ここ数年、日本企業において仕事の生産性向上は主要なテーマとなっているが、なかなか成果があがらないと悩む声は多い。また在宅勤務やテレワークで、仕事とプライベートの切り替えが難しくなったという声も聞かれ、即効性のある生産性向上スキルが今ほど求められている時代はないだろう。

ドイツは日本と同様に、モノづくりで経済を支えてきた国だ。しかし、日本では「テレワークは不可能」という意見が強い「製造業」においても、デジタル化が進んでいるという。2020年のコロナ禍を経て、多くの企業でテレワークが導入され、さらにそれが通常業務の一形態として定着しつつあるのだ。それでも、日本と比べ生産性は高い。

仕事や勉強、趣味であっても、結果を出そうとするなら、やる気を切らさずに地味な訓練を継続することが必須となる。そこで多くの人が挫折してしまうのだが、俗にいう“要領がいい”タイプの人たちは、面倒くさいと感じるようなことを苦もなくこなしていくちょっとしたコツを会得していることが多い。

日本ではここ数年、多様な働き方の実現のためリモートワークが推進されてきたが、期せずして起こった新型コロナウィルス禍によって、リモートワーク経験者が飛躍的に増えた。一方で、従来の仕事の進め方ではうまくいかず、どうやってリモートチームで仕事を進め、マネジメントすべきか悩んでいるという声も多く聞かれるようになった。

人生 100年時代と言われる現在、どんなビジネスパーソンも生涯新たな知識を学び続けることが必須となってきている。しかし、勉強をはじめても三日坊主で終わってしまう、インプットの効率が悪い…といった悩みを抱える方は多い。著者曰く、それは才能や能力のせいではなく、正しい「学び方」を知らないことが原因だ。

働き方改革やリモートワークの推進、生産性向上が叫ばれる中、慣れない環境下でメンバーのマネジメントやモチベーション管理に頭を悩ませる管理者層も多い。そのような場合、「人」や「職務」ではなく、「タスク」に焦点を切り替えてマネジメントすることで、チームの生産性、そしてメンバーのモチベーションは大きく上がるという。

直近のコロナ禍において、多くの企業が急遽、在宅勤務・テレワークへの対応を迫られた。また近年の潮流として、企業には性別、年代、LGBT、外国人、障碍者などの人材の多様性（ダイバーシティ）、育児や介護との両立といった働き方の多様性がより求められるようになってきている。

近年日本企業の生産性の悪さと従業員のエンゲージメント率（会社への愛着や思い入れ）の低落が問題視されている。だが、それは日本企業の多くが、バブル崩壊を IT化ではなく、安価な非正規雇用と正社員の長時間労働で乗り切ろうとしてきた結果であり、会社への愛着や思い入れが湧かないのもある意味当然といえる。

働き方改革は何年も前から日本の労働市場で求められているテーマだが、その実現に至っている企業は非常に少ない。著者に言わせれば、その大きな要因は、働く人々の意識や仕事の仕方にある。「仕事量が多くて労働時間を削減できない」というケースの中には、そもそも必要のない仕事を大量にしてしまっていることも多いのだ。

仕事や職場、働き方に関して、様々な「当たり前」や「常識」とされる慣行がある。例えば「どの会社で働くかが大事」「最高の計画があれば勝てる」「人は他人を正しく評価できる」「ワークライフバランスが大切」などだ。だが著者らによれば、それらは一見もっともらしく見えるが、実は真っ赤な「ウソ」である。