地域活性・日本の未来

『経済ニュースの「なぜ?」を読み解く11の転換点』
(田村賢司/著)

日本中が株価と地価の高騰に熱狂した1980年代の「バブル経済」。今も頻繁に言及され、その崩壊が日本経済の長期低迷につながったことはよく知られているが、その現象や要因をきちんと説明できる人は実は少ない。本書はそんな「バブル」「デフレ」「人口減少」「財政赤字」「社会保険料増大」など、現在の日本経済の理解に必須ながら、直近の歴史ゆえに曖昧な理解にとどまりがちなテーマをわかりやすく解説する。

『大前研一ビジネスジャーナル No.7』(バルト三国・ベラルーシの研究~今、日本が学ぶべき“小国家戦略”)

大前研一氏が、グローバルなビジネス情報の解説や分析を経営者層向けに解説する『大前研一ビジネスジャーナル』シリーズの第7弾。本号では「バルト三国・ベラルーシの研究~今日本が学ぶべき“小国家戦略”」と題し、バルト海東岸のエストニア・ラトビア・リトアニアの「バルト三国」とその南に位置するベラルーシの政治・経済情勢を考察する。

『大前研一ビジネスジャーナル No.9』(世界のリゾート&ツーリズム徹底研究)

大前研一氏が、グローバルなビジネス情報や旬のビジネスモデルを経営者層向けに解説する『大前研一ビジネスジャーナル』シリーズの第9弾。本号では「世界のリゾート&ツーリズム徹底研究」と題し、世界的には自動車産業を超える市場規模を持つ観光産業のトレンドと世界のリゾートや観光地の成功事例を特集、インバウンド時代における日本の観光産業が進むべき方向を指し示す。

『政府の隠れ資産』
(ダグ・デッター、ステファン・フォルスター/著)

日本の公的債務(政府債務残高)は 世界でも突出して高く、GDP比200%を上回っている。このことから財政破綻の危機や増税の議論がなされているが、この議論で見落とされているのが、日本が実は多くのパブリック・ウェルス(公共資産:政府や地方自治体が保有する不動産や施設、金融資産、企業、インフラなど)を持っていることである。

『日本の工芸を元気にする!』
(中川政七/著)

日本の伝統工芸市場は、近年急激に縮小している。しかしそんな中、伝統技術に現代的デザインを取り入れ、生活雑貨などを扱う直営店を全国に多数展開し、工芸品メーカーへの再生コンサルティングまで手掛ける成長企業がある。2016年に 創業300年を迎えた超長寿企業「中川政七商店」だ。同社はなぜ長きにわたって商売を続けてこれたのだろうか。

『なぜ、日本人は考えずにモノを買いたいのか?』
(松下東子ほか/著)

東日本大震災やアベノミクス、今後迎える超高齢化社会への不安など、日本の経済環境や日本人の生活価値観が大きく変化するなか、消費傾向も変化している。本書はそうした最新の消費者像や消費スタイルを、野村総合研究所(NRI)が約20年間行ってきた時系列大規模調査「生活者 1万人アンケート調査」から明らかにした一冊だ。

『ビジネス現場で役立つ 経済を見る眼』
(伊丹敬之/著)

本書は「複雑な数式を使う学問」といった経済学が持たれがちな固いイメージを払拭する経済学入門書である。「なぜ景気は変動するのか?」「日本経済はどうすれば復活できるか」といった素朴な疑問を丁寧に解き明かすことで、経済の中の「人間臭い面」を読み取る「経済を見る眼」を養うことができる。

『デービッド・アトキンソン 新・所得倍増論』
(デービッド・アトキンソン/著)

日本のGDP(国内総生産)は近年中国に抜かれ、世界第 3位となった。それは、今も日本が経済大国であることを示しているが、今後長期的に人口減・高齢化が進み衰退する日本経済を暗示しているとも捉えられる。しかし、元著名アナリストで、現在は日本の伝統工芸会社の代表も務める著者は、日本経済には実はまだ「伸びしろ」があるという。

『人口と日本経済』
(吉川 洋/著)

日本経済は長年停滞しており、将来的には衰退の道を辿るしかないという声は多い。その根本的原因はしばしば人口減少であると言われるが、実は人口と経済成長には統計上、あまり関係がない。本書では、その事実を多くのデータと経済学的見地から解き明かし、先進国における経済成長の源泉が「労働生産性」の向上であることを示す。

『大前研一ビジネスジャーナル No.5』(2040年の崩壊 ―人口減少の衝撃/地域活性化の現状と課題)

本書は日本を代表する経営コンサルタント大前研一氏が、旬のグローバルトレンドをリアルタイムに解説するビジネスジャーナルの第 5弾。本号では「2040年の崩壊」と題し、日本がこのまま進めば確実に迎えることになる「人口減少」の危機と、「地域活性化」の課題を取り上げ、国、地方、企業、そして個人がとるべき道を示している。