
『起業家のように企業で働く 令和版』
(小杉俊哉/著)
企業人も、起業家マインドや起業家精神(アントレプレナーシップ)を持ちながら仕事をすべき、とは昔から言われてきたが、近年のスタートアップ企業の隆盛や働き方改革、副業の解禁やAI導入、といった潮流を受けて、その重要性はさらに増してきていると言われる。しかし、具体的にどのように行動すればいいかはあまり語られていない。
企業人も、起業家マインドや起業家精神(アントレプレナーシップ)を持ちながら仕事をすべき、とは昔から言われてきたが、近年のスタートアップ企業の隆盛や働き方改革、副業の解禁やAI導入、といった潮流を受けて、その重要性はさらに増してきていると言われる。しかし、具体的にどのように行動すればいいかはあまり語られていない。
現代は、IT技術やグローバル化が進み、市場環境の変化が早く不確実性が高い時代だ。そうした中で、企業が中長期戦略を立てて実行し、進捗を管理していくという「PDCAサイクル」では対応できないという声がビジネスの現場ではあがっている。そこで注目を集めているのが、「OODA(ウーダ)ループ」という意思決定理論だ。
ビジネスや社会的な成功の主要因が IQ(知能指数)ではなく EQあるいは EI(Emotional Intelligence Quotient:心の知能指数)にあるという研究を受け、EQが注目されるようになって久しい。EQは自己や他者の感情を認識して管理する能力を指すが、その重要性は理解できていても、実践することは簡単ではない。
日本はこれから劇的な人口減少と高齢化の時代を迎える。これは戦後の人口増加時代からの大きなパラダイムシフトであり、いままでのやり方では、社会保障をはじめ国家経営そのものが成り立たなくなるとも言われる。だが、政治の場では小手先の議論に終始し、骨太で根本的な改革がなされていないと感じる方も多いのではないだろうか。
日本企業は世界的に見て、AIやディープラーニング(深層学習)技術の導入が遅れているという。その点を著者は「もはや『人工知能って何?』などと言っている時代ではない」と危惧する。AIやディープラーニングはすでに最先端技術ではなく、いかにして導入・活用していくかというフェーズに入っているのだ。
成熟した大企業や急成長企業が、市場変化やイノベーションに対応できず破綻・衰退に追い込まれた例は数多い。一方で変化に適応しながら成長を続ける企業もある。その明暗を分けるのが「両利きの経営」だ。両利きとは、成熟市場にある既存事業での競争(知の深化)と新規事業におけるイノベーション(知の探索)を両立させることを指す。
労働生産性の向上は、日本社会のさしせまった課題である。だが依然として長時間労働を強いられる職場も多く、ビジネスパーソンには、与えられた仕事を与えられた方法で行うのではなく、「自分の頭で考え(知的)、成長(生産性向上)すること」が求められている。そしてそれこそが「知的生産術」である。