データを中央集権型ではなく分散型で安全・安定的に管理する革新的技術「ブロックチェーン」。ブロックチェーンは近年話題の仮想通貨ビットコインにも利用されているが、その影響は金融業界にとどまらない。特に親和性が高いと目されているのが、再生可能エネルギーやアジア・アフリカ市場の急成長といった変化の渦中にあるエネルギー業界だ。

IoT対応、エコカー、自動運転…、100年に一度の大変革が、400兆円市場の自動車産業に押し寄せている。欧米企業は次世代エコカーで世界の覇権を取るため躍起となり、中国もAI（人工知能）開発で存在感を強め、自動車分野でも活躍を見せると言われている。このような米欧中のEV（電気自動車）包囲網の中で、日本企業はどう戦っていくのか。

今、電力・エネルギー産業が大きな変革期を迎えているという。2016年4月から始まった「電力小売全面自由化」により、新規参入事業者が相次いだニュースは記憶に新しいが、それだけではない。すべてのモノがインターネットにつながる IoTやスマートメーター、ワイヤレス給電、蓄電池、環境発電（微小なエネルギーを電力に変換する技術）などの新しい技術やシステムにより、新規ビジネスの可能性が大きく広がっているのだ。

再生可能エネルギーのなかでも、太陽光や風力、地熱発電に比べ、それほど目立たない存在の水力発電。だが、使い方によっては莫大な電力を産み出すことができる——。本書では、純国産で温室効果ガスを発生しない電力が、毎年 2兆円から 3兆円分も増加可能なことを解説、さらにこの豊かな電力が半永久的に継続でき、日本のエネルギー事情を一変させる可能性を明らかにする。

本号では大前研一氏が、「迫りくる危機をいかに乗り越えるか」をテーマとして、現実味を帯びる「日本財政破綻」の危機と、福島第一原発事故による「旧来のエネルギー戦略破綻」の危機に迫る。増大する国債、減少し続ける労働人口、「低欲望社会」といったキーワードから、今後の日本財政の破綻、ハイパーインフレに至る見立てと対策を解説する。

民主主義社会において、「暴力」は忌避されるべきものだ。しかし、そこで思考停止せずに、実は「われわれは国家から一方的に暴力をふるわれている」としたらどうだろう。本書では原発事故以来、そうした国家の暴力がさらに強くなっていると指摘、大正時代のアナキスト大杉栄の思想を軸に、暴力、すなわち「あばれる力」を再考する。

本書は、戦後のベビーブームで誕生した世代を「団塊の世代」と名付け、ベストセラーとなった『団塊の世代』（堺屋太一/著・1976年）の続編としての位置づけを担う一冊。著者は前著『団塊の世代』にておいて、人口の多いこの世代の成長が日本経済を揺るがし、政治のあり方を変えていくという状況を予測した。本作で「衰退」から「希望」へ至るストーリーは、超高齢化社会などへの根本的な改革を先送りしてきた日本社会への問いかけでもあり、あらゆる世代が考えるべきメッセージが盛り込まれている。

メルトダウンというまさに国家未曾有の危機であった、東日本大震災での福島第一原発事故。本書は東電、保安院、官僚、政治家、被災地、米国政府など関係者への緻密な取材と詳細なデータにもとづき、その実相を描いたノンフィクションである。

本書は、NHK広島取材班と地域エコノミスト・藻谷浩介氏による、新たな経済のあり方やライフスタイルを取材したドキュメンタリーである。過疎化が進む中国山地で、“マネー資本主義”の対極である“里山資本主義”が広がりつつあるという。