スキル・キャリア・自己啓発

スキル・キャリア・自己啓発に関するビジネス書籍の要約・書評の一覧です。
ビジネススキルや働き方、生き方やお金について、また教養力や多様な価値観を養う
文化・教養・歴史・哲学などの良書まで、新刊とロングセラーからおすすめの本をまとめています。

新着

『超AI時代の生存戦略』
(落合陽一/著)

『超AI時代の生存戦略』 ―シンギュラリティ<2040年代>に備える34のリスト 著者:落合陽一 出版:大和書房 発行:2017/3/18 定価:1,404円、200ページ Amazon Kindle 楽天ブックス

『アイデア大全』
(読書猿/著)

「良いアイデアが浮かばない」というのは、多くのビジネスパーソンならば誰しもぶつかる壁である。より多くのアイデアを生み出し、膨らませていくには、自分の中にいくつもの発想のためのツールやアイデアの引き出しを持つことが有効となるが、それらをすぐに使える形で増やしてくれるのが、発想法の大全集である本書『アイデア大全』だ。

『デキる人は、ヨガしてる。』
(石垣英俊、及川彩/著)

年、ビジネスパーソンの間で、マインドフルネスや瞑想などとともに「ヨガ」にも注目が集まっている。美容や健康のためのエクササイズという印象も強いヨガだが、そうした側面は実はヨガの一部に過ぎない。ヨガは元々古代インドの修行法であり、移ろいゆく心や体をコントロールするとともに、考え方や生活態度も含めた大きな概念なのだ。

『STRONGER ―「超一流のメンタル」を手に入れる』(ジョージ・S・エヴァリーJr. 博士ほか/著)

アスリートやビジネスパーソン、アーティストなどの中には、高い能力を持ちながらそれほどの成果を上げられていない人がいる。逆に、逆境やプレッシャーに強く、どんな状況でも自分の力を発揮して成功をつかむことができる人もいる。両者の違いはどこにあるのか?本書では、多数のインタビューや研究成果から、その秘密に迫っている。

『アメリカ海軍が実戦している「無敵の心」のつくり方』
(マーク・ディヴァイン/著)

日頃、自分に対して「何か物足りない」「もっとできるはずだ」と思いながらも、なかなか行動を変えられないと嘆く方は多い。そこで本書では、アメリカ海軍特殊部隊「ネイビー・シールズ」でも行われている身体・精神・魂のトレーニングを 5つのセクションに分け、ビジネスパーソンが活用できる形で伝授。高いレベルで目標を完遂する「無敵の心(Unbeatble Mind)」を身に付ける手法を解説する。

『実践型ビジネススクールに学ぶ問題解決思考トレーニングブック』
(大前研一ほか著)

本書は問題解決思考力を磨くための実践書である。題材は、大前研一氏が学長を務めるビジネス・ブレークスルー大学の人気プログラム「Real Time Online Case Study(RTOCS®)」。これは古い事例ではなく、「現在進行形の経営課題」に対して、「もしあなたが〇〇社の最高責任者ならばどうするか?」を考えていくものである。

『自分を捨てる仕事術』
(石井朋彦/著)

「自分のやりたいことをやろう」「個性を活かそう」というのが今の世間的な風潮であり、そうした価値観で活躍している成功者も多い。だが、ビジネスにおいて、特に若いうちは、そのスタンスでうまくいくとは限らない。著者であり、気鋭のアニメ映画プロデューサーとして活躍する石井朋彦氏も、若手時代にそんな悩みにぶつかった一人だ。

『AI時代の人生戦略―「STEAM」が最強の武器である』
(成毛眞/著)

近年教育分野で「STEM」が注目されている。Science(科学)、Technology(技術)、Engineering(工学)、Mathematics(数学)の頭文字から名づけられた概念で、アメリカでは、バラク・オバマ元大統領が STEM人材の育成を教育の最優先課題としたことでも話題を呼んだ。本書は、STEMに Art(芸術)の Aを加えた「STEAM」の重要性を説く一冊だ。

『世界一速く結果を出す人は、なぜ、メールを使わないのか』(ピョートル・フェリークス・グジバチ/著)

近年、日本でも企業の生産性向上についての議論が盛んに行われている。海外に目を転じてみると、世界トップクラスの時価総額を誇るグーグルは、生産性向上の取り組みやその生産性の高さで知られ、日本の大手企業と比べると一人当たり4倍もの差があるという。では、この差はどこから生まれるのだろうか。

『ワーク・シフト』
(リンダ・グラットン/著)

グローバル化やテクノロジーの進化により、近年働き方は多様化している。在宅勤務や、プロジェクトごとにメンバーを募り、クラウドファンディングで資金調達をして仕事を行うといった、会社という「箱」にとらわれない働き方も増えてきた。月曜から金曜、9時から 17時までといった画一的な働き方は、すでに崩れかかっている。