2018 3月

『楽天で学んだ「絶対目標達成」7つの鉄則』
(小林史生/著)

日本のEC業界のパイオニア 楽天出身者には、後に起業したり他企業の経営メンバーとして活躍する人材が多い。その背景には、事業・営業目標を必ず達成させるという同社の強いカルチャーがある。そんな楽天で16年間活躍した著者が挙げる、高い目標を達成し続けて他社でも活躍する人材の共通点は、「努力」に加えて「努力の工夫(仕方)」が優れているという点だ。

『創造&老年 ―横尾忠則と9人の生涯現役クリエーターによる対談集』
(横尾忠則/著)

ピカソ、ミロ、シャガール、葛飾北斎など、90歳を超える長寿を全うした芸術家は多い。しかもその多くは、老いてなお創作意欲衰えることなく次々と作品を発表し続けている。本書は、自らも80歳を超えて活躍を続ける画家の横尾忠則氏が、そんな創作活動と長命の因果関係を足かけ3年にわたり探ったインタビュー・対談集である。

『仕事のスピードと質が同時に上がる 33の習慣』
(鳥原隆志/著)

近年、生産性向上、すなわち労働時間を減らしながら仕事の成果を高めようという機運が高まっているが、「労働時間を減らしたら成果が維持できないのではないか」という本音を抱えている経営者や管理職の方も少なくないはずだ。だが本書の著者は、仕事の「質」と「スピード」の両立は可能だと断言する。

『デジタルエコノミーはいかにして道を誤るか―労働力余剰と人類の富』
(ライアン・エイヴェント/著)

テクノロジーの進化によるデジタル革命は、ロボットへの仕事の置き換えやシェアリングエコノミーの浸透など、社会に次々と変化をもたらしている。その結果、これまで存在してきた様々なものの価値が薄れたり、逆に高まったりしているが、今、その価値が高まっていると言われているのが「ソーシャル・キャピタル」だ。

『ベーシックインカムへの道―正義・自由・安全の社会インフラを実現させるには』(ガイ・スタンディング/著)

経済のグローバル化と新自由主義の拡大、IotやAIなどテクノロジーの進化により、社会の中で大きな不平等と不正義が生まれている。こうした状況の下、特に2007~08年の世界金融恐慌をきっかけに、旧来の社会保障に代わる「ベーシックインカム(BI)」への関心が高まっている。BIとは、個人に対して、無条件に、定期的に、少額の現金を配る制度のことで、2016年には導入の是非をめぐり行われたスイスの国民投票も記憶に新しい。

『デジタルマーケティングの教科書―5つの進化とフレームワーク』
(牧田幸裕/著)

現在、「デジタルマーケティング」という言葉の定義は錯綜している。人によってインターネットプロモーションやデジタルチャネルの利用を指していたり、消費者の行動データを蓄積・活用する手法を指していたりする。これらは間違いではないが、部分的な側面の理解にとどまっており全体像が見えない。それゆえデジタルマーケティングが何かがわかりづらいのだ。

『日本再興戦略』
(落合陽一/著)

日本の人口減少と少子高齢化は停滞する経済とあわせて、ネガティブに語られることが多いテーマだ。しかし本書の著者であり、テクノロジーやアート、教育などの分野の最前線で活躍し、メディアアーティスト、筑波大学学長補佐・准教授、ピクシーダストテクノロジーズ CEOなど多くの肩書を持つ落合陽一氏によれば、日本の人口減少は“稀有な大チャンス”だ。

『間接材購買戦略』
(谷口健太郎/著)

企業でのコスト削減を考える際、人件費や直接材(主に売上原価に計上されるコスト)に比べ、後回しになりがちなのが間接材(主に販売費・一般管理費に計上されるコスト)である。具体的には、事務用品や販促費、業務委託などから、オフィス清掃、社員の健康診断、引っ越し費用などまで多岐にわたる「もの」と「サービス」全般が該当する。

『管理職1年目の教科書―外資系マネジャーが絶対にやらない 36のルール』
(櫻田毅/著)

労働人口の減少やビジネス環境の変化により、日本企業、特にホワイトカラー管理職の生産性向上が課題となっている。では、外資系企業の管理職はどのように仕事を進めているのか。本書では、日系、外資系企業の両方で管理職や経営層を経験した著者が、特に外資系エグゼクティブの高い生産性で成果を出すマネジメント手法に迫る。

『お金2.0―新しい経済のルールと生き方』
(佐藤航陽/著)

ビットコインに代表される仮想通貨などのフィンテック(金融×テクノロジー)、シェアリングエコノミー(共有経済)や評価経済、ベーシックインカムの議論など、近年お金や経済のあり方が大きく変化しつつある。その潮流にはどんな意味があるのか、そしてこれから何が起こるのか、それが本書のメインテーマだ。