店舗数の飽和が叫ばれ、24時間営業問題で加盟店と本部の軋轢が表面化するなど、近年コンビニエンスストア業界の環境変化が著しい。そんな中、2016年にサークルＫ・サンクスとの経営統合を行い、店舗数業界２位に躍り出たファミリーマート（以下ファミマ）。その統合を完遂し、現在も同社の大胆な変革に挑んでいるのが、現社長の澤田貴司氏だ。

「ブランド」や「ブランディング」と聞くと、高級ブランドや大企業のロゴマークをイメージされる方も多いだろう。しかし実はブランディングが必要なのは大企業だけではない。むしろ、価格戦略や広告費で大手企業に勝てない中小企業こそ広告費をかける前にブランドをつくっておくべきなのだ。

2020年４月、アメリカの人気高級食料品店ディーン＆デルーカの経営破綻のニュースが日本でも報道された。ただし日本における同事業は著者が代表を務める株式会社ウェルカムが独立運営を行っているため影響がない。本書は、現在ストアとカフェを合わせて 50店舗超にまで成長した日本のディーン＆デルーカ創業者が独自の経営論を説いた一冊だ。

平成の「失われた 30年」の間に着実に成長を続け、販売台数世界一、時価総額日本一などを達成、日本を代表する世界的企業として存在感を示すトヨタ自動車。近年ではリーマン・ショックや大規模リコール問題、東日本大震災などをも乗り越え、成長軌道への采配を振るってきたのが、創業家出身で現在社長を務める豊田章男氏だ。

GAFAと呼ばれるグーグル、アマゾン、Facebook、アップルという巨大 IT企業は、今もイノベーションを起こし続けている。中でもあらゆるビジネスモデルを駆使し、成長を続けているのがアマゾンだ。創業者ジェフ・ベゾスは、創業当初の活力を持つ企業を Day１、停滞期に入りいずれ衰退を迎える企業を Day２と呼ぶ。

日本企業のイノベーション不足はよく指摘されるところだが、実は近年ではスタートアップ企業だけでなく、大企業の中からもイノベーションの萌芽が見え始めているという。そうしたイノベーション活動の起点となり、不可欠な原動力となるのが、自らの熱い想い＝妄想であると著者はいう。

徹底したドミナント戦略や PB（プライベートブランド）商品の開発、ATMの設置など、利便性を高めることで消費者に支持され、今や社会のインフラ的な役割をも期待されるコンビニチェーン。ところが 2019年、「24時間営業」をめぐる加盟店とチェーン本部の軋轢が明らかになり、成長の「飽和点」も囁かれ始めた。

戦後初のベストセラー大衆車「スバル 360」に始まり、海外でも人気の「アウトバック」「レヴォーグ」など、トヨタ、日産といった巨大自動車メーカーとは一味違う車づくりで根強いファンを持つ SUBARU（スバル）。本書は同社のルーツである戦前の中島飛行機時代まで遡り、その経営とものづくりの原点に迫った一冊だ。

近年、欧米有名企業のエリート層がこぞってアートを学ぶ傾向が顕著であり、「アート」的感性の重要性が高まっているという。ビジネスにおいて、論理的・理性的に考える力は重要なスキルだが、実際の企業経営においては、どんなに詳細な分析をしてもうまくいかないことがあるからだ。反対に「直感」からイノベーションが生まれる事例も多い。

6,000万人の就業人口に対して、雇用のマッチング機会を提供し、いまや 11兆円を超える一大産業となった人材業界だが、求人広告ビジネスや人材紹介業、人材派遣などの人材ビジネスが、社会の中で一般的な存在として認識されるようになったのは、1980年代以降のことだ。