AIやIoT、ロボティクスなどの先進技術が同時多発的に生まれ、これまでの企業戦略やビジネスモデルを陳腐化しようとしている。こうした経営環境の大変化の中、かつて世界を驚かすイノベーションを生み出してきた日本企業の多くは存在感を示せていない。それどころか、日本には「死んでいる会社」があまりにも多いと著者は喝破する。

2005年４月に発生し、乗客と運転士107名が死亡、562人が重軽傷を負う未曽有の惨事となったJR福知山線脱線事故。本書は、被害者感情や責任追及の思いを封印し、異例とも言える加害企業との共同検証を呼びかけた一人の遺族の 13年間の「軌道」を描いたノンフィクションだ。

「イノベーション」の重要性は多くの企業で認識されているが、人手不足や開発資金の問題などで、特に中小企業ではなかなか新製品開発に着手できないことも多い。だが実は、イノベーションの成功事例とされる iPhoneも、特に革新的技術が使われていたわけではない。つまり技術ではなく、ユーザー視点で新市場を作りだすことがポイントなのだ。

本書は、著者の稲盛和夫氏が鹿児島大学で行った講演を中心にまとめたものだ。稲盛氏の生き方や経営の原理原則、仕事哲学などはもちろんだが、講演での質疑応答や、４人の大学教授による「稲盛フィロソフィ」についてのパネルディスカッションまで盛り込まれ、多様な角度から著者の考えを知ることができる内容になっている。

どんな会社にも、必ず「強み」がある。自社の強みを活かした商品開発のアイデア、デザイン、販売をサポートすることで、経営不振にあえぐ中小企業の再生に取り組む著者は、そう断言する。本書は、その成功事例や生き残りの「手」を解説し、「地域×技術×デザイン」の視点から、日本のものづくりの再生方法を探った一冊だ。

企業でのコスト削減を考える際、人件費や直接材（主に売上原価に計上されるコスト）に比べ、後回しになりがちなのが間接材（主に販売費・一般管理費に計上されるコスト）である。具体的には、事務用品や販促費、業務委託などから、オフィス清掃、社員の健康診断、引っ越し費用などまで多岐にわたる「もの」と「サービス」全般が該当する。

本書は『大前研一ビジネスジャーナル』特別編として、2017年の世界の「経済」「政治」「ビジネス」動向から「2018年の世界」を予測、企業と個人がどう対処すべきかを説いている。大前氏は 、2017年は世界の「潮目が変わった年」であり、同時に日本が長期衰退することが明確になった年であるとする。

日本企業の海外展開といえば製造業のイメージが強いが、近年では飲食・小売りなどサービス産業の進出も相次いでいる。ただし、サービス業は現地従業員が現地の顧客にサービスを提供するため、製造業とは異なる難しさが存在する。本書はそれらを乗り越えて海外でも大きな成功を収めた企業に着目し、サービス業における海外展開の要諦を探る。

現在、国内外問わず、政治・経済ともに不確実性が高まりつつある。こうした時代に求められる経営の在り方とは、どのようなものだろうか。1942年の創設以来、時々の重要な経営課題に取り組み、一貫して経営革新の推進機関として歩んできた一般社団法人 日本能率協会（JMA）が新たな時代の経営モデルとして提唱するのが、「KAIKA経営」だ。

今やスポーツ用品のトップカンパニーとなったナイキだが、その始まりは日本のシューズメーカー「オニツカ」をアメリカで販売する小さな代理店だった。著者のフィル・ナイト氏は、なぜナイキを創業し、どうやって世界一のメーカーに育て上げたのか。本書はその紆余曲折を、さまざまな登場人物を交えながら、自伝的に語ったものだ。