先の見えない時代と言われる現代でも、歴史から学べることは数多い。それは、個人や組織の成功や失敗にはある程度共通のパターンがあるからだ。そこで本書では、企業戦略を分析するフレームワークである SWOT分析により、群雄割拠の戦国時代における経営者である戦国武将たちの生存戦略を分析。現代ビジネスにも活かせる知見を紐解いていく。

近年、事業承継・M&A市場が活況を呈している。その背景にあるのは、企業経営者の高齢化だ。2020年 12月時点で日本の会社社長の平均年齢は 60歳を超えている。一方で、「中小企業白書（2020年版）」によれば、社長が 60代の中小企業のうち、約半数は後継者が決まっていないという。

現時点で「日本を代表する経営者」と問われれば、稲盛和夫氏を挙げる方は多いだろう。他に『ハーバード・ビジネス・レビュー』世界の CEOトップ 100に毎年リストアップされ続ける永守重信氏、柳井正氏、そして孫正義氏も有力候補だ。このうち、稲盛・永守両氏は京都を拠点としてグローバル企業（京セラと日本電産）を創業した共通点がある。

イタリアの高級アパレルブランドとして世界的に評価が高いブルネロ・クチネリ。同社は目先の利益ではなく、人間の尊厳や自然との調和に重きを置く「人間主義的経営」を実践する企業としても世界の経営者から注目を集めている。本書は同社創業者ブルネロ・クチネリ氏が、その経営哲学と思想的背景を包み隠さず明らかにした一冊だ。

近年「経営学や MBA（経営学修士）は実務の役に立たない」といった意見を聞くことも多い。だが、本来経営学の知見は思考の幅や深みを出すためのツールであり、経営判断だけではなく、仕事や人生において「要領よく仕事をする」ことや「賢い判断をする」ことにも役立つものだ。

コロナ禍を経て、店舗ではなくオンライン購入が増えるなど、消費者の購買行動は大きく変化した。社会に不可逆的な変化が起こった際、小売業者が生き抜くために必要なのは、消費者の問いかけを的確にくみ取った新しいアプローチ手法である。実際、大打撃を受けた小売業者は多い一方、ECや新業態を打ち出して大きく業績を伸ばした企業もある。

コロナ禍でオンライン購買比率が上がる一方で、苦戦を強いられているリアル店舗は多い。この消費者行動の変化は以前から続くトレンドであり、今後、企業ではこれまで以上に実店舗の存在意義が問われるはずだ。だが、そうした中でも売上を伸ばし続けているリアル店舗の一つが、浅草かっぱ橋商店街にある料理道具専門店「飯田屋」だ。

近年、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量を削減する、「脱炭素化」の動きが世界的に加速している。日本でも政府や地方自治体に続き、企業レベルでも脱炭素化に向けた様々な取り組みが始まりつつある。こうした潮流は SDGs（持続可能な開発目標）とも合致し、一時的なブームで終わることはなさそうだ。

近年、シェアリングや IoTなどのテクノロジーや消費者意識の変化が、ビジネス環境を激変させつつある。こうした中大きな変革を迫られているのが、モノの調達・加工から販売に到る供給の連鎖「サプライチェーン」である。従来型の固定的な取引関係を基本とした「サプライチェーンマネジメント」では「全体最適」が実現できなくなったのだ。

東京・築地にある築地本願寺は400年以上の歴史を持つ古刹だが、近年大々的なリブランディング、組織変革に取り組んでいるのをご存じだろうか。その大変革を推進しているのが、銀行員出身で経営コンサルティング会社を経営していた著者の安永雄彦氏だ。本書では、保守的な仏教界の常識を覆す施策を次々実行する著者がその内幕を語る。