近年「経営学や MBA（経営学修士）は実務の役に立たない」といった意見を聞くことも多い。だが、本来経営学の知見は思考の幅や深みを出すためのツールであり、経営判断だけではなく、仕事や人生において「要領よく仕事をする」ことや「賢い判断をする」ことにも役立つものだ。

コロナ禍を経て、店舗ではなくオンライン購入が増えるなど、消費者の購買行動は大きく変化した。社会に不可逆的な変化が起こった際、小売業者が生き抜くために必要なのは、消費者の問いかけを的確にくみ取った新しいアプローチ手法である。実際、大打撃を受けた小売業者は多い一方、ECや新業態を打ち出して大きく業績を伸ばした企業もある。

コロナ禍でオンライン購買比率が上がる一方で、苦戦を強いられているリアル店舗は多い。この消費者行動の変化は以前から続くトレンドであり、今後、企業ではこれまで以上に実店舗の存在意義が問われるはずだ。だが、そうした中でも売上を伸ばし続けているリアル店舗の一つが、浅草かっぱ橋商店街にある料理道具専門店「飯田屋」だ。

現在、ほとんどの産業は成熟化し、類似商品やサービスが溢れている。こうした時代におけるマーケティング戦略の一つの突破口として近年注目を浴びているのが、「行動経済学」だ。行動経済学とは「人間の非論理的な心理作用やそれに基づく判断を活用したアプローチ」とも言うべきもので、現在、その知見が様々な分野で応用されている。

商品・サービスの企画、営業、人事評価など、ビジネス上の活動はすべて、一人で完結するものではなく顧客や周囲の人の協力が得られるかどうかにかかっている。だが他人は思い通りは動いてくれない。その際、成否を分けるのが「説得力」だが、伝え方などのコミュニケーションスキルをいくら磨いても本質的な説得力は生まれにくい。

近年、企業戦略と組織を変革するデジタル・トランスフォーメーション（DX）が急務とされている。なかでもデジタル化が進んでいるのがマーケティング分野だが、多くのバズワードに振り回され、「成果の出ない施策」が繰り返されてしまっているのもこの分野である。著者によれば、その理由はデジタルの強みと弱みを理解していないことにある。

近年「WELQ事件」「漫画村」「フェイクニュース」など、ネットメディア、広告をめぐる問題が次々と明らかになっている。あなたもウェブを閲覧していて、広告が邪魔だと思ったことないだろうか。一方で、紙媒体の広告が邪魔だと思うことは少ないように、実はネット広告ではなく、表示の仕方が嫌われているのだ。

新たな商品やサービス、ビジネスモデルなどを考える際、アイデアがなかなか出ずに苦悩した経験がある方は多いはずだ。だが、凡庸なアイデアでも、ほんの少しの違いで大ヒットになることもある。そうした差は「思考」、つまり「考える」ことでしか生み出せないが、いわゆるヒットメーカーと呼ばれる人々によれば、考え方にはコツがある。

店舗数の飽和が叫ばれ、24時間営業問題で加盟店と本部の軋轢が表面化するなど、近年コンビニエンスストア業界の環境変化が著しい。そんな中、2016年にサークルＫ・サンクスとの経営統合を行い、店舗数業界２位に躍り出たファミリーマート（以下ファミマ）。その統合を完遂し、現在も同社の大胆な変革に挑んでいるのが、現社長の澤田貴司氏だ。

「ブランド」や「ブランディング」と聞くと、高級ブランドや大企業のロゴマークをイメージされる方も多いだろう。しかし実はブランディングが必要なのは大企業だけではない。むしろ、価格戦略や広告費で大手企業に勝てない中小企業こそ広告費をかける前にブランドをつくっておくべきなのだ。