
『日本一わかりやすい 「強みの作り方」の教科書』
(板坂裕治郎/著)
商品・サービスの企画、営業、人事評価など、ビジネス上の活動はすべて、一人で完結するものではなく顧客や周囲の人の協力が得られるかどうかにかかっている。だが他人は思い通りは動いてくれない。その際、成否を分けるのが「説得力」だが、伝え方などのコミュニケーションスキルをいくら磨いても本質的な説得力は生まれにくい。
商品・サービスの企画、営業、人事評価など、ビジネス上の活動はすべて、一人で完結するものではなく顧客や周囲の人の協力が得られるかどうかにかかっている。だが他人は思い通りは動いてくれない。その際、成否を分けるのが「説得力」だが、伝え方などのコミュニケーションスキルをいくら磨いても本質的な説得力は生まれにくい。
近年、企業戦略と組織を変革するデジタル・トランスフォーメーション(DX)が急務とされている。なかでもデジタル化が進んでいるのがマーケティング分野だが、多くのバズワードに振り回され、「成果の出ない施策」が繰り返されてしまっているのもこの分野である。著者によれば、その理由はデジタルの強みと弱みを理解していないことにある。
近年「WELQ事件」「漫画村」「フェイクニュース」など、ネットメディア、広告をめぐる問題が次々と明らかになっている。あなたもウェブを閲覧していて、広告が邪魔だと思ったことないだろうか。一方で、紙媒体の広告が邪魔だと思うことは少ないように、実はネット広告ではなく、表示の仕方が嫌われているのだ。
新たな商品やサービス、ビジネスモデルなどを考える際、アイデアがなかなか出ずに苦悩した経験がある方は多いはずだ。だが、凡庸なアイデアでも、ほんの少しの違いで大ヒットになることもある。そうした差は「思考」、つまり「考える」ことでしか生み出せないが、いわゆるヒットメーカーと呼ばれる人々によれば、考え方にはコツがある。
店舗数の飽和が叫ばれ、24時間営業問題で加盟店と本部の軋轢が表面化するなど、近年コンビニエンスストア業界の環境変化が著しい。そんな中、2016年にサークルK・サンクスとの経営統合を行い、店舗数業界2位に躍り出たファミリーマート(以下ファミマ)。その統合を完遂し、現在も同社の大胆な変革に挑んでいるのが、現社長の澤田貴司氏だ。
「ブランド」や「ブランディング」と聞くと、高級ブランドや大企業のロゴマークをイメージされる方も多いだろう。しかし実はブランディングが必要なのは大企業だけではない。むしろ、価格戦略や広告費で大手企業に勝てない中小企業こそ広告費をかける前にブランドをつくっておくべきなのだ。
2020年4月、アメリカの人気高級食料品店ディーン&デルーカの経営破綻のニュースが日本でも報道された。ただし日本における同事業は著者が代表を務める株式会社ウェルカムが独立運営を行っているため影響がない。本書は、現在ストアとカフェを合わせて 50店舗超にまで成長した日本のディーン&デルーカ創業者が独自の経営論を説いた一冊だ。
徹底したドミナント戦略や PB(プライベートブランド)商品の開発、ATMの設置など、利便性を高めることで消費者に支持され、今や社会のインフラ的な役割をも期待されるコンビニチェーン。ところが 2019年、「24時間営業」をめぐる加盟店とチェーン本部の軋轢が明らかになり、成長の「飽和点」も囁かれ始めた。
ネットショッピングが普及し、企業も個人も当たり前のように ECを利用する時代となった。今後、データ収集や AIの精度などの技術革新が進めば、買い物の形はさらに変化する。著者は、その中心になるのがデジタル上の棚「デジタルシェルフ」であると予測する。そしてその結果、人々は「店舗で買い物する」ことがほとんどなくなるという。
近年フェイスブック、ツイッター、インスタグラム、TikTokなど、SNSの隆盛が著しい。炎上やプライバシーなど、SNSに関する問題も頻発しているが、なぜ SNSはここまで存在感を放つようになったのか。そして、SNSの中での流行り廃りはなぜ生まれるのか。本書では、SNSの来歴とともにその影響力や特性を考察する。