イノベーション

『デザインの次に来るもの』
(安西洋之、八重樫文/著)

近年、経営における「デザイン」の可能性が評価され、デザイナーの考え方やプロセスを体系化した「デザイン思考」にも注目が集まっている。しかし欧州の経営とデザインの最前線では「デザイン思考」に加え、「デザイン・ドリブン・イノベーション」という考え方が両輪として存在し、EUのイノベーション政策の中にも組み込まれているという。そしてその中核にあるのが「意味のイノベーション」というアプローチだ。

『大前研一ビジネスジャーナル No.13』
(デジタル・ディスラプション時代の企業経営)

本書はその第 13弾として、「デジタル・ディスラプション時代の企業経営」と題し、テクノロジーによって既存業界を破壊する「デジタル・ディスラプション」を踏まえた経営戦略と最新の事例を特集している。 デジタル・ディスラプションはあらゆる業界・業種に起こり得るが、その代表例として、タクシー業界に大打撃を与え、今や世界的自動車メーカーに匹敵する時価総額を誇る Uberが挙げられる。ただし、中国や日本では対抗するサービスの存在などにより、Uberはそれほど猛威を振るっていない。本書ではこのようにデジタル・ディスラプションを起こす側、起こされた側の両面から、デジタル・ディスラプションの本質を探り、有効な戦略を解説する。

『MUJI式 世界で愛されるマーケティング』
(増田明子/著)

1980年に「ブランドなきブランド」として誕生し、日本ではその人気が定着した感もある「無印良品」。実は「MUJI」として、海外でも多くの熱烈なファンを持つグローバルブランドになっていることをご存じだろうか。MUJIの海外店舗数は、2016年2月時点で直営店と商品供給店あわせて 344店舗、今や国内店舗数(同 414店舗)と並びつつあるのだ。

『クリエイターズ・コード』
(エイミー・ウィルキンソン/著)

成功した起業家のノウハウに学ぶ本は数多あるが、そこで語られる内容は、特殊な環境や才能など、属人性が強いものも多い。そこで、スタンフォード大学経営大学院講師などを務める著者は、年間売上高 1億ドル以上、または従業員 10万人を超える企業をゼロから創造(クリエイト)した起業家約 200人へのインタビューを敢行。

『人口と日本経済』
(吉川 洋/著)

日本経済は長年停滞しており、将来的には衰退の道を辿るしかないという声は多い。その根本的原因はしばしば人口減少であると言われるが、実は人口と経済成長には統計上、あまり関係がない。本書では、その事実を多くのデータと経済学的見地から解き明かし、先進国における経済成長の源泉が「労働生産性」の向上であることを示す。

『大前研一ビジネスジャーナル No.3』
(なぜ日本から世界的イノベーションが生まれなくなったのか)

日本を代表する経営コンサルタント大前研一氏が、グローバルのビジネス情報をリアルタイムに解説、明日のビジネスにどう活かすかを考えるためのビジネスジャーナルの第三弾。「なぜ日本から世界的イノベーションが生まれなくなったのか」と題し、その背景と日本企業のとるべき道を考察する。

『日本人の知らない HONDA』
(ジェフリー・ロスフィーダー/著)

トヨタと並び、日本を代表する自動車メーカー、ホンダ(本田技研工業)。同社は自動車のみならず、オートバイ、小型ジェット機やロボットなど、モビリティ全般での独創的な新技術でも知られている。だがトヨタに比べると、ホンダの強さに迫った書籍は意外なほど多くない。

『馬を飛ばそう』
(ケヴィン・アシュトン/著)

世の中は「天才」のひらめきとされる偉業で溢れている。例えばモーツァルトの手紙によれば、彼は数々の名曲を完成された状態でひらめき、それを紙に書き写すだけだった。他にも湯船で金と合金を見分ける方法を発見したアルキメデス、初めて飛行機を飛ばしたライト兄弟、革新的な製品をつくったスティーブ・ジョブズなど枚挙に暇がない。

『なぜ今、シュンペーターなのか』
(秋元 征紘/著)

現在のグローバル経済においては「イノベーション」こそが最も重要な企業活動とされ、iPhoneなどの革新的な製品を武器に時価総額世界最大の企業となったアップルはそのわかりやすい例だ。こうした「イノベーション」が経済発展の原動力となる、というビジョンを100年も前に提唱していたのが、シュンペーターである。

『決定版 インダストリー4.0―第4次産業革命の全貌』
(尾木蔵人/著)

近年、IoT(Internet of Things:モノのインターネット化)という概念が注目を浴び、ものづくりの世界にも大きな影響を与えている。生産機器と製品、さらには工場同士も繋がることで、ニーズに無駄なく応え、自動化された「スマート工場」を実現する——これがドイツが推進する「インダストリー4.0(第4次産業革命)」だ。