地域活性・日本の未来

新着

『日本の工芸を元気にする!』
(中川政七/著)

日本の伝統工芸市場は、近年急激に縮小している。しかしそんな中、伝統技術に現代的デザインを取り入れ、生活雑貨などを扱う直営店を全国に多数展開し、工芸品メーカーへの再生コンサルティングまで手掛ける成長企業がある。2016年に 創業300年を迎えた超長寿企業「中川政七商店」だ。同社はなぜ長きにわたって商売を続けてこれたのだろうか。

『なぜ、日本人は考えずにモノを買いたいのか?』
(松下東子ほか/著)

東日本大震災やアベノミクス、今後迎える超高齢化社会への不安など、日本の経済環境や日本人の生活価値観が大きく変化するなか、消費傾向も変化している。本書はそうした最新の消費者像や消費スタイルを、野村総合研究所(NRI)が約20年間行ってきた時系列大規模調査「生活者 1万人アンケート調査」から明らかにした一冊だ。

『ビジネス現場で役立つ 経済を見る眼』
(伊丹敬之/著)

本書は「複雑な数式を使う学問」といった経済学が持たれがちな固いイメージを払拭する経済学入門書である。「なぜ景気は変動するのか?」「日本経済はどうすれば復活できるか」といった素朴な疑問を丁寧に解き明かすことで、経済の中の「人間臭い面」を読み取る「経済を見る眼」を養うことができる。

『デービッド・アトキンソン 新・所得倍増論』
(デービッド・アトキンソン/著)

日本のGDP(国内総生産)は近年中国に抜かれ、世界第 3位となった。それは、今も日本が経済大国であることを示しているが、今後長期的に人口減・高齢化が進み衰退する日本経済を暗示しているとも捉えられる。しかし、元著名アナリストで、現在は日本の伝統工芸会社の代表も務める著者は、日本経済には実はまだ「伸びしろ」があるという。

『人口と日本経済』
(吉川 洋/著)

日本経済は長年停滞しており、将来的には衰退の道を辿るしかないという声は多い。その根本的原因はしばしば人口減少であると言われるが、実は人口と経済成長には統計上、あまり関係がない。本書では、その事実を多くのデータと経済学的見地から解き明かし、先進国における経済成長の源泉が「労働生産性」の向上であることを示す。

『大前研一ビジネスジャーナル No.5』(2040年の崩壊 ―人口減少の衝撃/地域活性化の現状と課題)

本書は日本を代表する経営コンサルタント大前研一氏が、旬のグローバルトレンドをリアルタイムに解説するビジネスジャーナルの第 5弾。本号では「2040年の崩壊」と題し、日本がこのまま進めば確実に迎えることになる「人口減少」の危機と、「地域活性化」の課題を取り上げ、国、地方、企業、そして個人がとるべき道を示している。

『大前研一ビジネスジャーナル No.11』(日本の地方は世界を見よ! イタリア&世界に学ぶ地方創生)

日本を代表する経営コンサルタント大前研一氏が、グローバルのビジネス情報をリアルタイムに解説するビジネスジャーナルの第 11弾。本号では、「イタリア&世界に学ぶ地方創生」と題し、第二次安倍政権における重点政策であり、少子高齢化に悩む日本の最重要テーマといえる「地方創生」の本質と日本の地方、企業、個人のとるべき道を考察する。

『水力発電が日本を救う』
(竹村公太郎/著)

再生可能エネルギーのなかでも、太陽光や風力、地熱発電に比べ、それほど目立たない存在の水力発電。だが、使い方によっては莫大な電力を産み出すことができる——。本書では、純国産で温室効果ガスを発生しない電力が、毎年 2兆円から 3兆円分も増加可能なことを解説、さらにこの豊かな電力が半永久的に継続でき、日本のエネルギー事情を一変させる可能性を明らかにする。

『大前研一ビジネスジャーナル No.4』(迫り来る危機をいかに乗り越えるか)

本号では大前研一氏が、「迫りくる危機をいかに乗り越えるか」をテーマとして、現実味を帯びる「日本財政破綻」の危機と、福島第一原発事故による「旧来のエネルギー戦略破綻」の危機に迫る。増大する国債、減少し続ける労働人口、「低欲望社会」といったキーワードから、今後の日本財政の破綻、ハイパーインフレに至る見立てと対策を解説する。

『2050 近未来シミュレーション日本復活』
(クライド・プレストウィッツ/著)

2050年、日本の人口は 1億 4,000万人まで増加し、経済成長率 4.5%、国家債務はGDP比 50%まで縮小。女性の就業率は 85%を超え、企業役員の半数は女性、さらに、日本製ロボットや医療機器、クリーンエネルギーなど様々な分野のイノベーションでも世界のトップを走る日本——本書で描かれるのはこんな驚くほど大胆でバラ色の予測だ。