スキル・キャリア・自己啓発

スキル・キャリア・自己啓発に関するビジネス書籍の要約・書評の一覧です。
ビジネススキルや働き方、生き方やお金について、また教養力や多様な価値観を養う
文化・教養・歴史・哲学などの良書まで、新刊とロングセラーからおすすめの本をまとめています。

新着

『AIに負けない子どもを育てる』
(新井 紀子/著)

2011年に開始された、AIによる東大合格を目標にした通称「東ロボ」開発プロジェクトは、一定の成果をあげながらも、東大合格は厳しいとの結論に達しつつある。その要因が、AIの「読解力」だ。AIの自然言語処理技術は、統計と確率の手法に基づいており、文章の意味を本当には理解していない。それゆえ長文読解や図の理解が難しかったのだ。

新着

『一発OK!をもらえる人の エビデンス仕事術』
(光成 章/著)

上司や顧客に企画を提案したものの、「熱意は分かるが根拠はあるの?」「前例がないと動けない」「リスクが大きすぎる」などと言われて却下されてしまった経験がある方は多いはずだ。このように、人を動かす提案には熱意や論理整合性はもちろん、「エビデンス」、つまり「主張の根拠となる事実」を示すことが重要な要素となる。

『入院・介護・認知症…親が倒れたら、まず読む本』
(渋澤和世/著)

高齢化が進む日本では、現在、介護離職や老老介護(高齢者同士による介護)、高齢者への虐待など様々な社会課題がある。特に当事者にとっては、介護ストレスによる介護疲れが大きな問題だ。そこで本書では、仕事や育児との両立を前提に、「完璧な介護」ではなく「頑張りすぎない介護」「自滅せず、親も家族も幸せになる介護」を解説。

『心を強くする―「世界一のメンタル」50のルール』
(サーシャ・バイン/著)

2018年、日本人で初めて全米オープンに優勝し、2019年には世界ランキングでも1位に躍り出た女子テニスの大坂なおみ選手。本書は、セリーナ・ウィリアムズなど一流選手のトレーニングパートナーを務め、2018年から2019年2月までヘッドコーチとして大坂選手の近年の躍進と歴史的快挙を支えた著者が、世界基準のメンタル強化法を明かした一冊だ。

『フルキャリマネジメント―子育てしながら働く部下を持つマネジャーの心得』
(武田 佳奈/著)

近年、女性の働き方が多様化している。これまでは、大別すれば、プライベートより仕事を最優先する「バリキャリ」と、家庭を優先しながらできる範囲で働く「ゆるキャリ」の2種類が主だったと言われているが、最近増えているのが、家庭や子育てを大事にしながら、仕事を通じた貢献や自己成長なども目指す「フルキャリ」だ。

『トップアスリートが実践 人生が変わる最高の呼吸法』
(パトリック・マキューン/著)

一般的に、深呼吸をして酸素を目いっぱい取り込むことは良いことだと信じられている。しかし、実は酸素の摂りすぎは健康に害を与えることをご存じだろうか。本書によれば、多くの現代人は、慢性的な「呼吸過多」に陥っており、酸素を摂りすぎているという。そしてそれが、数多くの疾患や障害につながっている。

『子どもが勝手に学び出す!ハーバード流 子育ての公式』
(ロナルド・F・ファーガソンほか/著)

成功者たちは家庭でどんな教育を受けてきたのか。親であれば誰もが気になるテーマだが、本書ではハーバード大学の学生・卒業生や親を含む成功者 200人余の調査から、その秘密に迫る。浮かび上がってきたのは、親の人種や学歴、経済事情にかかわらず、共通する親の役割だ。本書ではそれを「子育ての8つの公式(原則)」として明らかにする。

『「日本語力」人生を変える最強メソッド』
(出口 汪/著)

「会話術」「文章術」「思考術」などの本を読んでもあまり身につかなかったという経験はないだろうか。この原因は著者に言わせれば、表面的なテクニックを学ぶだけで、「日本語の正しい使い方」を学んでいないせいである。われわれが読む・書く・話す・聞く、さらに思考するといった営みは、実はすべて日本語の使い方に過ぎないのだ。

『日本一稼ぐ弁護士の仕事術』
(福永活也/著)

「日本一稼ぐ」とはストレートなタイトルだが、本書は稼ぐことを第一の目的とする本ではない。ただし著者は弁護士として独立1年目から2年連続して年収5億円を突破、「日本一稼ぐ弁護士」となった人物だ。本書では現在複数の事業を手掛け、さらには冒険家としても活動するなど、単に「稼ぐ」を越えた著者の仕事術・仕事哲学を解説する。

『教養としてのアート 投資としてのアート』
(徳光健治/著)

近年、若手経営者が高額なアート作品を落札したことが話題となったように、日本ではアートといえば、高額で、一部の富裕層が買うものというイメージを持っている方が多いのではないだろうか。しかし現在、特に海外では一般層にも手軽に買えるアート・マーケットが広がっており、その流れは日本にも及んできているという。