仕事の効率化、生産性向上、時短

『仕事のスピードと質が同時に上がる 33の習慣』
(鳥原隆志/著)

近年、生産性向上、すなわち労働時間を減らしながら仕事の成果を高めようという機運が高まっているが、「労働時間を減らしたら成果が維持できないのではないか」という本音を抱えている経営者や管理職の方も少なくないはずだ。だが本書の著者は、仕事の「質」と「スピード」の両立は可能だと断言する。

『40歳を過ぎて最高の成果を出せる「疲れない体」と「折れない心」のつくり方』
(葛西紀明/著)

45歳を過ぎた現在でも第一線で活躍し続けるスキージャンプ界の「レジェンド」葛西紀明氏は、19歳での初出場以降、計8回の冬季オリンピックを経験、41歳で迎えたソチ五輪では個人で銀メダル、団体で銅メダルを獲得した衰え知らずのアスリートだ。本書はそんな葛西氏が指南する「40代以上のビジネスパーソン」のための心と体づくりの教科書だ。

『人生最後の英語鬼速やり直し』
(三木雄信/著)

英語力を上げたいと考えるビジネスパーソンは多いが、一念発起してTOEICの参考書を買ったり英会話教室に通ったりするものの、なかなか上達せず、いつの間にか勉強しなくなるというサイクルを繰り返しているケースも少なくない。どうすればそんな負のサイクルから脱出できるのか。そのヒントとなるのがソフトバンク社長 孫正義氏の英語だ。

『仕事を高速化する「時間割」の作り方』
(平野友朗/著)

多くの企業・業界で、生産性の概念が広まり、いかに仕事を効率化させるかに焦点が当てられている。そのため、メディアでも時間をうまく使うための仕事術・手帳術・整理術などの特集が以前にもまして増えてきた。しかし、それらを自分のテクニックとして長期間使いこなせている人は少ない。本書の著者も試しては止め…を繰り返す状況に陥っていたが、工夫と実践を繰り返すことで、ついに「うまくいく方法」を見つけ出した。

『TIME TALENT ENERGY ―組織の生産性を最大化するマネジメント』
(エリック・ガートンほか/著)

企業における経営資源といえば「ヒト」「モノ」「カネ」の要素が有名だが、近年のカネ余りや金利低下などによって、資金調達の難易度は以前より下がっている。そうした中、日本でも労働力人口の減少による採用難や働き方改革による生産性向上に注目が集まっているように、世界的に「ヒト」の重要性が増してきているという。では「ヒト」の能力を最大限活用する、つまり組織の生産性向上においては、何が重要なのか。

『3原則 働き方を自分らしくデザインする』
(山梨広一/著)

現在、政府や企業主導で働き方改革が進められており、また、副業解禁などの潮流から、「仕事」や「働き方」を見つめ直す機会が増えてきている。ただし、こうしたトップダウン型の改革はビジネスパーソン一人ひとりに最適化されたものではなく、出発点に過ぎないことに注意が必要だ。各人が本当に充実した仕事や人生を過ごすには、「しごと」を再定義し、自分なりの「働き方」を見つけていくことが求められている。本書は「しごと」を深く考察し、そうした個人の具体的な働き方改革の手法を解説した一冊だ。

『一流の学び方―知識&スキルを最速で身につけ稼ぎにつなげる大人の勉強法』
(清水久三子/著)

ビジネスパーソンにとって学びは必要不可欠なものだが、それを有効に仕事に生かせている人もいれば、そうでない人もいる。では、学びを仕事や稼ぎにつなげられる人と、学んだだけで終わってしまう人では、どこが違うのだろうか。本書は、その違いを明確に指摘し、「仕事に生かせる学び方」のノウハウを解説した一冊だ。

『考える力がつく本―本、新聞、ネットの読み方、情報整理の「超」入門』
(池上彰/著)

インターネットやSNSの発達によって、私たちを取り巻く情報の量は一昔前とは比べられないほど増えた。こうした状況においては、様々な情報源に触れつつ、それらを咀嚼し、自らのビジネスや生活に活かす判断基準や意見を持つための「考える力」が必要だ。情報を迅速に正しく理解し、わかりやすく伝えるプロとも言える池上彰氏は、「考える力」を養うには、多数の情報をインプットすることが絶対に必要だと断言する。

『超ホワイト仕事術 ―部下を定時に帰してやる気と成果を一気に引き上げる』
(高野孝之/著)

近年、長時間労働やサービス残業といった特徴を持ついわゆる「ブラック企業」の問題が世間の耳目を集めている。また、現在働き方改革が叫ばれているように、日本企業の生産性は先進国のなかでも特に低い。こうした状況を改善するために、従業員各人の意識や働き方改革が必要なのは言うまでもないが、キーとなるのは経営者を含むマネジャー層だ。

『アクセンチュア流 生産性を高める「働き方改革」』
(江川昌史/著)

ここ1~2年、「働き方改革」が叫ばれ、長時間労働の是正や在宅勤務の推進などが政府主導で行われている。世間にこうした動きが広まる前から社内の労働環境とカルチャー変革に取り組み、成果をあげているのが、大手外資系コンサルティング企業のアクセンチュアだ。コンサルティングという事業特性もあり、以前は長時間労働が美徳とされるカルチャーだったが、現在は社員1人あたり1日平均1時間にまで残業が減少したという。