近年、広報担当者が自分のみ、あるいは本業もやりながら兼任で広報業務をこなしているという「ひとり広報」が増えているという。ひとり広報には、「プレスリリースを配信するので手一杯」といったパワー不足や広報業務経験の不足、発信する話題（ネタ）不足など、弱みとなる点も多い。

帝国データバンクによれば、日本企業の平均年齢は 37.5年だという。さらに現代では経営環境の変化が早くなり、企業の生き残りが困難になってきている。一方で日本は、創業 100年超企業の企業を世界で一番多く擁しており、2022年末に国内で創業 100年を超える企業は４万 769社もある。

近年、後継者不在を解決する手段として、中小企業の「M&A」が盛んに行われている。さらに最近では、こうした法人対法人の取引はもちろん、会社員やフリーランス、士業、コンサルタントなどの個人が「小さな会社」を買う「個人M&A」も注目を集めているという。当然こうした M&Aには「買っていい会社」かどうかの「目利き」が必要となる。

先の見えない時代と言われる現代でも、歴史から学べることは数多い。それは、個人や組織の成功や失敗にはある程度共通のパターンがあるからだ。そこで本書では、企業戦略を分析するフレームワークである SWOT分析により、群雄割拠の戦国時代における経営者である戦国武将たちの生存戦略を分析。現代ビジネスにも活かせる知見を紐解いていく。

近年、事業承継・M&A市場が活況を呈している。その背景にあるのは、企業経営者の高齢化だ。2020年 12月時点で日本の会社社長の平均年齢は 60歳を超えている。一方で、「中小企業白書（2020年版）」によれば、社長が 60代の中小企業のうち、約半数は後継者が決まっていないという。

コロナ禍でオンライン購買比率が上がる一方で、苦戦を強いられているリアル店舗は多い。この消費者行動の変化は以前から続くトレンドであり、今後、企業ではこれまで以上に実店舗の存在意義が問われるはずだ。だが、そうした中でも売上を伸ばし続けているリアル店舗の一つが、浅草かっぱ橋商店街にある料理道具専門店「飯田屋」だ。

中小企業の多くは、「大企業の知名度には勝てない」「費用や時間がかけられない」といった理由から新卒採用に消極的だ。しかし数百社の企業を指導し、自身が経営する会社でも 18年連続増収、離職率３％（10年以上在籍社員の離職率は１％）を実現する著者は、「新卒採用に力を入れなければ、中小企業は生き残れない」と確信しているという。

現在、新型コロナウィルスの影響で、売上減少や資金繰りに悩む企業は増え続けている。そうした危機からの復活を目指すにあたり、特別なノウハウや特効薬的な施策に注目が集まりがちだが、長く企業再生のプロとして活躍する著者によれば、むしろ危機に瀕した時ほど、基本に立ち返ることが重要だと説く。

昨今、働き方改革や新型コロナウィルスの影響などで、業務のリモートワーク化、効率化が急激に求められている。それらの対応策の一つとして、業務マニュアルの整備があげられるが、「マニュアル人間」という言葉があるように、世間ではマニュアルに対するネガティブイメージが根強い。

変化の激しい時代において生き残りやすい組織の特徴は、少数精鋭型である。だが、少数精鋭で事業を伸ばすには、メンバー各自のスキルアップが欠かせない。社員の能力開発に力を入れる企業は多いが、お仕着せの外部研修などでは、受講者が受け身になりがちであり、学びを現場で生かしづらいという弱点がある。