近年「WELQ事件」「漫画村」「フェイクニュース」など、ネットメディア、広告をめぐる問題が次々と明らかになっている。あなたもウェブを閲覧していて、広告が邪魔だと思ったことないだろうか。一方で、紙媒体の広告が邪魔だと思うことは少ないように、実はネット広告ではなく、表示の仕方が嫌われているのだ。

新たな商品やサービス、ビジネスモデルなどを考える際、アイデアがなかなか出ずに苦悩した経験がある方は多いはずだ。だが、凡庸なアイデアでも、ほんの少しの違いで大ヒットになることもある。そうした差は「思考」、つまり「考える」ことでしか生み出せないが、いわゆるヒットメーカーと呼ばれる人々によれば、考え方にはコツがある。

店舗数の飽和が叫ばれ、24時間営業問題で加盟店と本部の軋轢が表面化するなど、近年コンビニエンスストア業界の環境変化が著しい。そんな中、2016年にサークルＫ・サンクスとの経営統合を行い、店舗数業界２位に躍り出たファミリーマート（以下ファミマ）。その統合を完遂し、現在も同社の大胆な変革に挑んでいるのが、現社長の澤田貴司氏だ。

「ブランド」や「ブランディング」と聞くと、高級ブランドや大企業のロゴマークをイメージされる方も多いだろう。しかし実はブランディングが必要なのは大企業だけではない。むしろ、価格戦略や広告費で大手企業に勝てない中小企業こそ広告費をかける前にブランドをつくっておくべきなのだ。

2020年４月、アメリカの人気高級食料品店ディーン＆デルーカの経営破綻のニュースが日本でも報道された。ただし日本における同事業は著者が代表を務める株式会社ウェルカムが独立運営を行っているため影響がない。本書は、現在ストアとカフェを合わせて 50店舗超にまで成長した日本のディーン＆デルーカ創業者が独自の経営論を説いた一冊だ。

徹底したドミナント戦略や PB（プライベートブランド）商品の開発、ATMの設置など、利便性を高めることで消費者に支持され、今や社会のインフラ的な役割をも期待されるコンビニチェーン。ところが 2019年、「24時間営業」をめぐる加盟店とチェーン本部の軋轢が明らかになり、成長の「飽和点」も囁かれ始めた。

ネットショッピングが普及し、企業も個人も当たり前のように ECを利用する時代となった。今後、データ収集や AIの精度などの技術革新が進めば、買い物の形はさらに変化する。著者は、その中心になるのがデジタル上の棚「デジタルシェルフ」であると予測する。そしてその結果、人々は「店舗で買い物する」ことがほとんどなくなるという。

近年フェイスブック、ツイッター、インスタグラム、TikTokなど、SNSの隆盛が著しい。炎上やプライバシーなど、SNSに関する問題も頻発しているが、なぜ SNSはここまで存在感を放つようになったのか。そして、SNSの中での流行り廃りはなぜ生まれるのか。本書では、SNSの来歴とともにその影響力や特性を考察する。

企業活動におけるマーケティングの重要性は論をまたないが、実際の業務においては、アンケートやデータ分析で終わってしまうことも少なくない。しかし本当の意味で顧客や自社を知ろうと思えば、やはり実際の顧客との対話に優るものはない。ただし手間や費用から、その実践に二の足を踏んでしまう企業も多いのではないだろうか。

これから日本が迎える超高齢化社会を見すえ、多くの企業がシニア（本書では65歳以上と定義）向けビジネスに参入している。ただし、うまくいっていない商品・サービスも多い。本書によれば、失敗した商品・サービスに共通するのが、通り一遍の人口統計や経済統計、市場調査などに頼り、現実のシニアのニーズや特性を理解できていないことだ。