本書では、JAL、カネボウ、三井鉱山、ダイエー、鬼怒川温泉などの実例を取り上げながら、再生のカギとなった「捨てる決断」が描かれている。それらの企業の多くは、共同体である会社組織の存続が自己目的化してしまった結果、経営危機に陥った。しかし、重要なのは「会社はあくまで『事業』をやるための箱に過ぎない」という考え方だという。

　これは、人口減と労働力不足が進む日本では、生産性の悪い企業には退出を促すべきだというある意味ドライな論理だが、一読すれば「捨てる決断」、およびそれができるリーダーこそ今後の日本に必要不可欠なことがわかるだろう。そして日本企業、特に地方の中堅中小企業に、まだ大きな「伸びしろ」があることにも気づかされるはずだ。

　共同体の論理と経済合理性の両立は、経営者ならずとも、組織に属する限り考え続けなければならない命題である。本書ではほかにも「合理と情理」「G型とL型」「高等教育の二山構造」など重要コンセプトが頻出し、部外者として破綻寸前企業を再生するという厳しい立場でのリアルな内容と併せて、今後の日本を担うビジネスパーソン必読の一冊だ。