AIについては、多くの仕事を効率化し、生産性向上に寄与するといった楽観論と、AIの代替により失業者が増えるといった悲観論が繰り返されている。だが、これらの議論は、物事を両極端にしかとらえていない。AIの影響を論じるためには、現実に起こっていることを見つめることから始めなければならないはずだ。

新型コロナウイルスの発生源である中国の隣国でありながら、ロックダウンを伴わない水際対策で、いち早くその封じ込めに成功した台湾。一連の対策のなかで、マスク流通の仕組みといったデジタルソリューションを主導したのが、現在台湾デジタル担当政務委員を務めるオードリー・タン氏だ。

2010年代に入り、第三次AIブームが叫ばれ、特にここ数年自動運転やロボット技術に応用されるAIへの期待が急激に高まった。またAIが人類の知能を凌駕するシンギュラリティ(技術的特異点)や、AIによる雇用破壊などといった衝撃的な意見も多い。では、2020年現在、AIや自動運転、ロボット技術はどのようなフェーズにあるのか。

2018年ごろから、日本でもあちこちで聞かれるようになった「MaaS（Mobility as a Service）」。数年先を行く欧州のシステムと比較し、日本では普及しないとの声もある一方で、現在では各業界からその取り組みの萌芽が感じ取れる。それは MaaSの普及が、超高齢化社会などの社会課題解決の起爆剤となる可能性があるからだ。

自動車産業やモノづくり産業における 巨大 IT企業の進出など、近年各業界で IT技術をもとにした新たなビジネスモデルへの変革が進みつつある。社会全体で目立ち始めたこうした「第４次産業革命」の波はどこへ向かうのか。本書は、日本を含む世界各国の主要プレイヤーの動向とテクノロジーを概観し、2030年の近未来の展望を指し示す一冊だ。

様々な場所で、独自な模様の「QRコード」を誰もが一度は目にしたことがあるはずだ。今や世界中で使われ、中国などではスマホ決済の主流となりつつある技術だ。今後も普及が進むであろう QRコードは、実はトヨタグループの中核企業で、自動車部品業界最大手のデンソーが 1994年に開発し、日本発国際標準となった稀有なイノベーションである。

エネルギービジネスは今後、インフラ産業から情報・サービス産業へと発展する」と言われても、すぐに理解できる方は少ないかもしれない。だがこれが、半年以上かけてエネルギービジネスで先進的取り組みを行う企業へインタビューを続けた著者の最終的な結論である。その鍵を握るのが、IoTやスマートメーターによるエネルギー利用データだ。

2020年の東京オリンピック開催にあわせて本格商用化される、次世代通信技術「5G」。現在主流の「4G」の 10倍とも 100倍とも言われる通信速度の向上はよく喧伝されているが、実は 5Gのメリットは「高速大容量」だけではない。「多数同時接続」「低遅延・高信頼性」も著しく向上し、社会・産業面への大きなインパクトが期待されるのだ。

アメリカの巨大 IT企業の中でも、グーグルは単なる一企業の枠を超え、無料のインターネットインフラとして「世界のシステム」となった点で特殊である。本書は、そんなグーグルがつくり上げた現在のインターネットの世界とその限界を指摘する警世の書だ。グーグルが抱える致命的な問題点を指摘し、「グーグル後の世界」の展望を示す。

かつてわれわれ人類の脳は、道具の使用や飢え、自然災害など“物理的”課題に対応するために発達を遂げたと考えられていた。だが、近年の研究では、“社会的”課題（相互依存性の高い集団のほかのメンバーに対処するときの課題）に対応した結果、著しく脳が発達してきたことが明らかになりつつある。