現在、「デジタルマーケティング」という言葉の定義は錯綜している。人によってインターネットプロモーションやデジタルチャネルの利用を指していたり、消費者の行動データを蓄積・活用する手法を指していたりする。これらは間違いではないが、部分的な側面の理解にとどまっており全体像が見えない。それゆえデジタルマーケティングが何かがわかりづらいのだ。

顧客を集め、ビジネスを成功させるには様々なやり方があるが、消費者の趣味趣向が多様化・細分化するなかで注目されているのが、万人受けを狙わない戦略、すなわちサービス・商品の個性や特長を極限までとがらせる手法だ。ただし、こだわり切ることで、一定の顧客には嫌われることも覚悟しなくてはならない。

日本企業の国内向けマーケットは、今後少子高齢化によって縮小し続ける。そうした状況下で打開策となり得るのが海外進出だ。たとえニッチな商材でも全世界では巨大なマーケットが存在する可能性があり、さらに現在ではインターネットの普及により、海外向けの情報発信がより効率的に行えるようになっているからだ。一方で、海外事業からの撤退報道をよく耳にするように、海外市場攻略のためには正しい知識と戦略が必要となる。

現代は、企業も個人もブランディングが重要な時代だ。特に大企業は、人々の心に自社製品やサービスのブランドを根付かせるために、日夜大量の資金や労力をつぎ込んでいる。しかし、ブランドは目に見えない連想やイメージであるため、戦略的な打ち出しが難しいのもまた事実だ。本書はそんなブランディングの福音となるべく、最新の脳科学研究から、科学的に正しいブランド戦略に迫った一冊だ。

業界の常識を覆すようなイノベーションを起こしたいと考えている企業は多いが、どうしたらイノベーションを起こせるかという部分においては、運任せになっている企業がほとんどだ。それゆえ、近年イノベーション分野では、リーンスタートアップなどの確率論的アプローチが重視されている。しかし本書によれば、プロダクトに対する見方を変えれば、イノベーションが予測可能になるという。その画期的な理論が「ジョブ理論」だ。

東日本大震災やアベノミクス、今後迎える超高齢化社会への不安など、日本の経済環境や日本人の生活価値観が大きく変化するなか、消費傾向も変化している。本書はそうした最新の消費者像や消費スタイルを、野村総合研究所（NRI）が約20年間行ってきた時系列大規模調査「生活者 1万人アンケート調査」から明らかにした一冊だ。

セブンイレブンは、いまや日本人の生活になくてはならない圧倒的存在として、コンビニ業界を牽引し続けている。そのセブン-イレブンを育て上げたのが、著者であり、日本を代表する名経営者と言われる鈴木敏文氏。本書は、昨年セブン＆アイ・ホールディングス CEOを退任した著者のビジネス人生の総まとめともいえる半自伝的経営論である。

1980年に「ブランドなきブランド」として誕生し、日本ではその人気が定着した感もある「無印良品」。実は「MUJI」として、海外でも多くの熱烈なファンを持つグローバルブランドになっていることをご存じだろうか。MUJIの海外店舗数は、2016年２月時点で直営店と商品供給店あわせて 344店舗、今や国内店舗数（同 414店舗）と並びつつあるのだ。

著者の田村潤氏は、キリンビール高知支店に赴任後、全国最下位クラスだったシェアを、圧倒的 1位にまで押し上げた。それはちょうど、キリンがライバルのアサヒビールに迫られ、トップの座を奪われるまでの時期と重なっていた。全国的にはキリンのシェアが下がり続ける中、高知支店だけはなぜ、勝ち続けることができたのだろうか。それは著者曰く、「愚直な基本活動」にある。

DHC、再春館製薬所、山田養蜂場・やずや・ユーグレナなど、新聞広告やテレビCM、折込みチラシなどで、「通販」広告を見ない日はない。通販ビジネスは、1970年代後半から始まったそれほど古くない業態だが、この 10年程度で参入者が爆発的に増加しているという。実際、サントリーウェルネス・富士フィルム・小林製薬など主要な消費財メーカーの通販事業は売上 100億円を超える規模に成長している。