- 本書の概要
- 著者プロフィール
新規事業立ち上げに関する書籍は類書が少なく、また、その多くは事業計画書の書き方などの部分的な知識提供に留まっている。本書は、方向性の決め方、アイディア出し、財務、アライアンスの活用など、新しい事業を作り出すための実践的スキルをトータルで獲得できるように著された1冊である。
企業内において新規事業を一から立ち上げたことがある方ならご理解頂けるであろうが、まず社内の決議を通すのが大変であり、その後の担当者やチームのモチベーションなど、新規事業推進には多数の困難が伴う。著者によればそれでもなお、企業は3〜5年ごとに新規事業を生み出し続けなければいけないという。
そのため本書では、「チーム組成」「撤収条件の決め方」「資金投入の仕方」など実務に配慮したテクニックが盛り込まれ、大企業における新規事業と中小・ベンチャー企業の両方の視点から「痒い所に手が届く」構成で解説されている。
著者:冨田 賢
株式会社ティーシーコンサルティング 代表取締役社長。慶應義塾大学総合政策学部(SFC)卒業。京都大学大学院経済学研究科修了、経済学修士。米国系銀行勤務を経て、独立系ベンチャーキャピタルの立ち上げに参画し、投資先ベンチャー企業数社を上場へと導くとともに、2001年、創業2年半で、VC会社の株式上場を達成。2003年から、大阪市立大学大学院創造都市研究科の専任講師(ベンチャーファイナンス論・事業計画書作成指導)。
2008年からコンサルタントとして独立し、”事業提携(アライアンス)の専門家”として、東証一部上場企業をはじめとする150社以上のコンサルティングを実施。新規事業立ち上げや新製品開発に注力。年間50回以上の外部セミナーや講演を行う。慶應義塾大学SFC研究所・上席所員(兼務)。著書に『これから10年活躍するための新規開拓営業の教科書』(総合法令出版、2012年)。
株式会社ティーシーコンサルティング 代表取締役社長。慶應義塾大学総合政策学部(SFC)卒業。京都大学大学院経済学研究科修了、経済学修士。米国系銀行勤務を経て、独立系ベンチャーキャピタルの立ち上げに参画し、投資先ベンチャー企業数社を上場へと導くとともに、2001年、創業2年半で、VC会社の株式上場を達成。2003年から、大阪市立大学大学院創造都市研究科の専任講師(ベンチャーファイナンス論・事業計画書作成指導)。
2008年からコンサルタントとして独立し、”事業提携(アライアンス)の専門家”として、東証一部上場企業をはじめとする150社以上のコンサルティングを実施。新規事業立ち上げや新製品開発に注力。年間50回以上の外部セミナーや講演を行う。慶應義塾大学SFC研究所・上席所員(兼務)。著書に『これから10年活躍するための新規開拓営業の教科書』(総合法令出版、2012年)。
第1章 なぜ今、新規事業の立ち上げが必要なのか
第2章 新規事業のタイプとその特徴
第3章 新規事業でどこに一歩踏み出すかの戦略立案
第4章 ビジネス・チャンスの見つけ方とアイディア出し
第5章 競合の中で勝つという発想
第6章 アライアンスが新規事業立ち上げの切り札だ!
第7章 アライアンス・マトリックスと提携成功の秘訣
第8章 資金投入の仕方と撤収条件設定の大切さ
第9章 新規事業チームの構築と実行のポイント
第10章 新規事業の成否は結局、営業力で決まる!
第11章 新規事業立ち上げに最低限必要な財務知識
第12章 事業計画書(ビジネス・プラン)の作り方
第13章 「ビジョン」と「行動指針」による新規事業の推進
第14章 次代を切り拓き、継続的な発展のために
第2章 新規事業のタイプとその特徴
第3章 新規事業でどこに一歩踏み出すかの戦略立案
第4章 ビジネス・チャンスの見つけ方とアイディア出し
第5章 競合の中で勝つという発想
第6章 アライアンスが新規事業立ち上げの切り札だ!
第7章 アライアンス・マトリックスと提携成功の秘訣
第8章 資金投入の仕方と撤収条件設定の大切さ
第9章 新規事業チームの構築と実行のポイント
第10章 新規事業の成否は結局、営業力で決まる!
第11章 新規事業立ち上げに最低限必要な財務知識
第12章 事業計画書(ビジネス・プラン)の作り方
第13章 「ビジョン」と「行動指針」による新規事業の推進
第14章 次代を切り拓き、継続的な発展のために
要約ダイジェスト
なぜ今新規事業の立ち上げが必要なのか
3~5年ごとの新規事業立ち上げの必要性とメリット
これからの時代は、3~5年ごとに継続して新規事業を立ち上げていく必要がある。その理由を日本経済の特徴から見ていくと、一つ目として、「今後、日本経済そのものが大きく伸びることはない」ということがある。
経済全体がデフレ傾向にある中では、仕事の単価自体が下がり、これまでと同じ営業努力で同じ件数の仕事をとっても、全体の売上も減ってしまうのだ。
2つ目に「外部環境の変化が速くて激しい」ことが言える。そのため、かつては一度立ち上げた事業によって、5年や10年会社を維持できたが、現在では事業や製品・サービスのライフサイクルがより短くなっている。
そして取引先の業績悪化で取引額が減少したり、懇意の担当者が人事異動や定年退職になるといった「取引関係の高齢化」という現象もある。会社経営に絶対的な安定は
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