近年、後継者不在を解決する手段として、中小企業の「M&A」が盛んに行われている。さらに最近では、こうした法人対法人の取引はもちろん、会社員やフリーランス、士業、コンサルタントなどの個人が「小さな会社」を買う「個人M&A」も注目を集めているという。当然こうした M&Aには「買っていい会社」かどうかの「目利き」が必要となる。

近年ビジネスパーソンの間でも、パラレルキャリアや副業などで複数の収入源を持つ生き方が注目を集めつつある。投資・副業・兼業などその手段は多々あるが、本書はその中でも低コスト・低リスクで始められる「自分の得意なこと」を商品・サービスとしてオンラインで売る「オンライン起業」を指南する一冊だ。

高度経済成長期からバブル崩壊を経て、日本企業からかつての勢いが失われて久しい。一方、「両利きの経営」「リーン・スタートアップ」「アジャイル開発」「オープン・イノベーション」など、アメリカ発の経営コンセプトが国内ビジネス界を席巻している。だが実はこうしたコンセプトの源流が日本企業にあることをご存じだろうか。

近年、経営環境の変化による本業消失やコロナ禍による危機など、企業規模を問わず新規事業やイノベーション創出が必要とされている。だが、そもそもすでに存在する企業内での新規事業開発においては、既存事業側からの反発や社内決裁の煩雑さ、調整事項の多さなど、スタートアップと異なる困難に直面することも多い。

先の見えない時代と言われる現代でも、歴史から学べることは数多い。それは、個人や組織の成功や失敗にはある程度共通のパターンがあるからだ。そこで本書では、企業戦略を分析するフレームワークである SWOT分析により、群雄割拠の戦国時代における経営者である戦国武将たちの生存戦略を分析。現代ビジネスにも活かせる知見を紐解いていく。

近年、事業承継・M&A市場が活況を呈している。その背景にあるのは、企業経営者の高齢化だ。2020年 12月時点で日本の会社社長の平均年齢は 60歳を超えている。一方で、「中小企業白書（2020年版）」によれば、社長が 60代の中小企業のうち、約半数は後継者が決まっていないという。

現時点で「日本を代表する経営者」と問われれば、稲盛和夫氏を挙げる方は多いだろう。他に『ハーバード・ビジネス・レビュー』世界の CEOトップ 100に毎年リストアップされ続ける永守重信氏、柳井正氏、そして孫正義氏も有力候補だ。このうち、稲盛・永守両氏は京都を拠点としてグローバル企業（京セラと日本電産）を創業した共通点がある。

イタリアの高級アパレルブランドとして世界的に評価が高いブルネロ・クチネリ。同社は目先の利益ではなく、人間の尊厳や自然との調和に重きを置く「人間主義的経営」を実践する企業としても世界の経営者から注目を集めている。本書は同社創業者ブルネロ・クチネリ氏が、その経営哲学と思想的背景を包み隠さず明らかにした一冊だ。

近年「経営学や MBA（経営学修士）は実務の役に立たない」といった意見を聞くことも多い。だが、本来経営学の知見は思考の幅や深みを出すためのツールであり、経営判断だけではなく、仕事や人生において「要領よく仕事をする」ことや「賢い判断をする」ことにも役立つものだ。

コロナ禍を経て、店舗ではなくオンライン購入が増えるなど、消費者の購買行動は大きく変化した。社会に不可逆的な変化が起こった際、小売業者が生き抜くために必要なのは、消費者の問いかけを的確にくみ取った新しいアプローチ手法である。実際、大打撃を受けた小売業者は多い一方、ECや新業態を打ち出して大きく業績を伸ばした企業もある。