。だが、極限状態の経済は、打つ手のない暗い側面だけではなく、社会のレジリエンスの可能性をさまざまな形で見せてくれるものでもある。

『スポーツ立国論―日本人だけが知らない「経済、人材、健康」すべてを強くする戦略』
(安田秀一/著)

2020年に入り、東京オリンピック・パラリンピックの延期や、各競技大会の中止が相次ぎ、スポーツの新しいあり方が模索されている。だが、2019年ラグビーW杯の盛り上がりからもわかるように、スポーツには大きな可能性がある。今後日本がスポーツの力を最大化するためには、スポーツ産業先進国である欧米の事例から学ぶ必要がある。

『大前研一 2020年の世界―「分断」から「連帯」へ―』
(監修/大前研一)

大前研一氏が、グローバルなビジネス情報を解説する『大前研一ビジネスジャーナル』シリーズの特別編。本号では、2020年以降の世界と日本の「経済・政治・ビジネス」の動きを経営者向けに講義したセミナーを元に、米中の経済対立と世界に広がる分断現象に対して、世界はどのように連帯への道を模索し、日本はどう対処すべきかを示している。

『2020年 日本はこうなる』
(三菱 UFJリサーチ&コンサルティング/編)

「令和」時代の幕開け、東京オリンピック・パラリンピック関連など、明るい話題が続くなか迎えた 2020年であるが、消費税増税、米中貿易戦争の行方など、国内外では気になるニュースも多い。また、AIや CASE、スマートシティ、SDGs(持続可能な開発目標)など、多くの産業に影響を与えるキートレンドの動向にも、引き続き注目が集まっている。

『人口減少社会のデザイン』
(広井良典/著)

日本は 2011年以降毎年人口が減り続け、一方で医療や介護などの社会保障費は増大し続けている。今後の日本は、旧来型の「拡大・成長」志向ではなく、「持続可能性」を念頭に置いた経済、社会システムの構築が急務ではないか。そう考えたときに、現在の日本社会にはどのような課題があり、どのような変革が必要であるかを論じたのが本書だ。

『西洋の自死―移民・アイデンティティ・イスラム』
(ダグラス・マレー/著)

数十年にわたり大量の移民を受け入れてきた欧州で今、テロが頻発しているのは周知の事実だ。そして同時に、伝統的な文化や価値観も失われつつあるという。本書ではこの文化的破滅が、「多様性への理解」という反論し難い主張を盾に対策を怠ってきた欧州の政治指導者や、それを称賛してきたメディアによって招かれたことを明らかにする。

『日本人の勝算―人口減少×高齢化×資本主義』
(デービッド・アトキンソン/著)

日本はこれから劇的な人口減少と高齢化の時代を迎える。これは戦後の人口増加時代からの大きなパラダイムシフトであり、いままでのやり方では、社会保障をはじめ国家経営そのものが成り立たなくなるとも言われる。だが、政治の場では小手先の議論に終始し、骨太で根本的な改革がなされていないと感じる方も多いのではないだろうか。