日本の伝統工芸市場は、近年急激に縮小している。しかしそんな中、伝統技術に現代的デザインを取り入れ、生活雑貨などを扱う直営店を全国に多数展開し、工芸品メーカーへの再生コンサルティングまで手掛ける成長企業がある。2016年に 創業300年を迎えた超長寿企業「中川政七商店」だ。同社はなぜ長きにわたって商売を続けてこれたのだろうか。

多くの中小・ベンチャー企業に共通する悩みに、ヒト・モノ・カネといった経営リソースの不足がある。その一方で、売り上げ規模の維持や経営者の肝いりだからといって、少ないリソースを多くの事業や商品などに分散させてしまっている企業もまた多い。こうした状況を打破し、現状維持ではなく、2桁、3桁増で成長する企業は何が違うのだろうか。

仕事や日常生活で気づいたことをノートに取っているビジネスパーソンは少なくないが、それを何十年も継続するには、相当の意志の強さが必要だ。本書は 40年間にわたり 2,000社以上の赤字会社の事業再生に携わった著者が、40年間書き続けたノートから、特に仕事や経営にすぐに役立つエッセンスを凝縮した一冊である。

中小企業やスタートアップ企業では、一人ひとりの職責が大きく、大企業以上に逸材の獲得が必要である。一方で、「小さな会社では優秀な人材が採れない」「優秀な人材は、大企業が持って行ってしまう」という声も多い。だが、長年企業の人材採用をプロフェッショナルとして支援してきた著者からすれば、この認識は誤りだ。

DHC、再春館製薬所、山田養蜂場・やずや・ユーグレナなど、新聞広告やテレビCM、折込みチラシなどで、「通販」広告を見ない日はない。通販ビジネスは、1970年代後半から始まったそれほど古くない業態だが、この 10年程度で参入者が爆発的に増加しているという。実際、サントリーウェルネス・富士フィルム・小林製薬など主要な消費財メーカーの通販事業は売上 100億円を超える規模に成長している。

日本を代表する経営コンサルタント大前研一氏が、グローバルのビジネス情報をリアルタイムに解説するビジネスジャーナルの第 11弾。本号では、「イタリア＆世界に学ぶ地方創生」と題し、第二次安倍政権における重点政策であり、少子高齢化に悩む日本の最重要テーマといえる「地方創生」の本質と日本の地方、企業、個人のとるべき道を考察する。

本書では、『稼ぐ人はなぜ、長財布を使うのか？』のベストセラーも知られる税理士の亀田潤一郎氏が、資金繰り改善のための独自の「4色通帳」の仕組みを解説する。「4色通帳」とは、入金・支払・納税・投資の4つにお金を色分けし、4つの預金通帳でお金の流れを見える化するものだ。

本書は「現代経営学の父」と呼ばれるピーター・ドラッカーの著作に学び、成果をあげた10以上の事例をおさめたドラッカーの実践的教科書といえる一冊だ。イノベーション、マネジメント、マーケティング、時間管理など、経営の様々な問題を、ドラッカーの言葉によって乗り越えたストーリーが赤裸々に語られている。

いまや、何らかの形でインターネットによる情報発信や集客に取り組んでいない企業のほうが少ないのではないだろうか。だが同時に、ウェブ集客で大成功している、という企業もまた多くない。それは、巷にあふれるウェブ集客の方法論の多くが、ある程度の規模や予算を持つ大手企業向けの情報だからである。

ァンドマネジャーとして活躍する著者は、日本全国の地方都市を回る中で、地方経済の衰退と裏腹に大きく成功している経営者（ヤンキーの虎）が多いことに気がついた。彼らの名刺を見ると、〇〇ホールディングスという形で、建設業、介護施設、飲食業など様々な事業を手がけ、多角的に儲けているという。