「イカゲーム」や BTSなど、韓国のドラマやアーティストが世界的に脚光を浴びている。韓国コンテンツが今や単なるブームを超え、ライフスタイルの一部になりつつある背景には、YouTubeや Netflix、Tiktokといった配信プラットフォームの世界的浸透がある。プラットフォームのおかげで、まさにコンテンツがボーダーレス化したのだ。

「ラグジュアリー」という言葉は、現在、贅沢感や高級感を感じさせるブランドやファッションアイテム形容するために使われることが多い。だが、近年先進的なブランドやスタートアップがそうした「旧来」のラグジュアリーと一線を画した「新しいラグジュアリー」を提示し、それらが各国で静かに拡大しているという。

近年、企業がデジタル技術を活用して業務プロセスや経営を進化させる DX（デジタル・トランスフォーメーション）が注目を集めている。ただし、DXはゴールではなく、あくまでも手段であり、そのゴールは経営者であれば自社の業績を上げること、ビジネスパーソン個人として考えれば自分の働き方を改善していくことにある。

帝国データバンクによれば、日本企業の平均年齢は 37.5年だという。さらに現代では経営環境の変化が早くなり、企業の生き残りが困難になってきている。一方で日本は、創業 100年超企業の企業を世界で一番多く擁しており、2022年末に国内で創業 100年を超える企業は４万 769社もある。

今後 20年、日本が人口減少の一途をたどることはほぼ確実だ。それによって引き起こされる様々な問題に立ち向かうために、日本社会と日本企業にとって、大きな変革が急務となっている。その手段として DX（デジタルトランスフォーメーション）が叫ばれているが、本格的に取り組む企業が増えた一方で失敗事例も多く耳にする。

近年、後継者不在を解決する手段として、中小企業の「M&A」が盛んに行われている。さらに最近では、こうした法人対法人の取引はもちろん、会社員やフリーランス、士業、コンサルタントなどの個人が「小さな会社」を買う「個人M&A」も注目を集めているという。当然こうした M&Aには「買っていい会社」かどうかの「目利き」が必要となる。

近年ビジネスパーソンの間でも、パラレルキャリアや副業などで複数の収入源を持つ生き方が注目を集めつつある。投資・副業・兼業などその手段は多々あるが、本書はその中でも低コスト・低リスクで始められる「自分の得意なこと」を商品・サービスとしてオンラインで売る「オンライン起業」を指南する一冊だ。

高度経済成長期からバブル崩壊を経て、日本企業からかつての勢いが失われて久しい。一方、「両利きの経営」「リーン・スタートアップ」「アジャイル開発」「オープン・イノベーション」など、アメリカ発の経営コンセプトが国内ビジネス界を席巻している。だが実はこうしたコンセプトの源流が日本企業にあることをご存じだろうか。

近年、経営環境の変化による本業消失やコロナ禍による危機など、企業規模を問わず新規事業やイノベーション創出が必要とされている。だが、そもそもすでに存在する企業内での新規事業開発においては、既存事業側からの反発や社内決裁の煩雑さ、調整事項の多さなど、スタートアップと異なる困難に直面することも多い。

先の見えない時代と言われる現代でも、歴史から学べることは数多い。それは、個人や組織の成功や失敗にはある程度共通のパターンがあるからだ。そこで本書では、企業戦略を分析するフレームワークである SWOT分析により、群雄割拠の戦国時代における経営者である戦国武将たちの生存戦略を分析。現代ビジネスにも活かせる知見を紐解いていく。