行動経済学とは、人間が伝統的経済学で考えられたように合理的には行動しないことを前提とした新たな経済学で、現在、その知見を実社会へ応用する試みが続けられている。例えば、医療現場では、重大な意思決定を求められる場面がしばしばあるが、医師が合理的な所見を伝えても、患者は一生に一度のことで冷静に判断できない場合も多い。

戦後、三重県四日市の呉服店「岡田屋」は、ジャスコ、そして流通業界で日本を代表するイオングループへと発展した。創業家 岡田卓也氏（イオングループ名誉会長）の実姉として人事・組織戦略を担当し、その飛躍の礎を築いたのが小嶋千鶴子氏である。本書は裏方に徹した同氏の人事・経営手腕を埋もれさせるのは惜しいと出版された初の評伝だ。

ITや AIの普及、グローバル化といったビジネス環境の変化は目まぐるしいが、明確なビジョンやコミュニケーション、マネジメント能力など、現場のリーダーに求められるものはあまり変わらない。そしてその大前提となるのが「利益を生み出す」ということだ。またそれは、企業の生き残りが厳しい時代になればなるほど重要になる能力でもある。

日本では謙虚さや控えめな態度が美徳とされてきた。だが現代社会では、いわゆるいい人ほど利用されてしまうことも少なくなく、声の大きい人や攻撃性の強い人は特にそうした行動に出やすい。そうした攻撃から身を守り、仕事で自分の意思を発露させるために身につけておくべきなのが、正しい怒り方とも言える「ポジティブな攻撃性」だ。

SNSやコラボレーション、オープン・イノベーションなど、「つながる」ことに価値があるのはいうまでもないことだが、逆に創造性における「孤独」の価値も見直され始めている。「最上の思考は孤独のうちになされ、最低の思考は混乱のうちになされる」（エジソン）など、過去の偉大なクリエイターたちが孤独の価値に言及したコメントも多い。

「通貨」は貝殻から始まり、金属、紙幣、現在では「デジタル通貨」へと進化した。ビットコインに代表される新興の仮想通貨は近年大きく報道されているが、メガバンクも「MUFGコイン」「Ｊコイン」といった独自のデジタル通貨構想を発表、さらには世界各地の中央銀行がデジタル通貨の発行を準備しているとの観測もある。

昨今、部下育成を担うマネジャー層は、働き方改革、ハラスメントの問題など、様々な要因から部下とのコミュニケーションに悩むことが増えている。特に、ゆとり・さとり世代と言われる若手社員との世代間ギャップは深刻だ。では、どうすればお互いのすれ違いやストレスを減らしながら、部下を成長させることができるのか。

「機会損失」とは、「何かをやること」で「できなくなったこと」による損失、つまり意思決定に失敗し、より多くの利益を得られたであろう機会を逃してしまうことだ。こうした機会損失は個人から国家レベルまで存在するが、本書では、中長期計画やデータ分析、組織構造など、特に企業経営における機会損失を深く分析し、その対策を論じる。