「通貨」は貝殻から始まり、金属、紙幣、現在では「デジタル通貨」へと進化した。ビットコインに代表される新興の仮想通貨は近年大きく報道されているが、メガバンクも「MUFGコイン」「Ｊコイン」といった独自のデジタル通貨構想を発表、さらには世界各地の中央銀行がデジタル通貨の発行を準備しているとの観測もある。

人工知能は人間のような「欲望」がない。また、生きることの喜びや苦しみも感じていない。このようにいわば「解脱」しているような人工知能に、人間らしさを埋め込むことはできるのか？本書はこのようなユニークな問いを掲げ、ゲームAI開発の第一人者として知られる著者が主宰した「人工知能のための哲学塾」の講演録の第二弾である。

データを中央集権型ではなく分散型で安全・安定的に管理する革新的技術「ブロックチェーン」。ブロックチェーンは近年話題の仮想通貨ビットコインにも利用されているが、その影響は金融業界にとどまらない。特に親和性が高いと目されているのが、再生可能エネルギーやアジア・アフリカ市場の急成長といった変化の渦中にあるエネルギー業界だ。

近年、世界トップ企業がこぞってインドに大規模拠点を置いているのをご存じだろうか。マイクロソフト、グーグル、アマゾンなどの巨大企業が、インドのシリコンバレーと呼ばれる「バンガロール」に戦略的に進出しているのだ。バンガロールで今何が起こっているのか？インドが持つ大きな可能性を徹底的に解き明かしたのが本書である。

「雑談」というと、意味がない世間話やムダ話という印象は根強い。しかし雑談とは本来クリエイティブな行為であり、新しい発見やアイデアを生み出し、仕事にもプライベートにも大いに役立つものだ。さらに著者であり脳科学者の茂木健一郎氏によれば、雑談には脳機能を活性化させる効果もあるという。

現在「AIに仕事を奪われる」といった議論がいたるところで展開され、それに対する反応は仕事を将来を案じる人、自分が現役の間は逃げ切れると楽観視する人などに分かれる。しかし、実は AIによる雇用崩壊を報告しているレポートでは、実際の現場を調べずに書かれていることが多く、現実的予測として議論のベースにするには危険が残るという。

加齢に対しては多くの人がネガティブな印象を持ちがちで、肉体だけでなく、人間の脳も年をとればとるほど衰えるものと考えられている。だが最新の研究によれば、中年期（本書では40～68歳）を迎えると脳組織が再構成され、それまでとは異なる働きをし始めるという。その結果、若い時よりもより複雑な課題もたやすく処理することができるようになるのだ。

東京大学合格を目標にしたAI（人工知能）「東ロボくん」開発プロジェクトをご存じの方は多いだろう。数学者で同プロジェクトを主導した著者が、同時期に日本の中高生の読解力を診断するテストを実施したところ、驚愕の実態が明らかになった。彼らの多くは、詰め込み教育によって英単語や年表、計算などの表層的知識はあっても「読解力」がない、すなわち中学校の教科書レベルの文章を正確に理解できていなかったのだ。

テクノロジーの進化によるデジタル革命は、ロボットへの仕事の置き換えやシェアリングエコノミーの浸透など、社会に次々と変化をもたらしている。その結果、これまで存在してきた様々なものの価値が薄れたり、逆に高まったりしているが、今、その価値が高まっていると言われているのが「ソーシャル・キャピタル」だ。

日本の人口減少と少子高齢化は停滞する経済とあわせて、ネガティブに語られることが多いテーマだ。しかし本書の著者であり、テクノロジーやアート、教育などの分野の最前線で活躍し、メディアアーティスト、筑波大学学長補佐・准教授、ピクシーダストテクノロジーズ CEOなど多くの肩書を持つ落合陽一氏によれば、日本の人口減少は“稀有な大チャンス”だ。