日本企業は世界的に見て、AIやディープラーニング（深層学習）技術の導入が遅れているという。その点を著者は「もはや『人工知能って何？』などと言っている時代ではない」と危惧する。AIやディープラーニングはすでに最先端技術ではなく、いかにして導入・活用していくかというフェーズに入っているのだ。

人類の身体は、数百万年の間ゆっくりと進化してきたが、産業革命以降の環境の変化によって急速な変化が起こっているという。特にここ数十年のデジタル革命による変化は急速で、私たちの身体は適応しきれずに様々な障害を起こしている。オフィスワークの増加による腰痛や、カロリーの過剰摂取による糖尿病患者の増加はそのわかりやすい例だ。

昨今「AI」の文字をメディアで見ない日はない。主にその論調は「AIが人間の仕事を奪う」という脅威論が多いが、本書ではそうした見方を脱して、いかにAIと協働するか、に主眼を置くべきだと主張する。つまり、AIを人間を置き換えるものではなく、人間の能力を拡張・増幅してくれるツールとして捉えなおすのだ。

今やサイバー戦争の時代と言われ、アメリカを始め世界各国でもサイバーセキュリティは国家規模での課題となっている。また、日本年金機構の情報流出や仮想通貨取引所大手コインチェックなどの不正アクセス事件も記憶に新しい。そうしたサイバー攻撃は、パソコンやスマートフォンが手放せないわれわれ個人にとっても、実は身近な問題だ。

「通貨」は貝殻から始まり、金属、紙幣、現在では「デジタル通貨」へと進化した。ビットコインに代表される新興の仮想通貨は近年大きく報道されているが、メガバンクも「MUFGコイン」「Ｊコイン」といった独自のデジタル通貨構想を発表、さらには世界各地の中央銀行がデジタル通貨の発行を準備しているとの観測もある。

人工知能は人間のような「欲望」がない。また、生きることの喜びや苦しみも感じていない。このようにいわば「解脱」しているような人工知能に、人間らしさを埋め込むことはできるのか？本書はこのようなユニークな問いを掲げ、ゲームAI開発の第一人者として知られる著者が主宰した「人工知能のための哲学塾」の講演録の第二弾である。

データを中央集権型ではなく分散型で安全・安定的に管理する革新的技術「ブロックチェーン」。ブロックチェーンは近年話題の仮想通貨ビットコインにも利用されているが、その影響は金融業界にとどまらない。特に親和性が高いと目されているのが、再生可能エネルギーやアジア・アフリカ市場の急成長といった変化の渦中にあるエネルギー業界だ。

近年、世界トップ企業がこぞってインドに大規模拠点を置いているのをご存じだろうか。マイクロソフト、グーグル、アマゾンなどの巨大企業が、インドのシリコンバレーと呼ばれる「バンガロール」に戦略的に進出しているのだ。バンガロールで今何が起こっているのか？インドが持つ大きな可能性を徹底的に解き明かしたのが本書である。

「雑談」というと、意味がない世間話やムダ話という印象は根強い。しかし雑談とは本来クリエイティブな行為であり、新しい発見やアイデアを生み出し、仕事にもプライベートにも大いに役立つものだ。さらに著者であり脳科学者の茂木健一郎氏によれば、雑談には脳機能を活性化させる効果もあるという。

現在「AIに仕事を奪われる」といった議論がいたるところで展開され、それに対する反応は仕事を将来を案じる人、自分が現役の間は逃げ切れると楽観視する人などに分かれる。しかし、実は AIによる雇用崩壊を報告しているレポートでは、実際の現場を調べずに書かれていることが多く、現実的予測として議論のベースにするには危険が残るという。