時事・政治経済

時事・政治経済に関するビジネス書籍の要約・書評の一覧です。
経済学から日本・グローバルの未来予測、シェールガスなど話題のテーマまで、
新刊とロングセラーからおすすめの本をまとめています。

『富国と強兵 地政経済学序説』
(中野剛志/著)

21世紀に入り、リーマン・ショックやユーロ危機、ロシアのクリミア侵攻、中国の野心的行動、イギリスのEU離脱、トランプ大統領の就任など、世界の政治経済分野で予測不可能な事態が多発している。これは、冷戦終結以来アメリカが中心となって推進してきた自由主義的グローバリズムのほころびと捉えることもでき、こうした事象を俯瞰的に理解するための新たな社会科学が、本書で提唱される「地政経済学」だ。

『ビジネス現場で役立つ 経済を見る眼』
(伊丹敬之/著)

本書は「複雑な数式を使う学問」といった経済学が持たれがちな固いイメージを払拭する経済学入門書である。「なぜ景気は変動するのか?」「日本経済はどうすれば復活できるか」といった素朴な疑問を丁寧に解き明かすことで、経済の中の「人間臭い面」を読み取る「経済を見る眼」を養うことができる。

『最後の資本主義』
(ロバート・B・ライシュ/著)

イギリスの EU離脱、トランプ政権の誕生など、世界的に反グローバリズムや既存政治への不満が噴出している。では、その本質的な原因は何か。本書では、オバマ元大統領のアドバイザーも務めた経済学者が、アメリカの貧富二極化の実相と、資本主義の基礎である「自由市場」のメカニズムがいかに歪められてしまっているかを明らかにする。

『デービッド・アトキンソン 新・所得倍増論』
(デービッド・アトキンソン/著)

日本のGDP(国内総生産)は近年中国に抜かれ、世界第 3位となった。それは、今も日本が経済大国であることを示しているが、今後長期的に人口減・高齢化が進み衰退する日本経済を暗示しているとも捉えられる。しかし、元著名アナリストで、現在は日本の伝統工芸会社の代表も務める著者は、日本経済には実はまだ「伸びしろ」があるという。

『移民の経済学』
(ベンジャミン・パウエルほか/著)

トランプ米大統領の就任や英国の EU離脱といったニュースが続き、いま、時代が大きくシフトしようとしている。それは、これまで推進されてきた自由市場化、グローバル化への懸念を示しているようにも思える。特に、本書で扱う「移民」については、アメリカのみならず、ヨーロッパ諸国でも激しい議論の的だ。

『LIFE SHIFT(ライフ・シフト)』
(リンダ・グラットンほか/著)

私たちはいま、世界的な長寿化の波の中にいる。これまでは、教育を受けた後、仕事の時期を過ごし、定年して引退、という3ステージの人生が一般的だったが、まもなく半数以上の人が100歳以上生きる「100年ライフ」が到来する。

『人口と日本経済』
(吉川 洋/著)

日本経済は長年停滞しており、将来的には衰退の道を辿るしかないという声は多い。その根本的原因はしばしば人口減少であると言われるが、実は人口と経済成長には統計上、あまり関係がない。本書では、その事実を多くのデータと経済学的見地から解き明かし、先進国における経済成長の源泉が「労働生産性」の向上であることを示す。

『熱狂の王 ドナルド・トランプ』
(マイケル・ダントニオ/著)

過激な発言で物議を醸しながらも、共和党大統領候補として支持を集めるドナルド・トランプ。政治経験もなく、大統領候補としての品格にも欠けるトランプが、なぜここまで健闘しているのか理解に苦しむ日本人も多いはずだ。だが、トランプの主な支持者である白人中下流層は、トランプに「アメリカ的」な希望を見出しているという。

『大前研一ビジネスジャーナル No.5』(2040年の崩壊 ―人口減少の衝撃/地域活性化の現状と課題)

本書は日本を代表する経営コンサルタント大前研一氏が、旬のグローバルトレンドをリアルタイムに解説するビジネスジャーナルの第 5弾。本号では「2040年の崩壊」と題し、日本がこのまま進めば確実に迎えることになる「人口減少」の危機と、「地域活性化」の課題を取り上げ、国、地方、企業、そして個人がとるべき道を示している。

『水力発電が日本を救う』
(竹村公太郎/著)

再生可能エネルギーのなかでも、太陽光や風力、地熱発電に比べ、それほど目立たない存在の水力発電。だが、使い方によっては莫大な電力を産み出すことができる——。本書では、純国産で温室効果ガスを発生しない電力が、毎年 2兆円から 3兆円分も増加可能なことを解説、さらにこの豊かな電力が半永久的に継続でき、日本のエネルギー事情を一変させる可能性を明らかにする。