仕事や職場、働き方に関して、様々な「当たり前」や「常識」とされる慣行がある。例えば「どの会社で働くかが大事」「最高の計画があれば勝てる」「人は他人を正しく評価できる」「ワークライフバランスが大切」などだ。だが著者らによれば、それらは一見もっともらしく見えるが、実は真っ赤な「ウソ」である。

近年、グローバル化やITの影響でビジネス環境の変化が早まった。さらに、新型コロナウイルスにより、さらなるビジネス・働き方の変化が加速しつつある。こうした中で計画立案に重きを置くPDCAの代りに注目を集めている意思決定理論が、観察、情勢判断、意思決定、行動のプロセスからなるOODA（ウーダ）ループという考え方だ。

経営者から新任マネジャーまで、リーダーとしてどう振る舞うかで悩む人は多い。リーダーシップにただ一つの正解（シングル・アンサー）があるとすればそれを学べばよいが、本書ではリーダーシップの正解が一つではないことを前提に、リーダーのタイプを分類し、どのような状況でどのようなリーダーが最適であるかを示す。

昨今、働き方改革や新型コロナウィルスの影響などで、業務のリモートワーク化、効率化が急激に求められている。それらの対応策の一つとして、業務マニュアルの整備があげられるが、「マニュアル人間」という言葉があるように、世間ではマニュアルに対するネガティブイメージが根強い。

シリコンバレー発の IT企業などと日本企業は、その文化の違いがよく比較される。そこで語られる日本企業の特徴の１つが、「空気を読む」文化、本書で言うところの「調整文化」だ。これは、何よりも組織の安定・混乱回避を優先する文化のことだが、経営環境の変化が早い VUCAの時代に、調整文化至上主義では時代に取り残されてしまう。

変化の激しい時代において生き残りやすい組織の特徴は、少数精鋭型である。だが、少数精鋭で事業を伸ばすには、メンバー各自のスキルアップが欠かせない。社員の能力開発に力を入れる企業は多いが、お仕着せの外部研修などでは、受講者が受け身になりがちであり、学びを現場で生かしづらいという弱点がある。

近年、働き方改革や人材の多様化などの背景を受け、 「CHRO（Chief Human Resource Officer」が注目を集めている。「最高人事責任者」を意味する CHROは、裏方的なイメージの人事ではなく、経営レベルで戦略人事を推進する役職を指す。本書は、そんな CHROの考え方や原理原則、人事戦略を解説する一冊だ。

イノベーションや創造性の発揮は、いまや一部の個人や企業だけが目指すべきものではなくなっている。しかし、日本だけでなく海外でも、多くの企業や組織にクリエイティブな発想を阻害する６つの「思い込み」が存在するという。それは「過程」「基準」「予測」「構造」「集中」「反論」に関するものだ。

リモートワークや ITツール活用、フレックス勤務など、近年では企業の働き方改革の流れのなかで、様々な人事施策が行われている。しかしメンタルヘルスや生産性の低下、離職の増加など、日本企業の組織課題が減る気配は一向になく、根本的な解決が必要だ。著者によれば、それらの課題に共通する原因が、社員の「マイナス感情」である。

ビジネスパーソンとミーティングは切っても切れない関係だ。一人で進める業務以外はすべて打ち合わせや会議などなしには進められない。現在ではオンライン会議などの導入も進んでいるが、ミーティング自体の重要性には変わりがない。ただし、ミーティングが多すぎる、あまり成果が出ていないなど、会議運営に悩む組織は多いはずだ。