コロナ禍でオンライン購買比率が上がる一方で、苦戦を強いられているリアル店舗は多い。この消費者行動の変化は以前から続くトレンドであり、今後、企業ではこれまで以上に実店舗の存在意義が問われるはずだ。だが、そうした中でも売上を伸ばし続けているリアル店舗の一つが、浅草かっぱ橋商店街にある料理道具専門店「飯田屋」だ。

近年、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量を削減する、「脱炭素化」の動きが世界的に加速している。日本でも政府や地方自治体に続き、企業レベルでも脱炭素化に向けた様々な取り組みが始まりつつある。こうした潮流は SDGs（持続可能な開発目標）とも合致し、一時的なブームで終わることはなさそうだ。

近年、シェアリングや IoTなどのテクノロジーや消費者意識の変化が、ビジネス環境を激変させつつある。こうした中大きな変革を迫られているのが、モノの調達・加工から販売に到る供給の連鎖「サプライチェーン」である。従来型の固定的な取引関係を基本とした「サプライチェーンマネジメント」では「全体最適」が実現できなくなったのだ。

東京・築地にある築地本願寺は400年以上の歴史を持つ古刹だが、近年大々的なリブランディング、組織変革に取り組んでいるのをご存じだろうか。その大変革を推進しているのが、銀行員出身で経営コンサルティング会社を経営していた著者の安永雄彦氏だ。本書では、保守的な仏教界の常識を覆す施策を次々実行する著者がその内幕を語る。

近年 GAFA（Google、Aamazon、Facebook、Apple）と呼ばれる大手 IT企業が飛躍的成長を遂げたが、シリコンバレーでは彼ら同様に既存業界を破壊するベンチャーが続々と生まれているという。本書は GAFAを含む 11社の動向を分析し、そこから大きな潮流（メガトレンド）を予測、企業と個人が５年後の未来を生き残るための処方箋を解説する。

新型コロナウィルスはあらゆる業界に影響を及ぼしたが、なかでも大きな打撃を受けたのが観光業である。国内旅行は少しずつ回復基調にあるものの、依然として海外からのインバウンド市場は先が見通せない状況が続いている。本書では、こうしたコロナ禍で変化する観光のかたちとその対応を、28のキーワードから解説する。

変化の速い時代に突入し、企業活動におけるイノベーションの重要性は増してきている。そうしたイノベーションを持続的に起こし続けるためのプロセスを、個々人の「暗黙知」から組織の「形式知」へと発展させる「SECIモデル」として解き明かし、世界の経営に大きな影響を与えたのが、経営学の名著『知識創造企業』だ。

2020年のコロナショックは、多くの企業に大打撃を与えた。だがその中でも、業績を伸ばしている企業の一つが、アイリスオーヤマだ。コロナ禍においてもグループ売上を前期より 2000億円上乗せする見込みで、見事にピンチをチャンスに変えている。本書では、同社を 56年間率いた大山健太郎氏（現会長）が、その経営の秘訣を明かす。

2020年のコロナショックは、あらゆる業界においてグローバル化によって複雑化したサプライチェーンの脆弱性を露呈させた。今後はパンデミックや未曽有の災害に耐えうる、レジリエンスの高いサプライチェーン構築が求められる。そのための方法として、ブロックチェーンが注目されているという。

現在、新型コロナウィルスの影響で、売上減少や資金繰りに悩む企業は増え続けている。そうした危機からの復活を目指すにあたり、特別なノウハウや特効薬的な施策に注目が集まりがちだが、長く企業再生のプロとして活躍する著者によれば、むしろ危機に瀕した時ほど、基本に立ち返ることが重要だと説く。