ビジネスの世界に「ディスラプション（創造的破壊）」という言葉が浸透して久しい。近年ではディスラプターたちが、主にデジタル技術を用いてビジネスモデルやバリューチェーンを破壊し、既存企業の対応策として戦略と組織を変革する「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」が急務とされている。

『Mobility 3.0―ディスラプターは誰だ？』 著者：アクセンチュア戦略コンサルティング本部モビリティチーム 出版：東洋経済新報社 発行：2019年06月 定価：2,200円、256ページ 楽天ブックス 楽天kob

「レガシーマーケット」というと、旧態依然とした衰退産業、といった負のイメージが思い浮かぶ方も多いはずだ。しかし見方を変えると、そこで生き残ってきたレガシー企業には既存顧客や金融機関とのリレーション、技術、長年の成功や失敗のノウハウなど様々なアセット（資産）がある。これらは実はイノベーションを起こすための強力な武器だ。

日本は法人の９割以上はいわゆるファミリー企業（同族経営）といわれ、長寿企業の多さでも世界有数である。ファミリー企業では、長期的視点での経営から優れた成果が生まれることが多い一方で、保守性や内紛、後継者問題など非ファミリー企業にはない特有の経営課題が表面化することもまた多い。

近年「若者のファッション離れ」や「服が売れない」といった言説、百貨店の不振などが報道され、国内ファッション・アパレル産業を取り巻く環境は厳しさを増している。ただし目を世界に転じてみると、ファストファッションやラグジュアリーブランドが成長し、新興国中間層の拡大などによりアパレル産業自体も近年毎年成長しているのだ。

近年「CASE」という言葉がメディアを賑わしている。コネクティッド（Connected）、自動運転（Autonomous）、シェアリング（Shared）、電気化（Electric）の頭文字をとったもので、自動車産業に起こりつつある 100年に一度の大変革の方向性を示すものだ。それに伴って、スタートアップや異業種からの参入も相次いでいる。

近年注目を集めているビジネスモデルの一つに「サブスクリプション」がある。いわゆる継続課金型のビジネスモデルで、ものづくり・売り切り型企業からサブスクリプションへと転換を試みる企業も多い。ではその成否を分けるものは何か。ビジネスモデル、マネタイズ論が専門の著者によれば、それがタイトルにもなっている「つながり」である。

過去数十年間、豊かな国から途上国や貧困地域に多くの資源が投入されてきた。しかし、貧困にフォーカスし、足りない資源を投下するだけでは、長期的な繁栄は起こらない。これが「繁栄のパラドクス」である。長期的な繁栄が起こるためには、新たな市場を創造する「市場創造型イノベーション」が必要なのだという。

近年、AIやIoT（モノのインターネット化）の発展により、デジタル・シフトやデジタル・トランスフォーメーション（DX）という概念が提唱され、企業活動のさらなるIT化が進められている。その背景には、近年メーカーを中心に起こっているデジタルを活用したイノベーション（第四次産業革命）がある。

企業活動におけるイノベーションの重要性は誰もが理解しているはずだ。一方で「模倣（イミテーション）」となると、マイナスのイメージを持たれる方が多いのではないだろうか。だが、アップル、IBM、GE、ウォルマートなど、イノベーティブと思われている企業は、実は模倣の重要性を理解し、かつそれを戦略的に活用しているのだという。