%e7%89%b9%e9%9b%86-%e3%83%88%e3%83%a8%e3%82%bf%e5%bc%8f%e7%b5%8c%e5%96%b6

 日本の戦略コンサルティング黎明期から活躍し、マッキンゼー・アンド・カンパニー 日本支社長、アジア太平洋地区会長などを歴任し、現在も精力的な提言を続ける大前研一氏。そんな大前氏が経営者向けに開催する限定セミナー(向研会)の内容を誌上で完全再現、さらに貴重な独自インタビューやデータを収録したのが『大前研一ビジネスジャーナル』シリーズです。

 毎号取り上げられるテーマは、旬のビジネスモデルから日本人にはあまり知られていないグローバルビジネストレンドや地方創生まで、経営や政治経済といった枠を飛び越え、読者の視座を高めてくれるはずです。経営者はもちろん、グローバルな世界で活躍できるリーダーを目指す方にとっては必読のシリーズです。
特集一覧

※書籍画像クリックで記事ページへジャンプします

大前研一ビジネスジャーナル No.1『大前研一ビジネスジャーナル No.1』(強いグローバル戦略/脆いグローバル戦略):
 第一弾となる本号では、世界各国の経済状況とグローバル企業の戦略を俯瞰し、日本や自社の強いグローバル戦略を考察。先進国、新興国のさまざまな「ジレンマ」、台頭するアジア発のグローバル企業など、大企業だけでなく、国外に活路を見出したいにとって中小企業にとって必読の内容です。

 大前氏は一貫して、いまビジネスの活動領域を国内にとどめる危険性を指摘。海外には巨大なマーケット、そして強力な競合とその予備軍が存在し、彼らとその戦略を知らずして、今後の世界で勝ち抜いていくことはできません。大企業だけでなく、むしろ国内で手詰まり感のある中小企業こそ必要な視点とも言える内容となっています。
>>要約を読む
 

大前研一ビジネスジャーナル No.2『大前研一ビジネスジャーナル No.2』(ユーザーは何を求めるか):
 本号では、シリコンバレーを中心とした「テクノロジー市場の変化」と、消費者の多様化を背景とした「日本の消費者市場の変化」を取り上げています。日本の消費者市場の分析においては、少子高齢化、核家族化、消費マインドの変化といった基本データから、企業のマーケティングに及ぼす影響が大前氏ならではの洞察力で深掘りされています。

 こうした視点は、先進国で真っ先に少子高齢化を迎えた日本のみならず、今後グローバルにビジネスに展開するうえでも必ず役立つ知見となるはずです。
>>要約を読む
 

大前研一ビジネスジャーナル No.3『大前研一ビジネスジャーナル No.3』 (なぜ日本から世界的イノベーションが生まれなくなったのか):
 本号では、「なぜ日本から世界的イノベーションが生まれなくなったのか」と題し、その背景と日本企業のとるべき道を考察しています。まず、インターネットとテクノロジーの進化によって世界的に「産業の垣根」がなくなりつつある現状がレポートされています。そうした変化の結果、企業はいわゆる 3C分析による戦略策定が難しくなっています。

 それゆえ、誰がカスタマーで、競合で、自社は何をする会社なのか、それらを問い直す必要性が増しているのです。そのために必要な国内外の企業事例と豊富なデータ、大前氏の鋭い提言がコンパクトにまとめられた本書は、経営に携わる方にとって必読の内容といえます。
>>要約を読む
 

『大前研一ビジネスジャーナル No.4』(迫り来る危機をいかに乗り越えるか)『大前研一ビジネスジャーナル No.4』(迫り来る危機をいかに乗り越えるか):
 本号では「迫りくる危機をいかに乗り越えるか」をテーマとして、現実味を帯びる「日本財政破綻」の危機と、福島第一原発事故による「日本のエネルギー戦略破綻」の危機に迫っています。大前氏は日本の財政破綻の可能性について、増大する国債、減少する労働人口、「低欲望社会」といったキーワードから、ハイパーインフレに至る見立てと対策を解説。これは、日本企業およびビジネスパーソン一人ひとりにとって必読の危機回避シナリオです。

 また後者では、太陽光・風力・水力などの再生可能エネルギーや原子力発電などを考察し、日本の新たなエネルギー戦略を提言。原子力工学の博士号を持ち、原子力改革監視委員会委員を務めるなど、原子力行政の専門家でもある大前氏の意見は、企業にとって大きなコスト項目であり、いまも解決したとはいい難いエネルギー戦略を考えるうえで示唆に富んでいます。
>>要約を読む
 

『大前研一ビジネスジャーナル No.5』(2040年の崩壊 人口減少の衝撃/地域活性化の現状と課題)『大前研一ビジネスジャーナル No.5』(2040年の崩壊——人口減少の衝撃/地域活性化の現状と課題):
 本号では「2040年の崩壊」と題し、日本がこのまま進めば確実に迎えることになる「人口減少」の危機と、「地域活性化」の課題を取り上げ、国、地方、企業、そして個人がとるべき道を示しています。少子化、高齢化、経済停滞、教育、国防、国家債務の膨張…日本が抱える課題は様々だが、大前氏はまず、それらの根本にあり対策可能な「少子化」問題にフォーカス。数十年前から少子化対策に乗り出し成果をあげている欧米諸国に目を向け、戸籍制度や移民などを含め、日本の取り得る対策を具体的に提言します。

 また、地方創生・地域活性化についても、海外の成功事例をひもとき、観光開発、街づくり、地場産業活性化など、世界から人、モノ、金を集める施策を解説しています。ほぼすべての産業が影響を受ける少子化問題を考えるうえで見逃せない内容となっています。
>>要約を読む
 

『大前研一ビジネスジャーナル No.6』『大前研一ビジネスジャーナル No.6』(「教える」から「考える」へ~世界の教育トレンド/日本人の海外シフトの現状と課題~):
 本号では「教える」から「考える」へ移行しつつある「世界の教育トレンド」と「日本人の海外シフト」を特集し、「世界に通用する人材」とは何かに迫ります。「詰め込み型」教育の弊害はこれまでにも指摘されていますが、大前氏はゆとり教育とその揺り戻しを経て、現在の日本の教育は中途半端なものになっていると指摘。
 すでにある答えにいかに早く到達するかを競う「詰め込み型」では、もはや人口に勝る新興国には勝てない。日本が参考にすべきフィンランドなど北欧型の「考える」教育を解説します。
>>要約を読む
 

『大前研一ビジネスジャーナル No.8』『大前研一ビジネスジャーナル No.8』(アイドルエコノミー~空いているものに隠れたビジネスチャンス~):
 本号では「アイドルエコノミー~開いているものに隠れたビジネスチャンス」と題し、物、時間、専門家など、空き(アイドル)リソースを活用するビジネスモデルを特集。アイドルエコノミーの代表格である Uber、Airbnbを始め、国内外のサービスを分析し、既存事業者はいかに対抗すべきかまでが解説されています。
 アイドルエコノミーの肝となる「ダイナミック・プライシング(需給状況に応じて価格を変動させる)」の活用やケーススタディなど、他では読めない大前氏の切れ味鋭い分析は今回も健在です。
>>要約を読む
 

『大前研一ビジネスジャーナル No.10』(M&Aの成功条件/位置情報3.0時代のビジネスモデル)『大前研一ビジネスジャーナル No.10』(M&Aの成功条件/位置情報3.0時代のビジネスモデル):
 本号では、近年注目を集める「M&A」の成功条件と「位置情報 3.0時代のビジネスモデル」を深掘りしています。どちらのテーマに対しても、最新事例はもちろん、大前氏の洞察が加わってキーワード解説にとどまらない内容となっています。昨今大型の M&Aが経済ニュースを騒がせ、中小企業の M&Aも増えてきています。しかし、M&Aの成功にはいくつかの条件があることを大前氏が明らにしています。

 また、スマートフォンやセンサーテクノロジーの発達により、「位置情報ビジネス」がにわかに活況を呈し、その市場規模は、2020年に約 62兆円とも予測されています。大前氏はこれを「位置情報 3.0時代」と位置づけ、その技術的背景から新規参入のヒントまで語りつくしています。「M&A」と「位置情報ビジネス」をテーマとした大前氏のインタビューも収録され、経営層や新規事業のヒントを探すビジネスパーソンには多くの気づきがあるはずです。
>>要約を読む
 

『大前研一ビジネスジャーナル No.11』(日本の地方は世界を見よ! イタリア&世界に学ぶ地方創生)『大前研一ビジネスジャーナル No.11』『大前研一ビジネスジャーナル No.11』(日本の地方は世界を見よ! イタリア&世界に学ぶ地方創生):
 本号では、「イタリア&世界に学ぶ地方創生」と題し、少子高齢化に悩む日本の最重要テーマといえる「地方創生」の本質と日本の地方、企業、個人のとるべき道を考察します。大前氏は、世界の地域活性化の事例から、日本が目指すべきモデルを提示。特に「イタリア」のあり方に着目します。

 もともと「都市国家」の集合体としての歴史を持つイタリアは、観光にとどまらず、家具、金具、ニットなど特定の産業に従事し、「世界一」レベルの産業を育てる地方都市が1,500も存在するといいます。グローバルで高価格・高シェアを実現し、1,000億円を超える規模の産業も育つイタリア型地方創生の秘密は何か、経営者層はもちろん、地域活性に興味関心がある方は必読の内容です。
>>要約を読む
 

『大前研一ビジネスジャーナル No.12』(21世紀の人材戦略):
 本号では「21世紀の人材戦略」と題し、ボーダーレス化が進んだ経済のなかで企業がとるべき人材戦略、それを加速させるクラウドソーシング、クラウドコンピューティングなどの活用方法を特集。
 今やクラウドソーシング(オンライン上で不特定多数の人に仕事を発注するシステム)などの発達により、労働力も流動化しています。そうしたなか、雇用や人事制度をどう変化させていくかは、特に労働力不足が進む日本企業にとっては生き残りをかけた重大なテーマです。本号ではグローバル人材、イノベーター、経営者人材の育成から、ダイバーシティ、副業といったテーマまで語り尽くしています。
>>要約を読む
 

 いかがでしたでしょうか。本シリーズでは、グローバルなトレンドのキャッチアップはもちろん、情報収集力と分析力、そこからどのように大前氏が長期的な戦略を描くのかまでを学ぶことができます。経営の羅針盤としてぜひ継続的に講読してみてください。