時事・政治経済

時事・政治経済に関するビジネス書籍の要約・書評の一覧です。
経済学から日本・グローバルの未来予測、シェールガスなど話題のテーマまで、
新刊とロングセラーからおすすめの本をまとめています。

新着

『スポーツ立国論―日本人だけが知らない「経済、人材、健康」すべてを強くする戦略』
(安田秀一/著)

2020年に入り、東京オリンピック・パラリンピックの延期や、各競技大会の中止が相次ぎ、スポーツの新しいあり方が模索されている。だが、2019年ラグビーW杯の盛り上がりからもわかるように、スポーツには大きな可能性がある。今後日本がスポーツの力を最大化するためには、スポーツ産業先進国である欧米の事例から学ぶ必要がある。

『武器としての「資本論」』
(白井聡/著)

ドイツの経済学者カール・マルクスによる古典的著作『資本論』。経済危機や格差増大といった資本主義のひずみが指摘される昨今、「今こそ『資本論』を読み直すべき」といった声もよく聞かれる。では『資本論』には何が書かれているのか。本書は大著『資本論』の解説にとどまらず、今を生きる「武器」として使いこなすための画期的入門書だ。

『格差は心を壊す―比較という呪縛』
(リチャード・ウィルキンソンほか/著)

超格差社会と呼ばれるアメリカをはじめ、欧米では格差問題への関心が高い。比較的格差が小さいとされてきた日本でも、近年格差や貧困の増大が叫ばれつつある。本書では、500を超える文献と国際比較データを基に、低所得者層だけでなく国民全員に悪影響を及ぼす格差や不平等の姿を明らかにする。

『清華大生が見た 最先端社会、中国のリアル』
(夏目英男/著)

今や世界第二位の GDPを誇り、AIなど最先端テクノロジー分野でも存在感を増す中国。それだけではなく、ECやモバイル決済、アプリによる配車サービスやシェアサイクル、フードデリバリーなどの普及でも大きく世界に先行している。本書はそんな中国の若者のリアルな「今」を、中国生活 19年目で自身も20代の著者が詳しく解説した一冊だ。

『ラディカル・マーケット―脱・私有財産の世紀』
(エリック・A・ポズナーほか/著)

経済の停滞や格差の拡大、政治の腐敗など、世界の政治と経済を取り巻く諸問題は近年さらに混迷の度合いを増しているようだ。そこで本書が提示する処方箋は、制度の調整といった小手先のものではなく、タイトル通りラディカル(過激な、根本的な)改革だ。その対象は、資本主義の根幹でもある私有財産制度にも向けられる。

『スティグリッツ PROGRESSIVE CAPITALISM(プログレッシブ キャピタリズム)』(ジョセフ.E.スティグリッツ/著)

近年、先進国を中心に「経済は自由市場に任せておくのが一番よい」という市場原理主義、あるいはグローバリズムの弊害が、格差や政治的分断などとして巻き起こっているように見える。本書の著者 ジョセフ・E スティグリッツ氏はより踏み込んで、これまでのアメリカの経済政策は明らかに誤りであったと主張する。

『大前研一 2020年の世界―「分断」から「連帯」へ―』
(監修/大前研一)

大前研一氏が、グローバルなビジネス情報を解説する『大前研一ビジネスジャーナル』シリーズの特別編。本号では、2020年以降の世界と日本の「経済・政治・ビジネス」の動きを経営者向けに講義したセミナーを元に、米中の経済対立と世界に広がる分断現象に対して、世界はどのように連帯への道を模索し、日本はどう対処すべきかを示している。

『無形資産が経済を支配する―資本のない資本主義の正体』
(ジョナサン・ハスケルほか/著)

近年、経営において特許や商標権、従業員の持つ技術や知識、あるいは企業文化といった物理的なモノではない「無形資産」の重要性が着目されている。一方でこれらは計測が難しく、その実態が正確に理解されているとは言い難い。本書は、無形資産の特徴を明らかにし、増大する無形資産への投資による社会的・経済的影響の全貌を示した労作だ。

『7つの階級 英国階級調査報告』
(マイク・サヴィジ/著)

日本でも格差社会や社会的階層の固定化といった問題が叫ばれるようになって久しい。これまで「階級」あるいは「階層」に関して、職業分類や経済状況などの議論がなされることが多かったが、本書のキーワードは、経済資本(資産と所得)、文化資本(嗜好、興味、文化活動)、社会関係資本(社会的ネットワーク)という3つの資本だ。

『AFTER SHARP POWER(アフター・シャープパワー) 米中新冷戦の幕開け』
(小原凡司、桒原響子/著)

米中貿易戦争の過熱化に代表される米国と中国の対立は、5Gなどの新世代技術、安全保障、台湾問題といった政治体制などにまで領域を広げ、「米中新冷戦」として長期化する様相を呈している。そうした中で、中国がこれまで米国内で行ってきた「シャープパワー」と呼ばれる世論誘導工作についても批判・排除の動きが強まっているという。