現代ではあらゆる市場に多様で高スペックな製品が並び、デジタル化の進展に伴い、ビジネスの手法も高度化している。また、SNSなどの発展で口コミの影響が大きくなるなど、変数も多くなっている。このような中では差別化が難しく、特に製品・サービスのマーケティング、ブランディングの難易度が上がっていると言われる。

「なぜファストフード店のロゴは赤と黄色なのか？」「なぜ去年買ったばかりの iPhoneを、今年も新調してしまうのか？」このような疑問を抱いたことはないだろうか。これらは人の行動心理に基づく企業のマーケティング戦略と強く結びついている。では具体的に、「欲しい」を誘導する仕組みとはどのようなものなのだろうか。

マーケティングといえばターゲット、コンセプト、差別化、ポジショニングなど、企業の競争戦略というイメージが強い。だが、自分自身のコンセプトや差別化、ポジショニングを考えることは、キャリア形成のうえでも重要だ。マーケティング的思考法は人生においても役立つビジネスパーソンの基本教養なのだ。

いまやアメリカと比肩する IT大国となった中国。その消費トレンドを指す「新消費」という言葉がある。デジタル化やコロナ禍によって、消費への価値観と手段が大きく変化している現在、オンライン化のみならず OMO（Online Merges Offline）といった方向に、売り手側はスピーディーに対応していかなければならない。

マーケティングの世界では、日々目まぐるしく変わる消費者ニーズやトレンドの中で、バズワードが表れては消えていくスピードが早まっている。また、価値観が多様化し、マス向けの施策が以前ほどインパクトを出せなくなっている。このような中で、苦境に立たされているマーケターは少なくない。

Ｚ世代（1996～2012年頃生まれた世代）という言葉を耳にすることが増えてきた。現在 10代～20代なかばの彼らは、生まれた時からPCやモバイル機器に囲まれ、ソーシャルメディアの台頭もあって環境問題などでも大きな存在感を示し始めている。ビジネス文脈でも、今後 20年の消費行動やビジネスの中心となっていく世代である。

近年、経済のグローバル化やインターネットの発達で、ほとんどの製品やサービスの機能が発売後すぐに模倣され、差別化がしにくくなっている。その突破口となり得る概念が、本書で提唱される「プロセスエコノミー」だ。これは文字通り、アウトプット（最終製品）ではなく、プロセス（制作過程）自体が価値を生むという考え方である。

近年「経営学や MBA（経営学修士）は実務の役に立たない」といった意見を聞くことも多い。だが、本来経営学の知見は思考の幅や深みを出すためのツールであり、経営判断だけではなく、仕事や人生において「要領よく仕事をする」ことや「賢い判断をする」ことにも役立つものだ。

コロナ禍を経て、店舗ではなくオンライン購入が増えるなど、消費者の購買行動は大きく変化した。社会に不可逆的な変化が起こった際、小売業者が生き抜くために必要なのは、消費者の問いかけを的確にくみ取った新しいアプローチ手法である。実際、大打撃を受けた小売業者は多い一方、ECや新業態を打ち出して大きく業績を伸ばした企業もある。

コロナ禍でオンライン購買比率が上がる一方で、苦戦を強いられているリアル店舗は多い。この消費者行動の変化は以前から続くトレンドであり、今後、企業ではこれまで以上に実店舗の存在意義が問われるはずだ。だが、そうした中でも売上を伸ばし続けているリアル店舗の一つが、浅草かっぱ橋商店街にある料理道具専門店「飯田屋」だ。